Ubie、生成AIを活用した初の「問診要約機能」を医療機関向けに提供開始

Ubie、生成AIを活用した初の「問診要約機能」を医療機関向けに提供開始

Ubie株式会社は、AI問診等を提供する医療機関向けサービス「ユビーメディカルナビ」にて、生成AI(LLM:大規模言語モデル)を活用した初の機能「問診要約機能」の提供をクリニック向けに開始することを発表しました。


生成AI(LLM:大規模言語モデル)を活用した「問診要約機能」について

今回提供を開始したクリニック向けの新機能「問診要約機能」は、患者さんがユビーメディカルナビで回答した20〜30問の症状や生活習慣等の情報と、フリーテキストで入力した医師への相談内容を生成AIが要約し、医師のPC画面上に共有するもの。この機能により、医師は「患者がどのような症状でどのような気になり・相談があるのか」を端的に理解することが可能となり、診療の品質向上が期待されるとのことです。

本機能は同社が現役医師を含めた開発チームと、今年7月に設立し、医療・ヘルスケア領域における生成AI等のイノベーションと安全性の両立を目指す研究組織「Ubie Lab」が共同で開発。生成AIの強みを活かしながらも安全性と信頼性に配慮し、要約による情報の見落とし防止の観点から、デフォルトは要約前の原文とし、要約時も常に要約前の原文を参照可能な状態としたセーフティネット構造を採用しています。

■実証実験では利用医師の満足度が向上、9割の医師が継続活用意向

開発に際し行った実証検証では、事前導入したクリニック10軒のうち9軒の医師の利用満足度が向上し、問診要約機能の継続活用意向を示し、「必要な情報を認知負荷低く速やかに取得した上で診察に臨めるようになった」「電子カルテへのコピーもより容易になった」などの声があったとのことです。

出典元:Ubie株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000063.000048083.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


朝日新聞社、AI検索対応の広告「AIO/GEOタイアップ」を提供開始

朝日新聞社、AI検索対応の広告「AIO/GEOタイアップ」を提供開始

株式会社朝日新聞社は、生成AI検索時代に対応した新広告メニュー「AIO/GEOタイアップ」の提供を開始しました。広告主のブランドがAIの回答内で適切に言及・引用されるよう、情報設計から効果測定までサポートするとしています。


広告クリック経験者の4割超が購入・利用を経験【NEXER Group・linkpath調査】

広告クリック経験者の4割超が購入・利用を経験【NEXER Group・linkpath調査】

株式会社NEXER Groupと株式会社linkpathは、全国の男女500名を対象に「SNS・Web広告のビジュアルと消費者行動の関係」に関する共同調査を実施し、結果を公開しました。


Teads、レグザ・Hisenseのホーム画面広告を「Teads Ad Manager」で配信開始

Teads、レグザ・Hisenseのホーム画面広告を「Teads Ad Manager」で配信開始

Teadsは、日本市場においてレグザおよびHisenseのホームスクリーン広告の配信を、同社のバイイングプラットフォーム「Teads Ad Manager」(TAM)上で開始したことを発表しました。LGやGoogle TVに続くCTV(コネクテッドTV)プラットフォームの拡充により、両ブランドのホームスクリーン広告枠を活用できるようになります。


LINE NEWS、AIがニュースの背景を解説する「ちょい知り」を提供開始

LINE NEWS、AIがニュースの背景を解説する「ちょい知り」を提供開始

LINEヤフー株式会社は、「LINE NEWS」のLINE公式アカウントにおいて、AIが提案する質問を選ぶだけで記事に関連する背景や知っておきたいポイントを確認し、ニュースを深掘りできる新機能「ちょい知り」の提供を開始しました。


ECのAI利用者の約半数、回答を機に購入中止・ブランド変更を経験【Itera調査】

ECのAI利用者の約半数、回答を機に購入中止・ブランド変更を経験【Itera調査】

株式会社Iteraは、全国の18歳から70歳の男女2,000名を対象とした「買い物に関するアンケート」と、EC・通販で生成AIを活用した経験のある300名を対象とした「買い物に関するAI活用のアンケート」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ