近年、動画配信市場はますます伸びており、インターネット動画広告は2024年も二桁成長を維持すると予想されています。
また、生活者の情報入手経路は多様化しており、実店舗に加え、ECサイトやSNS、アプリなどを含むオムニチャネル化（あらゆるチャネルを連携させる販売戦略）が進んできています。
そのような環境をふまえ、電通デジタルと電通はこれまで、複数動画媒体の最適配分を実現するメディアプランニングツールの開発や、データクリーンルームを活用した購買データ分析など、メディア視点、購買視点の両方で“オンオフ統合”をテーマとしたさまざまなソリューションの提供を推進してきたといいます。
これらのソリューションを連携させた統合動画マーケティングソリューションでは、テレビCMやコネクテッドTV広告、インターネット動画広告などの、世の中への統合的な到達の仕方を把握できるだけではなく、オンライン・オフラインでの購買や、顧客企業の各種KPIに対して期待できる費用対効果を検証することが可能に。
Amazonが来年から提供を開始するPrime Video広告をはじめ、Amazon DSP、スポンサー広告、Amazonコマース内外の掲出面など、Amazonサービス内の多様な組み合わせに対して、同社が提供するプライバシーが守られた安全なクラウドベースのクリーンルームソリューション「Amazon Marketing Cloud（AMC）」や、国内電通グループ（dentsu Japan）のソリューション、パートナー企業のデータを活用して広告効果を分析するとのことです。
統合動画マーケティングソリューションの活用でできること
・オーディエンス インサイトの把握：電通が連携している行動データやパネルへのアスキング調査データなどを統合し、オーディエンスを詳細に分析
・予算配分の最適化：電通の「クロスメディア・プランナー」やMMM（マーケティング・ミックス・モデリング）メソッドとの連携により、テレビCMとAmazon Adsの動画、その他のデジタル動画との関係性を加味した予算配分を算出
・購買効果検証：AMCの活用により、Amazon内でのオンライン購買に加え、コンビニ、ドラッグストアの購買まで含めた統合効果を把握
出典元：株式会社電通デジタル
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