「百路QIC」とは
トレンド変化の早い中国市場に対応し、中国人消費者の声を最短2週間でスピーディに確認できる定性調査サービス。ヴァリューズが保有する中国本土の中国人消費者モニターに対し、チャットツールを活用してオンラインでインタビューをおこないます。
中国人スタッフが案件を担当することで、言語の壁なく中国人消費者のリアルな声を調査可能です。
百路QIC(ヴァリュークイック)|データインテリジェンス×マーケティングで価値創造をともに|株式会社ヴァリューズ
https://www.valuesccg.com/service/global/valueqic/データインテリジェンス×マーケティングで新たな市場価値の創造をサポートする株式会社ヴァリューズの事業・サービスをご紹介します。
■リニューアルについて
今回百路QICでは、中国人消費者モニターの登録者数が1万人を突破。モニター属性も多様化し対象エリアが拡大したことで、より幅広いテーマの調査に対応できるようになりました。
また、指定したテーマについて中国人消費者本人が写真や動画で自身の生活実態を紹介する機能なども追加し、よりリアリティを感じられる調査が可能になりました。
サービス特徴
①スピーディな調査
ご発注から納品まで最短2周間で、スピーディに中国生活者の声を確認できます。
②低予算で提供
調査は1回10万円~可能で、ライトな調査をお気軽に実施いただけます。
③意欲的な調査対象
商品やサービスについて意見を活発に出せる会員のみを調査対象としており、メンバー同士の活発なコミュニケーションも期待できます。
④対象エリアは中国全土
調査対象となるエリアは中国全土で、ご希望のエリア在住の中国人消費者にインタビューすることができます。
⑤バイリンガルのリサーチャーが完全サポート
ヴァリューズの日本語・中国語バイリンガルのリサーチャーがディスカッションをサポートすることで、言語の壁なく調査を実施可能です。
⑥日本にいながら現地調査が可能
チャットツールを活用し、オンラインで中国本土の消費者にインタビューをおこないます。中国本土に渡航することなく調査が可能です。
「百路QIC」の基礎機能
①Q&A
手軽に実施可能な小型定量調査。軽い仮説確認に便利。中国人の生の声を短期間で収集。
②ワークショップ
オンラインで手軽なグループインタビュー。特定の4~6名程度の方に複数回質問ができ、ディスカッションを促すことも可能。
③日記調査
オンラインで日記を収集。生活実態の把握などに便利。特定の4−6名程度の方に日記を記入可能。
④新機能:デプスインタビュー
中国人と1対1で実施可能なテキストインタビュー。手軽に深堀調査が可能。
⑤新機能:写真調査
中国人の生活実態をよりリアリティが感じられるような、ご指定のテーマの写真が回収可能。
⑥新機能:動画調査
中国人の生活実態をよりリアリティが感じられるような、ご指定のテーマの動画が回収可能。
ヴァリューズが提供する中国市場調査サービスとは
世界80以上の国と地域の消費者にリーチが可能なネットワークをもとに、オフライン調査からビッグデータまで、幅広いデータソースでグローバルの消費者実態を調査できるサービス。
中国・タイの現地法人を拠点とした多様なデータ調達力をもとに、幅広いソリューションの中からクライアント課題に応じた最適なご提案が可能です。新規マーケット進出前後で、一気通貫の伴走支援をおこないます。
日本と現地、双方の市場環境や文化を熟知するリサーチャーが、調査設計~分析まで担当します。
株式会社ヴァリューズについて
株式会社ヴァリューズは、マーケティングノウハウとIT先端技術を活用して、新たな市場価値の創造をサポートする、事業成長支援企業です。250万人規模の一般インターネットユーザーの行動ログとデモグラフィック(属性)情報を活用したサービス提供のほか、経営課題のコンサルティングから、課題解決、販売促進の支援まで、独自のノウハウとソリューションで多くの企業を支援しています。
所在地 : 東京都港区赤坂2-19-4 FORUM赤坂5F
代表者 : 代表取締役社長 辻本 秀幸
事業内容: 経営に関するコンサルティング及び成長支援事業
インターネット行動ログ分析事業 (ビッグデータ解析事業)
IT先端技術を駆使した”売れる仕組み”構築事業
設立 : 2009年9月30日
資本金 : 1億円
URL : https://www.valuesccg.com/
マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。
編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。