Z世代の英語学習はもはやスタンダード!? 若手世代の英語学習者はSNS上のタレント起用広告に好イメージを示す結果に【FIREBUG調査】

Z世代の英語学習はもはやスタンダード!? 若手世代の英語学習者はSNS上のタレント起用広告に好イメージを示す結果に【FIREBUG調査】

株式会社FIREBUGは、英語学習に関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


英語学習率と学習期間

英語学習率は10代で80%と最も高く、20代、30代では約50%となりました。若手世代では半数以上が英語学習をしている一方で、40代以降は非学習者が学習者を超えており、世代間の学習率に差があることがわかりました。

英語の学習期間は全世代で1年以上がもっとも多く、ついで3ヶ月未満となりました。Z世代を含む20代、30代の若手層では3ヶ月未満が最も多く、始めたばかりの学習者が多い傾向が見受けられました。

英語学習にかける費用

英語学習の方法として、全世代で無料サービスの利用が多い傾向がみられましたが、20代、30代では比較的有料サービス利用率が高くなりました。また、かけている月額の費用では全世代で1,000円未満がもっとも多かった一方で、20代では5,000円未満、30代では1万円未満とする回答も多くありました。

英語学習の方法とサービス選択の決め手

英語学習の方法については全世代で独学、アプリの利用が顕著に高く、またサービス検討層のうち、選択の決め手は金額との回答が最も多くなりました。英語学習については自身のタイミングででき、比較的安価なアプリや独学が選ばれていることが伺えます。

英語学習者とタレント起用広告

今回の調査ではよく見るSNSとして全世代でYouTubeがもっとも使われており、次いでInstagramが利用されています。10代ではInstagramが最も利用されている結果となりました。

SNS上の広告コンテンツをきっかけにした商品やサービスの購入経験は50代以上を除く全世代で「はい」が「いいえ」を上回り、さらに好きなインフルエンサーや芸能人が出演する広告への好意は30代で最も高くなりました。

出典元:株式会社FIREBUG

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000197.000027493.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ