サイバーエージェント、独自の日本語LLM(大規模言語モデル)のバージョン2を一般公開

サイバーエージェント、独自の日本語LLM(大規模言語モデル)のバージョン2を一般公開

株式会社サイバーエージェントは、70億パラメータ・32,000トークン対応の日本語LLM(Large Language Model、大規模言語モデル)を公開したことを発表しました。


サイバーエージェントが今回公開したモデルは、日本語および英語データで事前学習を行なった70億パラメータのベースモデルであるCyberAgentLM2-7Bと、チャット形式でのチューニングを行ったCyberAgentLM2-7B-Chatの2種類。

CyberAgentLM2-7B-Chatは入出力の長さとして32,000トークンに対応しており、日本語の文章として約50,000文字を一度に処理することができます。

モデルは商用利用可能なApache License 2.0で提供されており、以下のURLから利用できます。

cyberagent (CyberAgent)

https://huggingface.co/cyberagent

Org profile for CyberAgent on Hugging Face, the AI community building the future.

株式会社サイバーエージェントは今後もLLMの開発とビジネス活用を進めるとともに、モデルの公開や産学連携などの取り組みを通じて国内における自然言語処理技術の発展に貢献していきます。

出典元:株式会社サイバーエージェント

引用:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=29479

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AIOが表示されるかどうかは、業種よりも「どんな聞かれ方をしているか」に強く左右されている【EXIDEA調査】

AIOが表示されるかどうかは、業種よりも「どんな聞かれ方をしているか」に強く左右されている【EXIDEA調査】

株式会社EXIDEAは、同社開発の検索結果モニタリングシステムを利用して、日本語Google検索 33,201クエリを対象にAI Overview(AIO)表示に関する独自調査を実施し、結果を公開しました。


「もう書くことがない…」BtoBマーケターの約8割が陥る“ネタ切れ”の実態【PRIZMA調査】

「もう書くことがない…」BtoBマーケターの約8割が陥る“ネタ切れ”の実態【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB事業会社のマーケティング担当者・広報担当者を対象に、「BtoB事業におけるコンテンツマーケティングの“ネタ”」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、AI対話型でデジタル広告ダッシュボード分析をサポートする「Execution Agent」の提供を開始

電通デジタル、AI対話型でデジタル広告ダッシュボード分析をサポートする「Execution Agent」の提供を開始

株式会社電通デジタルは、AIを活用したマーケティングソリューションブランド「∞AI®(ムゲンエーアイ)」において、マーケティングコミュニケーション施策における一連のプロセスをAIエージェントとの対話により実現する 「∞AI MC Planning」に、デジタル広告のダッシュボード分析をAIとの対話形式で行う新機能「Execution Agent」を追加し、提供を開始したことを発表しました。


企業のマーケティング部門最終責任者の75%以上が、生成AIの普及は自社のプロモーション戦略に「影響を与えている」と回答【バリューコマース調査】

企業のマーケティング部門最終責任者の75%以上が、生成AIの普及は自社のプロモーション戦略に「影響を与えている」と回答【バリューコマース調査】

バリューコマース株式会社は、企業のマーケティング部門最終責任者(20代~50代の男女)を対象に「2026年AI時代のプロモーション戦略に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


メディア視聴時間は減少に転換、タイパ志向とAI普及が消費行動の変化を加速【BCG調査】

メディア視聴時間は減少に転換、タイパ志向とAI普及が消費行動の変化を加速【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、日本全国の15歳から69歳までのメディア利用者を対象に実施した「2025年度メディア消費者行動調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ