BtoB企業のメルマガ配信頻度は月に2〜3本、開封率は11〜30% メルマガ配信後のインサイドコール件数は6〜10件が最多【IDEATECH調査】

BtoB企業のメルマガ配信頻度は月に2〜3本、開封率は11〜30% メルマガ配信後のインサイドコール件数は6〜10件が最多【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、BtoB企業でメルマガ施策に携わっている会社員を対象に、BtoB企業におけるメルマガ成果の実態調査を実施し、結果を公開しました。


メルマガを送る頻度、「月に2~3本」が29.1%で最多

「Q1.メルマガを送る頻度を教えてください。」と質問したところ、「月に2~3本」が29.1%、「週に1本」が24.3%、「月に1本以下」が22.3%という回答となりました。

メルマガの開封率、「11%~20%」と「21%~30%」がともに24.3%で最多

「Q2.メルマガの開封率を教えてください。」と質問したところ、「11%~20%」が24.3%、「21%~30%」が24.3%、「6%~10%」が13.6%という回答となりました。

メルマガのクリック率、「1%~5%」「6%~10%」が上位に

「Q3.メルマガのクリック率を教えてください。」と質問したところ、「1%~5%」が24.3%、「6%~10%」が17.5%、「21%以上」が15.5%という回答となりました。

メルマガ配信後のインサイドコールの実施件数、「6件~10件」が21.4%で最多

「Q4.メルマガ配信後のインサイドコールの実施件数を教えてください。」と質問したところ、「6件~10件」が21.4%、「実施していない」が19.4%、「1件~5件」が16.5%という回答となりました。

約6割が、メルマガで成果を感じていると回答

「Q5.メルマガで成果を感じていますか。」と質問したところ、「かなり成果を感じている」が18.4%、「やや成果を感じている」が40.8%という回答となりました。

メルマガで感じている成果、「ウェブサイトへのトラフィックの増加」が59.0%で最多

Q5で「かなり成果を感じている」「やや成果を感じている」と回答した方に、「Q6.どのような成果を感じましたか。」と質問したところ、「ウェブサイトへのトラフィックの増加」が59.0%、「認知度向上」が54.1%、「商談獲得」が52.5%、「セミナー参加者の増加」が52.5%という回答となりました。

メルマガで成果を得るために注力していること、第1位「添付するコンテンツの制作」

「Q7.メルマガにおいて、成果を得るために注力していることを教えてください。」と質問したところ、「添付するコンテンツの制作」が57.3%、「文面の作り込み」が54.4%、「配信タイミング」が54.4%という回答となりました。

現在メルマガで配信しているコンテンツ、「商品/サービス情報」「自社サービス導入事例」が上位に

「Q8.現在メルマガにおいて、どのようなコンテンツを配信しているかを教えてください。」と質問したところ、「商品/サービス情報」が57.3%、「自社サービス導入事例」が54.4%、「ホワイトペーパー」が47.6%という回答となりました。

今後メルマガで配信していきたいコンテンツ、「自社サービス導入事例」「商品/サービス情報」「ホワイトペーパー」など

「Q9.今後メルマガにおいて、どのようなコンテンツを配信していきたいかを教えてください。」と質問したところ、「自社サービス導入事例」が54.4%、「商品/サービス情報」が48.5%、「ホワイトペーパー」が46.6%という回答となりました。

調査概要

・調査名称:BtoB企業におけるメルマガ成果の実態調査
・調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
・調査期間:2024年5月14日〜同年5月15日
・有効回答:BtoB企業でメルマガ施策に携わっている会社員103名

出典元:株式会社IDEATECH/リサピー®︎

リサーチPR・調査PRのリサピー®︎|IDEATECH

https://ideatech.jp/service/research-pr

リサピーは、営業・PRマーケティング支援の調査PR・調査リリースサービスです。調査企画、調査〜プレスリリース、ホワイトペーパー作成までコンテンツマーケティングの領域を包括的に支援し、リード獲得をするサービスで、過去400社以上を支援しています。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000249.000045863.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

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