電通デジタルと電通、Amazon Ads動画広告のリーチ・購買効果を把握・検証できる統合動画マーケティングソリューションを開発

電通デジタルと電通、Amazon Ads動画広告のリーチ・購買効果を把握・検証できる統合動画マーケティングソリューションを開発

株式会社電通デジタルと株式会社電通は、Amazon Adsの動画広告のリーチ指標や、実店舗での「オフライン購買」およびECサイトなどでの「オンライン購買」に与える影響を把握し、プランニングおよび効果検証に活用することができる統合動画マーケティングソリューションを開発したことを発表しました。


近年、動画配信市場はますます伸びており、インターネット動画広告は2024年も二桁成長を維持すると予想されています。

また、生活者の情報入手経路は多様化しており、実店舗に加え、ECサイトやSNS、アプリなどを含むオムニチャネル化(あらゆるチャネルを連携させる販売戦略)が進んできています。

そのような環境をふまえ、電通デジタルと電通はこれまで、複数動画媒体の最適配分を実現するメディアプランニングツールの開発や、データクリーンルームを活用した購買データ分析など、メディア視点、購買視点の両方で“オンオフ統合”をテーマとしたさまざまなソリューションの提供を推進してきたといいます。

これらのソリューションを連携させた統合動画マーケティングソリューションでは、テレビCMやコネクテッドTV広告、インターネット動画広告などの、世の中への統合的な到達の仕方を把握できるだけではなく、オンライン・オフラインでの購買や、顧客企業の各種KPIに対して期待できる費用対効果を検証することが可能に。

Amazonが来年から提供を開始するPrime Video広告をはじめ、Amazon DSP、スポンサー広告、Amazonコマース内外の掲出面など、Amazonサービス内の多様な組み合わせに対して、同社が提供するプライバシーが守られた安全なクラウドベースのクリーンルームソリューション「Amazon Marketing Cloud(AMC)」や、国内電通グループ(dentsu Japan)のソリューション、パートナー企業のデータを活用して広告効果を分析するとのことです。

統合動画マーケティングソリューションの活用でできること

・オーディエンス インサイトの把握:電通が連携している行動データやパネルへのアスキング調査データなどを統合し、オーディエンスを詳細に分析

・予算配分の最適化:電通の「クロスメディア・プランナー」やMMM(マーケティング・ミックス・モデリング)メソッドとの連携により、テレビCMとAmazon Adsの動画、その他のデジタル動画との関係性を加味した予算配分を算出

・購買効果検証:AMCの活用により、Amazon内でのオンライン購買に加え、コンビニ、ドラッグストアの購買まで含めた統合効果を把握

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000106.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


生成AI利用者の74.8%が定型業務を「任せたい」、実現は18.3%【アイガモ調査】

生成AI利用者の74.8%が定型業務を「任せたい」、実現は18.3%【アイガモ調査】

株式会社アイガモは、20〜50代の働く人330名を対象に「生成AI活用と思考整理に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


企業のInstagram動画活用、72.9%が効果を実感【アルファノート調査】

企業のInstagram動画活用、72.9%が効果を実感【アルファノート調査】

アルファノート株式会社は、Instagramで動画を活用している企業のSNSマーケティング担当者144名を対象に、企業のInstagramにおける動画活用の実態調査を実施し、結果を公開しました。


unerryとradiko、位置情報を活用した音声広告の新セグメント「リアル行動アフィニティ」を提供開始

unerryとradiko、位置情報を活用した音声広告の新セグメント「リアル行動アフィニティ」を提供開始

株式会社unerryと株式会社radikoは、生活者の実際の行動履歴に基づく新たなターゲティングセグメント「リアル行動アフィニティ」を、音声広告サービス「radiko audio Ad」において提供開始しました。


生成AI利用者の66.3%が購入前の比較検討に活用【グランネット調査】

生成AI利用者の66.3%が購入前の比較検討に活用【グランネット調査】

株式会社グランネットは、全国の20代以上の就業者500名を対象に「Google検索と生成AIの実態調査」を実施し、結果を公開しました。


AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、AI対策やAI流入等を確認しているマーケティング・SEO担当者1,013人を対象に、「AI流入・効果測定」に関する調査を実施しました。


ページトップへ