SNSマーケティングは過半数が「ブランド認知度の向上」を重視【リンクアンドパートナーズ調査】

SNSマーケティングは過半数が「ブランド認知度の向上」を重視【リンクアンドパートナーズ調査】

株式会社リンクアンドパートナーズは、SNSを活用している企業のマーケティング担当者を対象に、「企業のSNSマーケティングに関する調査」を実施し、その結果を公開しました。


SNSを活用している目的は、「ブランド認知度の向上」が過半数を占める

「SNSを活用している目的について教えてください」と質問したところ、「ブランド認知度の向上」が52.4%、次いで「リード獲得のため」が42.9%、「顧客エンゲージメントの強化」が40.0%という回答になりました。

SNSを活用するメリットは、「多様なコンテンツ形式の活用(画像、動画、ストーリー等)」が最多

「SNSを活用する上でのメリットについて教えてください」では、上位から「多様なコンテンツ形式の活用 (画像、動画、ストーリー等)」が44.8%、次いで「コスト効率が良い」が35.2%、「市場動向の把握」が34.3%という回答になりました。

SNSマーケティングは、活用した方がいいと「思う」が94.3%

「企業のマーケティング活動において、SNSは活用した方がいいと思いますか?」と質問したところ、「とても思う」が41.9%、「やや思う」が52.4%、「あまり思わない」が5.7%、「全く思わない」が0.0%という回答になりました。

出典元:株式会社リンクアンドパートナーズ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000060.000064362.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


JIAA、ネット広告に関するユーザー意識調査を発表。AI活用の明示や適切な権利処理が受容の鍵

JIAA、ネット広告に関するユーザー意識調査を発表。AI活用の明示や適切な権利処理が受容の鍵

一般社団法人日本インタラクティブ広告協会(JIAA)は、「2026年インターネット広告に関するユーザー意識調査(定量)」を実施し、結果を公開しました。


従来施策だけでは成果を伸ばしにくいとマーケ担当の約9割が回答、後発優位の鍵は『第三者評価』【IDEATECH調査】

従来施策だけでは成果を伸ばしにくいとマーケ担当の約9割が回答、後発優位の鍵は『第三者評価』【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、自社のマーケティング戦略に携わる責任者・担当者(BtoB/BtoCを問わず、新しい価値・市場の打ち出しや認知拡大の意思決定に関与する層)を対象に、BtoB企業における新商品・新サービスの市場浸透と情報発信に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


博報堂 メディア環境研究所、世界5地域調査から東京圏の生活者像を分析 東京圏はテレビ番組のリアルタイム視聴が強く、信用度も高い

博報堂 メディア環境研究所、世界5地域調査から東京圏の生活者像を分析 東京圏はテレビ番組のリアルタイム視聴が強く、信用度も高い

株式会社博報堂は、東京圏(1都3県)・ロサンゼルス(LA)・上海・ロンドン・ドイツ全域の5地域で、各900名・計4,500名(10~50代)を対象に、メディア接触状況やAI・先進テクノロジーサービスの利用状況を調査する「グローバル・メディア・テック調査2026」を実施し、結果を公開しました。


TikTok Shop購入者の81.7%がLIVE配信中の購入を経験、今後の購入意向は72.2%【ripples調査】

TikTok Shop購入者の81.7%がLIVE配信中の購入を経験、今後の購入意向は72.2%【ripples調査】

株式会社ripplesは、TikTok Shopで過去1年間に購入経験のある男女を対象とした「TikTok Shop購入者実態調査2026」を実施し、結果を公開しました。


電通プロモーション、購買行動から8つのショッパークラスターを特定 リテールプロモーションの仮説構築を高度化

電通プロモーション、購買行動から8つのショッパークラスターを特定 リテールプロモーションの仮説構築を高度化

株式会社電通プロモーションは、食品スーパーの約60万件のID-POSデータと生活者の定性データをAIで分析し、購買行動の特徴に基づいた8つのショッパークラスターを特定しました。これにより購買時点における生活者の意識や行動背景の把握が可能となり、リテールプロモーションにおけるプランニングの高速化と高精度化を実現できるといいます。


ページトップへ