VIDWEB、法人向けにAIで生成したナレーションを提供するサービスをリリース

VIDWEB、法人向けにAIで生成したナレーションを提供するサービスをリリース

株式会社VIDWEBは、同社が開発した世界各国の言語に対応したAI音声読み上げソフトである「ボイスゲート」を活用した「無料ナレーションサービス」をリリースしたことを発表しました。


同社がリリースした「無料ナレーションサービス」は、AI音声読み上げ技術を活用して、動画制作などに使用するナレーションを無料で生成・提供する法人向けサービスです。

単なる機械音声ではなく、プロの動画制作会社が監修・調整した音声合成ソフトを使用することで、自然で違和感のないナレーションを提供。本サービスを利用することで、動画制作にかかるコストを大幅に削減できるといいます。

無料ナレーションサービスの特徴

違和感のないボイス
AIの活用に加え、動画制作会社が監修した音声読み上げソフトを使用することで、自然で違和感のないボイスを実現。

コスト削減
通常、3分程度のナレーションの費用相場は約20万円(スタジオ費込)ですが、当サービスを利用することで動画制作のコストを削減可能。

多言語対応
日本語や英語はもちろん、多様な言語に対応しているため、多言語展開を低コストで実現。

出典元:株式会社VIDWEB(ビッドウェブ)

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000021.000043291.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


IDEATECH、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査結果を公開

IDEATECH、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査結果を公開

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®️」にて、元Microsoft業務執行役員 北川 裕康氏(デマジェン総研)との共同調査として、直近12か月以内に、年間契約金額(または一括導入費用)が300万円以上のBtoB商材の導入・見直し・乗り換え・大型契約更新に2名以上で関与した、BtoB事業を展開する企業に勤務する会社員・経営者を対象に、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、企業の海外進出においてAIによる海外市場インサイト導出と戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM」を提供開始

電通デジタル、企業の海外進出においてAIによる海外市場インサイト導出と戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM」を提供開始

株式会社電通デジタル(は、SNSや商品レビュー等の公開データをAIで解析し、海外進出時の市場・顧客インサイトに基づいた戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM(ローカルズーム)」の提供を開始したことを発表しました。


AIが“買い物”を代行する時代へ!Stripe、エージェンティック コマースへの対応準備に関する調査結果を公開

AIが“買い物”を代行する時代へ!Stripe、エージェンティック コマースへの対応準備に関する調査結果を公開

ストライプジャパン株式会社は、小売業・飲食業・サービス業・金融業または保険業を中心に、ECでサービスを展開している全国の従業員数1,000 名以上の大企業を対象に、エージェンティック コマースへの対応の準備状況に関する調査を実施し、結果を公開しました。


ニーズはわかっても動けない?ファンマーケティング担当者が直面する「施策化の壁」とは【DNP出版IPビジネスプロジェクト調査】

ニーズはわかっても動けない?ファンマーケティング担当者が直面する「施策化の壁」とは【DNP出版IPビジネスプロジェクト調査】

大日本印刷株式会社(DNP)が推進する「DNP出版IPビジネスプロジェクト」は、ファンマーケティングを実施しているBtoC企業のマーケティング・販促・経営企画担当者を対象に、「BtoC企業マーケティング担当者のファンマーケティングの実態と課題」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


BtoB担当者の約9割が「必要な情報を見つけられずサイト離脱」を経験【TRENDEMON JAPAN調査】

BtoB担当者の約9割が「必要な情報を見つけられずサイト離脱」を経験【TRENDEMON JAPAN調査】

TRENDEMON JAPAN株式会社は従業員100名以上のビジネスパーソンを対象に『BtoBサイト訪問者の情報探索課題とチャット体験に関する実態調査』を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ