携帯電話・スマートフォンの接触時間のシェアが前年比約3％増　スマートフォンでのテレビ番組視聴の増加など、コンテンツ×視聴デバイスの組み合わせの多様化が加速【博報堂DYMP調査】

メディア総接触時間は432.7分（1日あたり／週平均）。コロナ禍による急増分は調整されつつあるが、依然としてコロナ前よりも高い水準で推移しています。

増減幅が10分以上となったのは、「携帯電話／スマートフォン」（161.7分　昨年から10.1分増）と、「テレビ」（122.5分　同12.9分減）。「ラジオ」（23.0分 同5.0分減）、「新聞」（9.2分 同4.6分減）、｢雑誌｣（9.5分 同0.8分減）は微減、｢タブレット｣（37.9分 同2.4分増）は微増でした。

情報接触におけるモバイルシフト（メディア総接触時間における「携帯電話／スマートフォン」 のシェアの増加傾向）は依然として続いていることがうかがえます。

スマートフォンでのテレビ番組視聴が3割台に増加。また、テレビ受像機での無料動画視聴も過半数を超えました。

テレビ番組をテレビ以外のデバイスで見たり、ネットの無料動画をテレビ受像機で見るなど、コンテンツ×視聴デバイスの組み合わせの多様化が加速していることがうかがえます。

民放公式テレビポータルTVerの利用率（53.8％ 同14.3ポイント増）や、テレビ受像機のインターネット接続率（63.5％ 同8.6ポイント増）の伸びも、多様化を加速する大きな要因となっているようです。

「チケットの購入はスマートフォンのアプリで行うことが増えた」（64.6％ コロナ禍前の2019年に比べて31.0ポイント増）、｢店舗の予約はスマートフォンのアプリで行うことが増えた｣（61.5％ 同27.6ポイント増）が6割超に。

コロナ禍明けで旅行や外食等の機会が増えたことも伸長の要因と思われますが、コロナ禍前の水準と比べても大きく伸長しています。

情報接触だけではなく、購買や予約などの生活行動におけるモバイルシフトが、幅広い年齢層で進行していることがうかがえる結果となりました。

調査地区：東京都
標本抽出方法 ：ＲＤＤ（Random Digit Dialing）
調査方法：郵送調査法
調査対象者：15～69歳の男女
標本構成：643サンプル　2023年住民基本台帳に基づき性年代でウエイトバックを実施
調査期間：2024年1月26日～2月9日
調査機関：株式会社ビデオリサーチ

出典元：株式会社博報堂ＤＹメディアパートナーズ

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