マーケティング担当者の約5割が"PRも実践している"!マーケティングとPRの連携の広がりを実感する結果に【キーワードマーケティング調査】

マーケティング担当者の約5割が"PRも実践している"!マーケティングとPRの連携の広がりを実感する結果に【キーワードマーケティング調査】

株式会社キーワードマーケティングは、マーケティング担当者の広告とPRに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


マーケティング担当者のうちPR施策の実践経験があると回答したのは47.2%

PR(パブリック・リレーションズ)の知見や実践での経験に関して、現在の状況に最も近いものをレベル別に聞いたところ、「実践経験がある」を含むレベル4・5と回答したのは全体の47.2%という結果となりました。

また、現在どのようなPR(パブリック・リレーションズ)施策を行っているか尋ねたところ、56.1%がプレスリリースの配信、46.9%がイベントやセミナーの開催、42.2%がメディアとのリレーション構築と回答しました。

広告施策の効果が頭打ちしていると感じることがあると71.3%が回答

自社のマーケティング施策をおこなうマーケティング担当者に、広告施策の成果が頭打ちになっていると感じることがあるか聞いたところ、71.3%が「ある」と回答しました。

Q4で「とてもある」「ややある」と回答した方を対象に、広告施策の効果が停滞する要因として、考えられることを聞いたところ、56.9%が「非認知層向けの施策を打てていない/施策の効果がでない」、45.8%が「獲得単価が高騰している」、45.4%が「広告の内容がマンネリ化している」と回答しました。

市場を拡大する上で83.9%がPRの動きが必要になると回答

今後、市場を拡大していく上で、非認知層にまで自社のサービスを広めていくPR(パブリック・リレーションズ)の動きが必要になってくると思うか尋ねたところ、83.9%が「思う」と回答しました。

Q6で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に対し、その理由を尋ねたところ、65.7%が「ブランド認知度を高め、競合他社との差別化が図れるため」、45.3%が「競合が増える中で独自の価値を伝えるため」、40.6%が「市場全体の需要を喚起し、新しい市場を開拓するため」と回答しました。

出典元:株式会社 キーワードマーケティング

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000070.000070822.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI(ChatGPT、Claude、Gemini等)を活用する事業責任者を対象に「生成AIコストと最適化に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

株式会社Textradeは、同社が運営する「StorePro」にて、キャッシュレス決済を月1回以上利用する20~60代の男女を対象に、「キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTBは、訪日外国人旅行について観光庁・JNTO(日本政府観光局)などの公的統計・調査データやIMF(国際通貨基金)の経済予測およびJTBグループの予約動向などをもとにまとめた、2026年(1月~12月)の訪日旅行市場トレンド予測を公開しました。


note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note株式会社は、同社が運営する「note」で売買された約30万件の有料記事と、月額課金型のメンバーシップのデータを統計的に分析した結果を公開しました。


アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

株式会社ヤプリは、全国のアプリ運用担当者を対象に、「アプリ運用実態調査2025」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ