メディックス、BtoBマーケティングに関するアンケート調査結果を公開

メディックス、BtoBマーケティングに関するアンケート調査結果を公開

株式会社メディックスは、法人向け商材・サービスの売り手「BtoBマーケティング担当者(SaaS系商材・非SaaS系商材)」と、買い手「製品選定者(IT製品・製造製品)」を対象に、BtoBマーケティングに関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


年代ごとに業務上の情報収集源に違いが見られる

情報収集手段だけでなく、閲覧するSNSやメディアにまで年代ごとの傾向が見られました。

IT製品の1次選定フェーズで外部のコンサルや協力会社が情報収集に関与すると答えた企業が半数近くに及ぶ

特に大企業になればなるほど、情報収集フェーズで社外のステークホルダーが存在することが分かりました。

近年、社名を指定してターゲティングできる広告ニーズが高まっていますが、社外のステークホルダーの存在まで踏まえて施策立案を行わないと機会損失に繋がる可能性があると言えます。

製造業製品の選定者について、出入り業者や営業を情報収集源とする企業が低下傾向で、SNSが増加傾向にある

2019年(コロナ前)、2021年(コロナ禍)、2024年(コロナ後)の3年間の調査を比較すると製造業製品の選定に関与した人の情報収集源に変化がみられました。

「認知のきっかけ」となった情報収集源に「出入り業者」「ベンダー・メーカーの営業担当」と回答した人は2024年が最も低く、2021年が最も高い結果になりました。

コロナ禍において、展示会など、リアルの場における情報収集が制限されたことにより、以前から付き合いのある人からの情報収集が活発になったと推察されます。

行動制限が解除された2024年においては情報収集源が増えたことにより、コロナ前の2019年よりも付き合いのある人からの情報収集割合は低下しています。

一方で、2019年~2024年にかけて情報収集の割合が上昇しているのがSNS。

情報収集のオンライン化が進む中で、企業側のSNS活用が進んだこともあり、2024年では9.9%とおよそ1割の人が、SNSが「認知のきっかけ」となったと回答しました。

また、3年間変わらず「検索エンジン」が認知のきっかけフェーズの情報収集源として最も割合が高く、2024年では40.19%となりました。

半数以上のSaaSベンダーでマーケティングデータとセールスデータの連携が進んでいる

KGI/KPIのモニタリングとPDCAの実行において重要となる「データ連携」への取り組みについて、SaaSマーケター向けに行った調査では、63.6%が実施中と回答しており、2021年の前回調査36%から大幅に上昇しています。

また、13.6%が今後実施予定と回答していることから、更なる取り組みの増加が期待されます。

非SaaSマーケター向けに行ったマーケティングデータとセールスデータ連携の調査においては、実施企業はSaaSに比べ約半数に留まるも、今後加速する見込み

「マーケティングデータとセールスデータの連携」への取り組みについて、非SaaSマーケター向けに行った調査においては30.6%が実施中と回答。

実施企業はSaaSに比べ約半数に留まるものの、2021年の前回調査14.7%から大幅に上昇しています。また、24.0%が今後実施予定と回答しており、更なる取り組みの加速が見込まれます。

調査概要

調査名:BtoBマーケティング担当者(SaaS)アンケート調査
調査対象:直近1年以内にSaaS系商材のマーケティング業務に関与した方
調査期間:2024年3月18日~2024年3月20日
調査方法:インターネット調査
回答数:258名

調査名:BtoBマーケティング担当者(非SaaS)アンケート調査
調査対象:直近1年以内に非SaaS系商材のマーケティング業務に関与した方
調査期間:2024年3月18日~2024年3月20日
調査方法:インターネット調査
回答数:258名

調査名:IT製品選定者アンケート調査
調査対象:直近1年以内にIT製品・サービスの導入に関与した方
調査期間:2024年3月18日~2024年3月20日
調査方法:インターネット調査
回答数:515名

調査名:製造業製品選定者アンケート調査
調査対象:直近1年以内に機械・機器(工場用製品やオフィス機械・部品など)の導入に関与した方
調査期間:2024年3月18日~2024年3月20日
調査方法:インターネット調査
回答数:515名

出典元:株式会社メディックス

BtoBマーケティングを支援する株式会社メディックス

https://btob.medix-inc.co.jp/index.html#questionnaire

メディックスは、クライアントのビジネスモデルを深く理解して、課題解決のお手伝いをすることを大切にするインターネット広告代理店です。IT系企業を中心に300社以上のBtoB企業のマーケティングを支援してきました。「顧客視点」と「ソリューションニュートラル」な姿勢で、ビジネス成長に貢献します。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000060313.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

株式会社Gunosyは、同社が提供する情報キュレーションアプリ「グノシー」において、ニュースの先の展開を読者が予想し、結果とその背景を解説や関連記事で確かめられる機能「グノシー予想」の提供を開始しました。


ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」)と一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(代表理事:木田浩理、以下「EBMI」)は、ヴァリューズの齋藤 ロベルト 義晃が、EBMIの「主任研究員」に就任したことをお知らせいたします。


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


ページトップへ