メディックス、BtoBマーケティングに関するアンケート調査結果を公開

メディックス、BtoBマーケティングに関するアンケート調査結果を公開

株式会社メディックスは、法人向け商材・サービスの売り手「BtoBマーケティング担当者(SaaS系商材・非SaaS系商材)」と、買い手「製品選定者(IT製品・製造製品)」を対象に、BtoBマーケティングに関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


年代ごとに業務上の情報収集源に違いが見られる

情報収集手段だけでなく、閲覧するSNSやメディアにまで年代ごとの傾向が見られました。

IT製品の1次選定フェーズで外部のコンサルや協力会社が情報収集に関与すると答えた企業が半数近くに及ぶ

特に大企業になればなるほど、情報収集フェーズで社外のステークホルダーが存在することが分かりました。

近年、社名を指定してターゲティングできる広告ニーズが高まっていますが、社外のステークホルダーの存在まで踏まえて施策立案を行わないと機会損失に繋がる可能性があると言えます。

製造業製品の選定者について、出入り業者や営業を情報収集源とする企業が低下傾向で、SNSが増加傾向にある

2019年(コロナ前)、2021年(コロナ禍)、2024年(コロナ後)の3年間の調査を比較すると製造業製品の選定に関与した人の情報収集源に変化がみられました。

「認知のきっかけ」となった情報収集源に「出入り業者」「ベンダー・メーカーの営業担当」と回答した人は2024年が最も低く、2021年が最も高い結果になりました。

コロナ禍において、展示会など、リアルの場における情報収集が制限されたことにより、以前から付き合いのある人からの情報収集が活発になったと推察されます。

行動制限が解除された2024年においては情報収集源が増えたことにより、コロナ前の2019年よりも付き合いのある人からの情報収集割合は低下しています。

一方で、2019年~2024年にかけて情報収集の割合が上昇しているのがSNS。

情報収集のオンライン化が進む中で、企業側のSNS活用が進んだこともあり、2024年では9.9%とおよそ1割の人が、SNSが「認知のきっかけ」となったと回答しました。

また、3年間変わらず「検索エンジン」が認知のきっかけフェーズの情報収集源として最も割合が高く、2024年では40.19%となりました。

半数以上のSaaSベンダーでマーケティングデータとセールスデータの連携が進んでいる

KGI/KPIのモニタリングとPDCAの実行において重要となる「データ連携」への取り組みについて、SaaSマーケター向けに行った調査では、63.6%が実施中と回答しており、2021年の前回調査36%から大幅に上昇しています。

また、13.6%が今後実施予定と回答していることから、更なる取り組みの増加が期待されます。

非SaaSマーケター向けに行ったマーケティングデータとセールスデータ連携の調査においては、実施企業はSaaSに比べ約半数に留まるも、今後加速する見込み

「マーケティングデータとセールスデータの連携」への取り組みについて、非SaaSマーケター向けに行った調査においては30.6%が実施中と回答。

実施企業はSaaSに比べ約半数に留まるものの、2021年の前回調査14.7%から大幅に上昇しています。また、24.0%が今後実施予定と回答しており、更なる取り組みの加速が見込まれます。

調査概要

調査名:BtoBマーケティング担当者(SaaS)アンケート調査
調査対象:直近1年以内にSaaS系商材のマーケティング業務に関与した方
調査期間:2024年3月18日~2024年3月20日
調査方法:インターネット調査
回答数:258名

調査名:BtoBマーケティング担当者(非SaaS)アンケート調査
調査対象:直近1年以内に非SaaS系商材のマーケティング業務に関与した方
調査期間:2024年3月18日~2024年3月20日
調査方法:インターネット調査
回答数:258名

調査名:IT製品選定者アンケート調査
調査対象:直近1年以内にIT製品・サービスの導入に関与した方
調査期間:2024年3月18日~2024年3月20日
調査方法:インターネット調査
回答数:515名

調査名:製造業製品選定者アンケート調査
調査対象:直近1年以内に機械・機器(工場用製品やオフィス機械・部品など)の導入に関与した方
調査期間:2024年3月18日~2024年3月20日
調査方法:インターネット調査
回答数:515名

出典元:株式会社メディックス

BtoBマーケティングを支援する株式会社メディックス

https://btob.medix-inc.co.jp/index.html#questionnaire

メディックスは、クライアントのビジネスモデルを深く理解して、課題解決のお手伝いをすることを大切にするインターネット広告代理店です。IT系企業を中心に300社以上のBtoB企業のマーケティングを支援してきました。「顧客視点」と「ソリューションニュートラル」な姿勢で、ビジネス成長に貢献します。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000060313.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ