約5割の企業経営者がGoogleマップ活用の成果を体感!約3割が売上増加【トライハッチ調査】

約5割の企業経営者がGoogleマップ活用の成果を体感!約3割が売上増加【トライハッチ調査】

株式会社トライハッチは、飲食・医療業界の経営者を対象にデジタルマーケティングの意識調査を実施し、結果を公開しました。


Googleビジネスプロフィールの成果を実感している企業経営者は全体の56.1%に

Googleビジネスプロフィールを運用している企業経営者のうち、約3割がGoogleビジネスプロフィール運用後の売上増加を実感しており、全体の56.1%がGoogleビジネスプロフィールの運用がビジネスに好影響を及ぼしたと回答しました。

このデータは、Googleビジネスプロフィールの活用が売上増加に直結するだけでなく、口コミやパブリックリレーションズの領域においても積極的な影響をもたらしていることを示唆しています。

■売上の可視化とその課題

本調査では、約3割の企業で売上が増加した結果となりましたが、同調査によると、売上の可視化に課題を持つ企業が多数を占めています。

例えば、複数回答の設問において「ウェブサイトからの予約や問い合わせのコンバージョンでは、39.4%の企業がポータルサイトに依存していると回答しており、自社サイトや、Google Analyticsを利用している企業は30%を切る結果となりました。

これは、多くの企業がデジタルマーケティングの成果測定において必要なツールや知識を十分に活用できていない可能性を示唆しており、店舗のデジタル施策において積極的なデジタルツールの活用が必要であることがわかります。

■複合的なチャネルの活用

Googleビジネスプロフィールの運用を行う企業の間で、Googleビジネスプロフィールだけではなく、SNSやポータルサイトを含む複数のデジタルマーケティングチャネルを組み合わせた施策の重要性が強調されています。

特に、SNSが36.4%の企業においてブランドの認知を高める上で貢献していると示しており、これらのマルチチャネルアプローチは顧客とのコミュニケーションを促進し、ブランド価値の確立に欠かせない要素となっていることを示唆しています。

■デジタルマーケティングの課題

Googleビジネスプロフィールを使用している企業の中で、最も切実な課題として挙げられたのは「ネガティブな口コミへの対応や、口コミの活用」であることが明らかになりました。これにより、オンラインレピュテーションの管理は、デジタルマーケティング戦略の中心的な懸念事項の一つであることが強調されています。

同時に、企業はSNSやGoogleビジネスプロフィールの継続的な更新作業に割く時間の確保にも苦慮していることが判明しました。年を追うごとにその重要性が増しているデジタルマーケティング施策に対し、有効な時間管理とリソースの配分が新たな課題として浮上しています。

■課題に対して行なっている対策

対応策として、企業経営者は顧客の声への迅速な対応とウェブ上での情報発信の活性化を重視しています。これにより、ポジティブな経験を積極的に共有し、オンラインの口コミを通じてブランドの信頼性を高める取り組みが強化されています。

さらに、使いやすいオンライン予約システムへの改善やその他のデジタル施策を通じて売上の明確化に注力する動きが見られます。これらの施策は、デジタルマーケティングの効果をより把握しやすくし、戦略的な意思決定を支援するためのものです。

調査概要

調査方法:インターネット調査
地域:全国
調査対象:飲食/医療業界の経営者136人
調査時期:2024年4月

出典元:株式会社トライハッチ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000275.000035376.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AIの提案で期待した成果が出なかったら?42.6%が「責任は決めた自分に」【識学調査】

AIの提案で期待した成果が出なかったら?42.6%が「責任は決めた自分に」【識学調査】

識学は、従業員100名以上の企業に勤める30〜45歳の会社員326人を対象に、AI時代の「決める経験」と責任の所在について調査し、結果を公開しました。


15〜24歳の約9割が生成AIを利用、人間関係や旅行の相談も増加【LINEリサーチ】

15〜24歳の約9割が生成AIを利用、人間関係や旅行の相談も増加【LINEリサーチ】

LINEリサーチは、全国の15〜24歳を対象に、ふだん生成AIをどのような場面で使うかについての調査を実施。2026年9月期の調査には4,738人が回答。過去1年間の利用目的の変化と、勉強や相談での使い方に見られる年代・性別による違いを公表しました。


企業から届く情報、半数超が「お得な特典」を期待【NEXER Group・小松総合印刷調査】

企業から届く情報、半数超が「お得な特典」を期待【NEXER Group・小松総合印刷調査】

NEXER Groupと小松総合印刷は、全国の500人を対象に、企業からの情報をどのように受け取っているかを調査し、結果を公開しました。


飲料自販機、希望の決済が使えなければ約6割が別の売り場へ【エム・ピー・ソリューション調査】

飲料自販機、希望の決済が使えなければ約6割が別の売り場へ【エム・ピー・ソリューション調査】

株式会社エム・ピー・ソリューションは、飲料自販機を月に1回以上利用する全国の15~69歳の600人に、使いたい決済手段と、希望する方法で支払えないときの行動を尋ねました。


40〜60代の趣味・学び、関心層の約6割が費用を懸念【ラフ調査】

40〜60代の趣味・学び、関心層の約6割が費用を懸念【ラフ調査】

ラフ株式会社は、同社が運営する「ラフ 生きがいデザイン研究所」にて、40〜60代の1,007人を対象に、新しい趣味や学びを始めるきっかけを調査し、結果を公開しました。


ページトップへ