電通、メディア・コンテンツの進化に取り組む専門組織「MCx室」を設置

電通、メディア・コンテンツの進化に取り組む専門組織「MCx室」を設置

株式会社電通は、メディアビジネス、コンテンツビジネスの進化と新しい創造・開発に取り組む専門組織「メディア・コンテンツ・トランスフォーメーション室(MCx室)」を、2024年1月1日付けで設置したことを発表しました。


「メディア・コンテンツ・トランスフォーメーション(MCx)」は、2019月に同社の社内プロジェクトとして発足し、マーケティングDXの必要性が高まる中で、従来の広告・マーケティング施策の進化に取り組んできました。

近年は、新しいソリューションやビジネス創出の重要性から、広告の進化と新しいメディアビジネスの創出支援や、多種多様なメディア、コンテンツの活用知見を社内で共有・横展開することで、これまでにない新しい施策の開発も推進しています。

このような取り組みをさらに加速させていくため、「メディア・コンテンツ・トランスフォーメーション室(MCx室)」を正式な部署として設置したことを発表しました。

新組織は、電通の各メディア部門(テレビ、ラジオ、新聞、出版、OOHなど)、コンテンツ部門、スポーツ部門、デジタル部門、ソリューション部門、クリエイティブ部門の専門人財で構成され、外郭のバーチャル組織も含めると総勢80名ほどが参画。

今後MCx室は、顧客企業向けのメディア横断ソリューションの開発や、メディア企業・コンテンツホルダーの新規事業支援、新しいメディアの創出などに取り組んでいくとのことです。


「MCx室」のミッション、提供サービスは以下の通り。

① 広告の高度化 【主に広告主企業向け】 
・メディアを横断した統合コミュニケーションを実現する商品の開発  
・データドリブンなマーケティングを可能にする、メディア横断での計測指標やダッシュボードの開発  
・購買行動のきっかけ(トリガー)となる最適なタイミングや因子を捉えた「トリガー広告」の推進

② 新しいメディアビジネスの創出 【主にメディア企業向け、メディア企業との協業】  
・新しいテクノロジーやデータを活用した、メディア企業との新規事業開発  
・メディア企業横断、各種メディア横断での新しいソリューション開発

③ コンテンツビジネスの変革 【主にコンテンツホルダー向け、コンテンツホルダーとの協業】  
・エンターテインメントやスポーツといったコンテンツを活用したマーケティングソリューションの高度化や、より良い顧客体験接点としての価値の創出  
・独自のエンターテインメント事業の創出や、データ基盤整備によるROIの可視化

④ 新しい顧客体験の場の提供 【主にコンテンツホルダー、広告主向け】
・今後生活者の興味関心がより高まっていくと思われるメタバースやゲームなどを含む3Dメディアの空間づくりの支援、コミュニケーション活動の場としての活用を支援

出典元:株式会社電通

引用:https://www.dentsu.co.jp/news/business/2024/0124-010679.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBホワイトペーパーのダウンロード数は約6割が増加、一方で商談化率5%未満が約7割に【PRIZMA調査】

BtoBホワイトペーパーのダウンロード数は約6割が増加、一方で商談化率5%未満が約7割に【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、ホワイトペーパーを継続的に活用しているBtoBマーケターを対象に ホワイトペーパー活用の実態調査(2026年版)」を実施し、結果を公開しました。


広報・PR担当者の約8割がPR活動の目的・方針に「変化あり」と回答!?生成AIの引用を意識する担当者が約9割【IDEATECH調査】

広報・PR担当者の約8割がPR活動の目的・方針に「変化あり」と回答!?生成AIの引用を意識する担当者が約9割【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHが、同社が運営する「リサピー®️」にて、従業員300名以上の企業に所属し、プレスリリース業務に関与している広報・PR担当者を対象に、調査PR経験者編:LLMO時代の調査PRに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

パーソルキャリア株式会社は、同社が運営する調査機関『Job総研』にて、社会人男女を対象に「2026年 ゴールデンウィーク(GW)の実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社運営する「創作品モールあるる(あるるモール)」にて、全国の20歳~60歳のネット通販をしたことがある男女を対象に、「ネット通販時の商品説明文」に関してアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

株式会社スイッチメディアは、テレビCMとデジタル広告を統合したキャンペーン全体の売上効果を可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」の提供を開始したことを発表しました。


ページトップへ