メールDMを確認する日は"月曜日"が6割!「新商品・サービス発表」「業界トレンド等の調査結果や最新ニュース」「商品の割引」が開封されやすい傾向あり【PRIZMA調査】

メールDMを確認する日は"月曜日"が6割!「新商品・サービス発表」「業界トレンド等の調査結果や最新ニュース」「商品の割引」が開封されやすい傾向あり【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、メールDM経由で商談を受けた経験のあるBtoB企業の社員を対象に、「メールDMに関する調査」を実施し、結果を公開しました。


メールDMを確認する曜日で最も多いのは「月曜日」で約6割

はじめに、「Q1:メールDMを確認する曜日はいつが最も多いですか?」と質問したところ、『月曜日(60.4%)』と回答した方が最も多く、次いで『水曜日(13.7%)』『火曜日(12.4%)』と続きました。

メールDMで開封したくなるタイトルは「新商品・サービス発表」「業界トレンド等の調査結果や最新ニュース」「商品の割引」

続いて、「Q5:メールDMのタイトルにどのような内容が含まれていると開封しますか?」と質問したところ、『新商品・サービス発表(57.8%)』と回答した方が最も多く、次いで『業界トレンド等の調査結果や最新ニュース(45.1%)』『商品の割引(キャンペーン・クーポン等)(41.8%)』と続きました。

問い合わせをするきっかけとなる要素は、「詳細な商品・サービス情報」「資料のDLリンク」「具体的な商談候補日時」

さらに、「Q7:どのようなコンテンツが含まれていると問い合わせを検討しますか?」と質問したところ、『詳細な商品・サービス情報(48.2%)』と回答した方が最も多く、次いで『資料やホワイトペーパーのDLリンク(34.0%)』『具体的な商談日程の候補日時(33.5%)』と続きました。

出典元:株式会社PRIZMA

メールDMに関する調査

https://www.prizma-link.com/press/whitepaper/form/whitepaper67

リサーチ&企画力、コンテンツ力、メディアリレーション。 3つの要素を組み合わせることで、PRの新たな地平を生み出す。 PRIZMAは全く新しい形のPRエージェンシーです。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000021.000149156.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ