電通デジタルと電通、Amazon Ads動画広告のリーチ・購買効果を把握・検証できる統合動画マーケティングソリューションを開発

電通デジタルと電通、Amazon Ads動画広告のリーチ・購買効果を把握・検証できる統合動画マーケティングソリューションを開発

株式会社電通デジタルと株式会社電通は、Amazon Adsの動画広告のリーチ指標や、実店舗での「オフライン購買」およびECサイトなどでの「オンライン購買」に与える影響を把握し、プランニングおよび効果検証に活用することができる統合動画マーケティングソリューションを開発したことを発表しました。


近年、動画配信市場はますます伸びており、インターネット動画広告は2024年も二桁成長を維持すると予想されています。

また、生活者の情報入手経路は多様化しており、実店舗に加え、ECサイトやSNS、アプリなどを含むオムニチャネル化(あらゆるチャネルを連携させる販売戦略)が進んできています。

そのような環境をふまえ、電通デジタルと電通はこれまで、複数動画媒体の最適配分を実現するメディアプランニングツールの開発や、データクリーンルームを活用した購買データ分析など、メディア視点、購買視点の両方で“オンオフ統合”をテーマとしたさまざまなソリューションの提供を推進してきたといいます。

これらのソリューションを連携させた統合動画マーケティングソリューションでは、テレビCMやコネクテッドTV広告、インターネット動画広告などの、世の中への統合的な到達の仕方を把握できるだけではなく、オンライン・オフラインでの購買や、顧客企業の各種KPIに対して期待できる費用対効果を検証することが可能に。

Amazonが来年から提供を開始するPrime Video広告をはじめ、Amazon DSP、スポンサー広告、Amazonコマース内外の掲出面など、Amazonサービス内の多様な組み合わせに対して、同社が提供するプライバシーが守られた安全なクラウドベースのクリーンルームソリューション「Amazon Marketing Cloud(AMC)」や、国内電通グループ(dentsu Japan)のソリューション、パートナー企業のデータを活用して広告効果を分析するとのことです。

統合動画マーケティングソリューションの活用でできること

・オーディエンス インサイトの把握:電通が連携している行動データやパネルへのアスキング調査データなどを統合し、オーディエンスを詳細に分析

・予算配分の最適化:電通の「クロスメディア・プランナー」やMMM(マーケティング・ミックス・モデリング)メソッドとの連携により、テレビCMとAmazon Adsの動画、その他のデジタル動画との関係性を加味した予算配分を算出

・購買効果検証:AMCの活用により、Amazon内でのオンライン購買に加え、コンビニ、ドラッグストアの購買まで含めた統合効果を把握

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000106.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBマーケへの投資意欲は高く8割が予算増!トレンドは「安く大量に」から「決裁者へ確実に」【ProFuture調査】

BtoBマーケへの投資意欲は高く8割が予算増!トレンドは「安く大量に」から「決裁者へ確実に」【ProFuture調査】

ProFuture株式会社は、同社が運営する「マーケトランク」にて、BtoBマーケティング関連業務に従事する会社員を対象に「2026年度に向けたBtoBマーケティング実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ホームページ作成費用の相場は「30〜50万円未満」が最多!予算と実費がほぼ一致し、8割以上が費用対効果に満足【ハイファクトリ調査】

ホームページ作成費用の相場は「30〜50万円未満」が最多!予算と実費がほぼ一致し、8割以上が費用対効果に満足【ハイファクトリ調査】

株式会社ハイファクトリは、同社が運営する「ウェブサクッ!」にて、過去5年以内に外部に依頼して自社のホームページを制作・リニューアルした全国20~50代の男女を対象に、「ホームページ作成費用の実態調査」を実施し、結果を公開しました。


RASA JAPAN、日本人のTikTok購買行動に関する意識調査の結果を公開

RASA JAPAN、日本人のTikTok購買行動に関する意識調査の結果を公開

合同会社RASA JAPANは、全国の生活者を対象に、日本人のTikTok購買行動に関する意識調査を実施し、結果を公開しました。


情報システム・DX推進室のAI推進、最大の壁は「セキュリティ懸念」【Ragate調査】

情報システム・DX推進室のAI推進、最大の壁は「セキュリティ懸念」【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI推進の旗振り役を担う情報システム部門・DX推進室所属の意思決定者を対象に「AI推進部門の課題実態調査」を実施し、結果を公開しました。


フィールドワークスと映像メディア総合研究所、映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態調査の結果を公開

フィールドワークスと映像メディア総合研究所、映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態調査の結果を公開

株式会社フィールドワークスと映像メディア総合研究所合同会社は、テレビ放送、映画館、DVD・ブルーレイ、有料・無料の動画配信など、すべての映像視聴メディア・サービスのユーザー利用実態調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ