クロスロケーションズとエフェクチュアル、店舗向けに置情報広告と地図アプリの検索結果表示で連携開始

クロスロケーションズとエフェクチュアル、店舗向けに置情報広告と地図アプリの検索結果表示で連携開始

クロスロケーションズ株式会社は、株式会社エフェクチュアルと、店舗集客やインバウンド旅行者向け地図アプリ連動型キャンペーンの共同サービス提供のパートナーシップを締結したことを発表しました。


人流データを活用した広告配信サービス”Location Marketing Service”(ロケーションマーケティングサービス)を提供するクロスロケーションズは、Google ビジネスプロフィールの運用をはじめとした店舗運営企業を支援するエフェクチュアルとパートナップシップを締結しました。

両社が提供するサービスを組み合わせることで、潜在顧客に対する認知向上と興味喚起、ニーズが顕在化した顧客への情報探索、店舗誘導と来店までの必要なコミュニケーションをシームレスに提供することが可能に。

それにより、店舗周辺の消費者に興味を引くバナーで店舗を認知してもらい、その後具体的な店舗への道案内と良質な口コミなどで来店動機を高め、より多くのお客様に自社の商品やサービス、提供メニューを体験してもらうことが可能になるとのことです。

図1. 位置情報広告と地図検索の連動

連携サービスの利用シーン

両社連携によるプロモーションで、以下のような店舗集客キャンペーンが実現できます。

訪日海外旅行者や日本人旅行者への広告配信と店舗誘導

クロスロケーションズのインバウンド広告配信で店舗まわりの訪日海外旅行者に自社店舗を認知・興味喚起し、来店促進します。

訪日海外旅行者や日本人旅行者への広告配信と店舗誘導

同一カテゴリーの競合がひしめくエリア内での自社店舗のアテンション強化

店舗近隣のエリア内に同じようなカテゴリの店舗が多い場合に、位置情報広告を併用し、地図検索内での自社店舗のアテンションを高めます。

インバウンド_競合がひしめくエリア内での自社店舗のアテンション強化

今後両社で、位置情報広告のインプレッション数やクリック数、Googleビジネスプロフィールを活用した来店計測数などと、Google Mapの検索数や来店予約の数などとの関係性をより詳細に分析、レポートし、広告の費用対効果をより最適化できるようサービス開発を進めていくとのことです。

出典元:クロスロケーションズ株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000108.000037476.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ