Hakuhodo DY ONE、ECサイト広告運用最適化プラットフォーム「Commerce Flow」において、Amazon DSPの「時間帯予算調整」を活用した広告運用サービスの提供を開始

Hakuhodo DY ONE、ECサイト広告運用最適化プラットフォーム「Commerce Flow」において、Amazon DSPの「時間帯予算調整」を活用した広告運用サービスの提供を開始

株式会社Hakuhodo DY ONEは、ECサイトの広告運用最適化プラットフォーム「Commerce Flow(コマースフロー)」において、Amazon DSPの「時間帯予算調整」機能を用いた広告運用サービスを提供開始することを発表しました。


Hakuhodo DY ONEのコマースDX横断対応組織「CROSS COMMERCE Studio」では、これまで「Commerce Flow」のAmazonスポンサー広告における自動入札機能ならびに「時間帯自動最適化機能」を活用し、Amazonに出品する企業の売上最大化を支援してきました。

このたび同社は新たに提供を開始する、Amazon DSP広告の「時間帯予算調整」機能の活用により、更なる広告運用の効率化・効果改善を行い、認知から獲得までAmazon Adsを通じたフルファネルの広告戦略の最適化を実現するとのことです。

サービスの特長

認知・興味が高まる“モーメント”を捉えた最適化配信

従来のAmazonスポンサー広告の「時間帯自動最適化機能」と「時間帯予算調整」機能を合わせて利用することで、テレビCMの配信にあわせた広告運用を行うことが可能に。

時間帯ごとに予算の強弱を設定することで、認知から獲得に至るまで、よりAmazon内の売上最大化に寄与する広告配信を実現します。

時間帯あたりの配信コントロール

1日の予算を時間帯あたりどのくらい配信したいかを1時間単位で設定することが可能。

各時間の累積配信比率を設定することで、その時間までに配信する広告費を綿密にコントロールします。大型のタイムセール等に合わせた最適な広告予算での運用を実現します。

配信実績

本機能を活用したキャンペーンでは、活用していない時と比較しCPM(1,000インプレッション当たりの配信費用)を31%、CPA(1コンバージョンあたりの費用)を32%改善することができたといいます。

Hakuhodo DY ONEは今後も、「CROSS COMMERCE Studio」の横断的機能の拡充や、協業企業との連携強化を通じてサービスの更なる多角化を図り、企業のマーケティング活動の支援に取り組んでいくとのことです。

※Amazon、Amazon.co.jp および Amazon.co.jp ロゴは、Amazon.com, Inc.またはその関連会社の商標です。

出典元:株式会社Hakuhodo DY ONE

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000140732.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ