企業やブランドの公式アプリのインストール理由は?プッシュ通知はどれぐらい許諾されている?【DearOne調査】

企業やブランドの公式アプリのインストール理由は?プッシュ通知はどれぐらい許諾されている?【DearOne調査】

株式会社DearOneは一般消費者に対して、店舗やブランドを運営する企業が提供しているアプリについて、インストール理由やプッシュ通知の許諾状況などについて調査を実施し、結果を公開しました。


インストール理由でもっとも高いのはポイントカード機能

「なぜインストールするのか?」という質問に対してはポイントカード機能やポイントがたまる、クーポン機能に期待していることがわかりました。

各社で多く実施されている初回クーポンよりも、まずはその店舗やブランドを使う意志が感じられるポイントカード機能が最も高くなっており、初回限定クーポンの効果は限定的であり、まずはブランドロイヤルティが重要であることがわかりました。

半数以上のアプリでプッシュ通知は拒否

個人でインストールされている企業独自のアプリのうち、どれぐらいのアプリでプッシュ通知を許可しているか調べたところ、すべての年代において30%以上がすべて拒否、アプリの半数以上はプッシュ通知を拒否していることがわかりました。

せっかくインストールをされたとしても多くの方がプッシュ通知を拒否していることがわかり、アプリ担当が有効活用したいプッシュ通知が実態としてはあまり届いていないということが明らかになりました。

使わなくなったらアプリはアンインストールされる

最後にアプリをアンインストールする理由を調査しました。店舗やブランドのアプリということもあり、それらを長い期間利用していない、使っていない場合に別のアプリをインストールするタイミングでアンインストールされるようです。

アプリだけに限らず、継続的な顧客に合わせたコミュニケーション、ロイヤルティの醸成が必要になることがわかります。

調査概要

1.調査目的
飲食店・小売店などの店舗が会員とのコミュニケーションを行うため企業公式アプリの利用に当たって消費者が何を期待しているのか、利用の実態を把握し、店舗側の顧客コミュニケーション、CRM戦略に役立てる。
2.調査対象 企業公式アプリを利用している男女
有効回答数 298件
調査期間  2023年12月7日
調査方法  Webアンケート調査
※データは小数点第2位を四捨五入しているため、合計しても100%にならない場合があります
調査企画・実施 株式会社DearOne

出典元:株式会社DearOne

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000231.000002473.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、直近1年以内に、勤務先で法人向けサービス(BtoB商材)の導入検討・選定に関わった」と回答した方決裁者・責任者・担当者を対象に、BtoB購買プロセスにおける「7つの大罪」実態調査を実施し、結果を公開しました。


dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan は、OpenAIとの戦略的な連携を開始し、ChatGPT上での顧客体験開発を起点に 企業の事業活動全体のAI化を支援していくと発表しました。


ページトップへ