サイバーエージェント、2023年国内動画広告の市場調査を発表

サイバーエージェント、2023年国内動画広告の市場調査を発表

株式会社サイバーエージェントは株式会社デジタルインファクトと共同で、国内動画広告の市場調査を実施し、結果を公開しました。


動画広告市場推計・予測 <デバイス別> (2022年-2027年)

2023年の動画広告市場は、昨年対比112%の6,253億円に到達
2024年は7,209億円、2027年には1兆228億円に達する見込み


2023年の動画広告市場規模は、昨年対比112%となる6,253億円と順調な成長を遂げました。スマートフォン向け動画広告需要は昨年対比109.7%の5,048億円にのぼり、動画広告需要全体の81%を占めています。

また、コネクテッドテレビ向け動画広告需要は昨年対比137.0%となる740億円と、市場全体の成長をけん引する高い成長を遂げています。動画広告市場は今後も高い水準の成長を維持し、2024年は7,209億円に、2027年には1兆228億円に達すると予測されるとのことです。

動画広告市場推計・予測 <広告商品別> (2022年-2027年)

2023年の動画広告市場では、大手動画配信サービスにおけるインストリーム動画広告の需要増加が市場全体の成長をけん引しました。一方で、スマートフォン向けに提供されるインバナー広告の需要が好調に推移しました。

ソーシャルメディアにおいては、縦型動画広告を中心に、広告主企業による動画フォーマットを活用したコミュニケーション需要が引き続き旺盛です。

縦型動画広告需要の推計・予測

縦型動画広告の需要が急増、2023年の市場規模は昨年対比156.3%の526億円に到達
2024年は773億円、2027年には1,942億円に達する見込み


大手SNSや動画配信サイトでは、縦型ショート動画コンテンツの視聴時間が急速に増加し、世代を超えた支持を受けつつあり、生活者の消費行動にも影響を及ぼす傾向が見受けられます。これを受けて、広告主企業による縦型動画を介したコミュニケーション需要が急増し、2023年の縦型動画広告の市場規模は昨年対比156.3%の526億円に達しました。

縦型動画フォーマットの普及は、広告主企業にとって新たなクリエイティブ制作の対応が求められることとなります。今後、生活者の日常における縦型ショート動画コンテンツの視聴時間が更に増加するとともに、クリエイティブ制作に関する技術発展により、広告主企業におけるクリエイティブ制作に関わる負荷が低減することで、縦型動画広告の需要はますます増加し、2027年に1,942億円に達すると予測されるとのことです。

国内動画広告市場の今後

大手動画配信サイトでは良質なコンテンツが多く提供され、テレビデバイスを通して視聴される動画コンテンツは、生活者にとって、放送とインターネットのいずれかのこだわりはなくなり両者の垣根はなくなりつつあります。

また、動画広告の配信先、広告媒体、広告フォーマットの多様化はますます進み、生活者の日常との接点は増える傾向にあります。広告主企業および広告事業者が、新しい技術を適切に取り入れながら、それぞれの生活者と、それぞれの場に適した広告表現によるコミュニケーションを続けることで、動画広告市場は引き続き高い水準の成長を継続することが予想されるとのことです。

調査概要

調査主体:株式会社サイバーエージェント
調査時期:2023年9月から12月
調査方法:動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
調査対象:動画広告市場
調査機関:株式会社 デジタルインファクト

出典元:株式会社サイバーエージェント

引用:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=29827

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

約7割が再来店につながらず...単発購入で終わる顧客が増加傾向?小売業のリピーター獲得に立ちはだかる壁とは【iTAN調査】

株式会社iTANは、小売店経営者・店舗責任者・マーケティング担当者を対象に、「小売業界における再来店促進と顧客接点の実態」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

「1円スマホ」の購入経験者は約1割も、機会があれば利用したい人は約5割と利用に前向きな姿勢あり【イード調査】

株式会社イードは、スマートフォンやデジタルライフについてユーザー目線で最新情報をお届けするメディア「LiPro(インターネット)」において、1円スマホに関心のあるユーザーを対象に「1円スマホ」に関する関心・意向についてアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

電通デジタル、リテールメディアが生活者にもたらす購買行動とブランド指標への影響についての調査結果を公開

株式会社電通デジタルは、生活者のリテールメディアへの接触が購買行動およびブランド認知に与える影響を明らかにするため、「2025年 リテールメディア調査」を実施し、結果を公開しました。


若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

若年層の消費行動、2025年8月に増えたのは「外食/カフェの飲食やテイクアウト」が最多【LINEリサーチ調査】

LINEリサーチは、全国の15~24歳を対象に「直近1か月で、ふだんより多くお金を使った項目」についての2025年9月期の調査を実施し、結果を公開しました。


AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

AIエージェントを導入している企業は35%!生成AIの導入スピードを上回る【BCG調査】

ボストン コンサルティング グループ(BCG)は、MITスローン・マネジメント・レビュー誌(MIT SMR)と共同で、AIによるビジネスへの影響に関するレポート「The Emerging Agentic Enterprise: How Leaders Must Navigate a New Age of AI」を発表しました。


ページトップへ