約7割が「ソロ活」経験あり!TOP3は「外食」「映画館」「温泉・銭湯・サウナ」【LINEリサーチ調査】

約7割が「ソロ活」経験あり!TOP3は「外食」「映画館」「温泉・銭湯・サウナ」【LINEリサーチ調査】

LINEリサーチは、10~60代の男女を対象に、ソロ活事情について調査を実施し、結果を公開しました。


したことがあるソロ活は「外食」「映画館」「温泉・銭湯・サウナ」

「ソロ活」として、したことのあるものについて聞きました。

全体では「外食」が4割強で1位、「映画館」が3割台半ばで2位、「温泉・銭湯・サウナ」が2割強で3位となりました。また、「ソロ活はしない」という回答は全体の3割弱で、特に10代男性、40~60代女性では3割台と高めになっていました。

年代別にみると、20代は、ほかの年代と比べて「ソロ活をしない」の割合が低く、何らかのソロ活をしている人が多い傾向であることがわかります。

20代以降、すべての年代で「外食」が1位となり、20~30代では5割前後の高い割合です。特に、20代女性では5割台後半と最も高くなりました。

10代では「カラオケ」が3割強で1位にランクインしていました。「カラオケ」は20代でも割合が高く3位に。特に20代女性で4割強と高くなっていました。

10~20代では「ゲームセンター」がランクインし、20代以上では「温泉・銭湯・サウナ」が2割台で入っています。30~50代では「国内旅行(宿泊あり)」がランクインしています。

グラフにはありませんが、男女で比べてみると「スポーツ観戦」「ゲームセンター」「温泉・銭湯・サウナ」は男性のほうが高い割合でした。

一方「ライブ・フェス」は女性のほうがやや高く、特に20~30代女性で高くなっていました。推し活などの影響もあるのかもしれませんね。そのほかにも、「美術館・博物館」や「映画館」も女性のほうが高い割合でした。

ふだんのひとり外食は「ファストフード」が全体1位

テイクアウトを除いて、ふだん「ひとり」で外食することのあるお店について聞きました。

全体では、ハンバーガー、サンドイッチなどの「ファストフード」が4割台半ばで1位に。2位以降は「ラーメン・つけ麺」「カフェ・喫茶店」が約4割で続きました。一方、「ひとりで外食はしない」という回答は全体で2割強でした。

男女別では、ランキングに大きな違いがみられます。 男性では「ラーメン・つけ麺」が5割台半ばの高い割合で1位に。20代以上の男性では5~6割台となり、過半数がひとりで「ラーメン・つけ麺」屋を利用していることがわかりました。 「丼もの(牛丼・親子丼など)」「定食屋」なども上位に入っており、昼休みにひとりで手軽にランチをとるために利用している、という人も多そうですね。

一方、女性は「カフェ・喫茶店」が5割弱で1位でした。ひとりでゆったりした時間を過ごしたり、スイーツを楽しんだりしているのかもしれません。2位の「ファストフード」は、特に20~40代の女性で5割台と高くなっていました。「パン屋・ベーカリー」も3位に入り、気軽に軽食を楽しめるお店が女性に人気といえそうです。

また、「ひとりで外食はしない」という回答は男性よりも女性が高く、ほかにも10代男女で3割台半ば、50~60代の女性でも3割台と高い割合でした。学生が多い10代では、家族と暮らしている人も多く、ひとりで食事をとる機会が限られるのかもしれません。

外食や映画館へ行くなど何らかの「ソロ活」をしている人は多く、20代がいろいろな場面で「ソロ活」をしている傾向にあることがわかりました。ひとりでの外食では、ファストフードの人気が高いものの、男性では「ラーメン・つけ麺」、女性では「カフェ・喫茶店」が1位になるなど、男女で違いがみられました。

調査概要

LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象:日本全国の15歳~69歳の男女
実施時期:2024年12月5日~2024年12月6日
有効回収数:5248サンプル
※性別年代構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数第一位または第二位を四捨五入しているため、合計しても100%にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なったりする場合があります

出典元:LINEリサーチ

引用:https://lineresearch-platform.blog.jp/archives/46243743.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


"ABM"を認知・実践しているBtoB企業は約7割!うち約8割が成果を実感【IDEATECH調査】

"ABM"を認知・実践しているBtoB企業は約7割!うち約8割が成果を実感【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、BtoB企業のマーケティング担当者を対象に、BtoB企業のABM(アカウントベースドマーケティング)に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


博報堂、生成AIでリアル販売員の個性を反映した接客・対話を支援するサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発

博報堂、生成AIでリアル販売員の個性を反映した接客・対話を支援するサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発

株式会社博報堂は、生成AIを接客・対話など生活者との「コミュニケーション」のために活用し、よりよい顧客体験を実現するためのサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発したことを発表しました。


メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、ニュースサイトやオンラインメディアでプレスリリースを活用した記事作成に携わるメディア関係者を対象に「メディア関係者のプレスリリース選定基準に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ブランド運営者がオンライン顧客獲得により多くのコストを投じるも、フラストレーション体験によってコンバージョン率は6.1%低下【Contentsquare調査】

ブランド運営者がオンライン顧客獲得により多くのコストを投じるも、フラストレーション体験によってコンバージョン率は6.1%低下【Contentsquare調査】

Contentsquareは、「2025年版デジタルエクスペリエンス・ベンチマークレポート」の日本語版を公開しました。


サイバーエージェント、AIを活用したX広告運用の独自開発ツールの提供を開始

サイバーエージェント、AIを活用したX広告運用の独自開発ツールの提供を開始

株式会社サイバーエージェントは、AIを活用したX広告のトレンドキーワードのジャンル分け・キーワード入稿を行うツール「KW Booster AI」を開発し、運用を開始したことを発表しました。


最新の投稿


"ABM"を認知・実践しているBtoB企業は約7割!うち約8割が成果を実感【IDEATECH調査】

"ABM"を認知・実践しているBtoB企業は約7割!うち約8割が成果を実感【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、BtoB企業のマーケティング担当者を対象に、BtoB企業のABM(アカウントベースドマーケティング)に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


博報堂、生成AIでリアル販売員の個性を反映した接客・対話を支援するサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発

博報堂、生成AIでリアル販売員の個性を反映した接客・対話を支援するサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発

株式会社博報堂は、生成AIを接客・対話など生活者との「コミュニケーション」のために活用し、よりよい顧客体験を実現するためのサービスプロトタイプ「バーチャル販売員」を開発したことを発表しました。


認知的不協和とは ~ 態度と変容の応用

認知的不協和とは ~ 態度と変容の応用

営業やマーケティングにも深く関係のある「認知的斉合性理論(cognitive consistency theory)」をご存知でしょうか。この理論に含まれる概念に本稿のテーマにある「認知的不協和」が含まれるのですが、これは自分が認知していることに2つの矛盾する考えや行動がありストレスを感じることを表した心理状態を指します。この意識をどう誘導し変容させるかによって、その人の行動も180度変わってくると言えるこの理論。本稿では、バランス理論にも言及し、広告・マーケティング業界に40年近く従事し、現在は株式会社創造開発研究所所長、一般社団法人マーケティング共創協会理事・研究フェローを務めている渡部数俊氏が解説します。


メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、ニュースサイトやオンラインメディアでプレスリリースを活用した記事作成に携わるメディア関係者を対象に「メディア関係者のプレスリリース選定基準に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


都道府県・政令指定都市別の公式観光サイト推計閲覧者数ランキング【2024年】

都道府県・政令指定都市別の公式観光サイト推計閲覧者数ランキング【2024年】

公益社団法人日本観光振興協会(本部:東京都港区、会長:菰田 正信)と、ネット行動分析サービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸)は協同で、2024年の観光関連Webサイトの年間推計閲覧者数を調査しました。


競合も、業界も、トレンドもわかる、マーケターのためのリサーチエンジン Dockpit 無料登録はこちら

アクセスランキング


>>総合人気ランキング

ページトップへ