NTTコム OMS、ブランドイメージと顧客ロイヤルティに関する分析レポートを発表

NTTコム OMS、ブランドイメージと顧客ロイヤルティに関する分析レポートを発表

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社は、2022年度に実施した、全18業界のNPS®ベンチマーク調査の結果を基に、ブランドイメージと顧客ロイヤルティの関連性に関する分析レポートを発表しました。


ブランドイメージは18業界のうち15業界でロイヤルティ醸成の要因に

NPSベンチマーク調査においては、推奨度のほか、ロイヤルティに影響を与える要素についても聴取し、推奨度とロイヤルティ構成要素の満足度との相関関係からロイヤルティに影響を当てる要因についても分析しています。

分析の結果、ロイヤルティ構成要素のうち、「ブランドイメージの良さ」は、生命保険や自動車保険などの金融業界や、電力・都市ガスなどのエネルギー業界など、18業界中15業界においてロイヤルティ醸成につながる要因となることがわかりました。

特に銀行業界では、「ブランドイメージの良さ」が最もロイヤルティに与える影響が高くなりました。一方で、セキュリティソフト業界と通販化粧品業界においては、ブランドイメージはロイヤルティへの影響度が高いものの、満足度が低い結果となりました。

図:18業界におけるブランドイメージのロイヤルティへの影響度分析(ドライバーチャート)

ブランドイメージは不祥事が起きると大きく毀損し、ロイヤルティを阻害しやすい

ブランドイメージの低下によってロイヤルティに大きく影響した例として、ある生命保険会社(以降A社)が挙げられます。

A社では、2019年に不祥事報道が相次いだことにより、2018年から2020年にかけて、NPSはマイナス24.6ポイントと大きく低下しました。その後、NPSは回復傾向であるものの、不祥事報道以前と比較して低い水準となっています。

図:生命保険A社におけるNPSの経年推移

生命保険A社における、不祥事報道前後でロイヤルティに影響度の高い要因を分析したところ、ブランドイメージは、不祥事報道前の2018年には満足度は高くロイヤルティへの影響度も低かったものの、不祥事報道後の2020年には、満足度が大きく低下し、かつ推奨度への影響度が大きく上昇しました。

このように、何らかの不祥事やネガティブな報道がなされたときに、ブランドイメージの毀損がロイヤルティの低下につながるため、NPSの時系列変化の要因を把握するためにも、ロイヤルティ構成要素として「ブランドイメージの良さ」の満足度を把握することが重要であるといえます。

図:生命保険A社における不祥事報道前後のブランドイメージのロイヤルティへの影響の変化

信頼感や安定感、お客様を大切にしているイメージがロイヤルティ醸成のポイント

NPSベンチマーク調査では、調査対象企業に対する具体的なイメージ項目を設けています。

ブランドイメージがロイヤルティに特に大きく影響している銀行を例に、具体的にどのようなイメージがロイヤルティ醸成に寄与しているか分析したところ、「信頼感がある」や「安定感がある」といったイメージがロイヤルティを醸成する結果となりました。

一方で、「お客様を大切にしている」イメージは、推奨度への影響度が高いものの、他のイメージと比較して弱く、優先的に高めていくべきイメージとなりました。「お客様を大切にしている」イメージは、銀行業界だけでなく生命保険業界や電力業界など多くの業界でロイヤルティ醸成にとって重要なイメージとなりました。

図:銀行業界におけるロイヤルティに影響を与えるイメージ分析

※イメージに関する項目は1~5の5段階評価で聴取

NPS上位企業では、ロイヤルティへの影響度が高いイメージを形成している

NPS上位の銀行B社における具体的なイメージを分析したところ、ロイヤルティへの影響度が高い「信頼感がある」や「安定感がある」、「お客様を大切にしている」といったイメージが業界平均と比較して高く、中でも「信頼感がある」と「お客様を大切にしている」イメージにおいては、調査対象の13行の中で最も高い結果となりました。

この傾向はその他の業界のNPS上位企業においても顕著であり、NPS上位企業においてはロイヤルティへの影響度が高いイメージを形成していることがわかりました。ロイヤルティ醸成に寄与するイメージを特定し、強めていくための取り組みの重要性が示唆される結果となりました。

図:NPS上位の銀行B社におけるイメージ

出典元:NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000351.000006600.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ