Z世代は約4割がスマホのみで業務用の資料を作成!内2割弱が"ほぼ毎日"の頻度で【アデコ株式会社調べ】

Z世代は約4割がスマホのみで業務用の資料を作成!内2割弱が"ほぼ毎日"の頻度で【アデコ株式会社調べ】

アデコ株式会社は、全国のX世代・Y世代・Z世代の3世代の働き手を対象に、働き方や仕事に対する考え方についての比較調査を実施し、結果を公開しました。


全国のX世代・Y世代(ミレニアル世代)・Z世代の働き手の約7割が、PCとスマホの両方もしくはどちらかを貸与

全国のX世代(750人)、Y世代(850人)、Z世代(500人)の働き手2,050人に対し、「あなたは、勤務先からPCやスマホを貸与されていますか」と質問したところ、全体の29.8%が「PCとスマホどちらも貸与されている」、36.0%が「PCのみ貸与されている」、3.9%が「スマホのみ貸与されている」と回答しました。一方、PCとスマホどちらも貸与されていないと答えた回答者は30.4%でした。

Z世代は約4割がスマホのみで業務用の資料を作成。Y世代では約3割、X世代では約2割と、世代が上がるごとに割合が低下

勤務先からPCとスマホの両方、もしくはスマホのみを貸与されていると回答した全国のX世代(263人)、Y世代(275人)、Z世代(151人)の働き手689人に対し、「あなたは、貸与されたスマホのみを使って業務のための資料を作成することはありますか」と質問したところ、Z世代では約4割となる37.7%が「ある」と回答しました。

一方、「ある」と回答したY世代は32.0%、X世代は21.7%と、世代が上がるごとにスマホのみで業務用の資料を作成する働き手の割合が低くなりました。

次に、スマホのみを使って業務用の資料を作成する頻度について質問したところ、これもZ世代がもっとも高く、「PCとスマホの両方、もしくはスマホのみを貸与されている」と回答した働き手のうち、約2割となる16.6%が「ほぼ毎日」と回答しました。「ほぼ毎日」と回答したX世代は12.2%、Y世代は11.6%でした。

全体の約3割が、業務で生成AIを使用することを許可されている

勤務先からPCとスマホの両方、もしくはどちらかを貸与されていると回答した全国のX世代(528人)、Y世代(543人)、Z世代(355人)の働き手1,426人に対し、「あなたは、業務で生成AIを使用することを許可されていますか」と質問したところ、全体の約3割にあたる29.1%が「許可されている」と回答しました。

一方、「許可されていない」は33.2%で、3割以上の企業で生成AIの使用が禁止されていることがわかりました。また、全体の37.7%が「わからない」と回答しており、生成AIの使用に関する方針を定められていない、もしくは周知できてない企業が多い可能性があります。

続いて、業務で生成AIを使用することを許可されていると回答した全国のX世代(106人)、Y世代(133人)、Z世代(99人)の働き手338人に対し、使用頻度を質問したところ、業務で生成AIを使用する頻度がもっとも高かったのはZ世代で、2割以上となる20.2%がほぼ毎日使用していると回答しました。

Z世代は「プライベートよりも仕事を優先したい」、「一つの仕事に専念するよりも副業・兼業をしたい」、「出社するよりもリモートワークで働きたい」と考えている傾向あり

全国のX世代(750人)、Y世代(850人)、Z世代(500人)の働き手2,050人に対し、「どちらかといえば仕事よりもプライベートを優先したい/どちらかといえばプライベートよりも仕事を優先したい」、「どちらかといえば副業・兼業をしたい/どちらかといえば一つの仕事に専念したい」、「どちらかといえばリモートワークで働きたい/どちらかといえばオフィスに出社して働きたい」の3つの設問それぞれについて、どちらが回答者自身の考えにより近いか質問しました。

その結果、Z世代は、X世代・Y世代と比べて、「プライベートよりも仕事を優先したい」、「一つの仕事に専念するよりも副業・兼業をしたい」、「出社するよりもリモートワークで働きたい」と考えている働き手が多いことがわかりました。

※本調査の回答結果はすべて小数点第2位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が100%にならない場合があります

調査概要

調査対象:日本全国の勤続1年以上の会社員および公務員・団体職員
サンプル数:20代~50代の男女2,050人(各年齢男女25人ずつ)
調査方法:インターネット調査
実施時期:2024年6月27日~28日
調査実施会社:楽天インサイト株式会社

出典元:アデコ株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000950.000001264.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

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