メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは記事化の可能性を高めると感じている【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、ニュースサイトやオンラインメディアでプレスリリースを活用した記事作成に携わるメディア関係者を対象に「メディア関係者のプレスリリース選定基準に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


メディア関係者の7割以上が、プレスリリースをチェックする曜日が決まっていない

まず、「プレスリリースをチェックする曜日」を尋ねる設問への回答で最も多かったのは1位が「決まっていない」で70.5%、2位が「月曜日」で21.7%、3位が「金曜日」で19.3%という結果になりました。

ただ、4位以降も回答率15%以上で他の平日の曜日が僅差で並ぶ形となり、この結果からプレスリリースをチェックする曜日は人により異なる、ということが明らかになりました。

記事化するプレスリリースを選ぶ際に、重要視する要素ベスト3は、1位「話題性」、2位「社会性・公共性」、3位「新規性・独自性」

次に、「記事化するプレスリリースを選ぶ際に、最も重要視する記事の要素」を問う設問の回答では、1位が「話題性」で29.8%、2位が「社会性・公共性」で26.5%、3位が「新規性・独自性」で18.1%という結果となりました。

この結果から、プレスリリースを元に記事を作成する際には「話題性」が最も重要視されていることがわかりました。

記事化しやすいプレスリリースの特徴は「読者の関心を引きやすいテーマ設定」がされていて「データやエビデンスが明確で信頼性がある」もの

続いて「記事化しやすいプレスリリースの特徴」を尋ねる設問への回答では、1位が「読者の関心を引きやすいテーマを設定している」で45.2%、2位が「データやエビデンスが明確で信頼性がある」で43.4%という結果になりました。

この結果から、記事化しやすいプレスリリースは読者目線で読者の関心が引きやすいテーマが設定されており、データやエビデンスが伴っているものであることが判明しました。

メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは、記事化の可能性を高めると感じている

また、「調査データが含まれるプレスリリースは、記事化の可能性を高めると感じるか」を尋ねる設問の回答では、1位が「ある程度高める」で55.4%、2位が「非常に高める」で21.1%という結果になりました。

1位と2位の回答を合計すると回答率75%を超える形となり、この結果からメディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースは、記事化の可能性を高めると感じていることが明らかになりました。

メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースの記事化を検討する際に、データの信頼性を重視している

次に、「調査データが含まれるプレスリリースの記事化を検討する際に、信頼性はどの程度重視するか」を問う設問の回答では、1位が「ある程度重視している」で47.0%、2位が「非常に重視している」で30.1%という結果になりました。

この結果から、メディア関係者の約8割が、調査データが含まれるプレスリリースの記事化を検討する際には、データの信頼性を重視している、ということがわかりました。

調査データが含まれるプレスリリースの信頼性を判断する際に、重視する主なポイントは「調査実施企業」「データ提供元」「調査方法」

調査の最後、「調査データが含まれるプレスリリースに対して、信頼性を判断する際に重視するポイントは何か」を尋ねる設問への回答で多かったのは、1位が「調査実施企業やデータ提供元の信頼性」で50.3%、2位が「調査方法やプロセスの透明性」で40.1%という結果になりました。

この結果から、調査を実施した企業、データ提供元、また調査の実施方法が主に信頼性を判断する際に見られるポイントとなっていることが明らかになりました。

調査概要

調査期間:2025年1月17日~1月20日
調査方法:インターネット調査
調査対象:ニュースサイトやオンラインメディアでプレスリリースを活用した記事作成に携わるメディア関係者(20代~50代の男女)
調査人数:332名
モニター提供元:RCリサーチデータ

出典元:株式会社レイクルー

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000026.000125644.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


約半数が同一企業のメルマガとSNSを同時にチェックした経験あり!20代で割合が最大に【ユミルリンク調査】

約半数が同一企業のメルマガとSNSを同時にチェックした経験あり!20代で割合が最大に【ユミルリンク調査】

ユミルリンク株式会社は、企業と顧客のコミュニケーション手段に関する実態を明らかにする調査レポート「メルマガ登録・SNSフォローや購買のきっかけにおける実態調査 ~2026年版~」を公開しました。


AIの進化でSaaSの見直しの必要性を実感する企業が8割超!一方で6割以上が"ガバナンス系SaaSはAIでは代替できない"と認識【エイトレッド調査】

AIの進化でSaaSの見直しの必要性を実感する企業が8割超!一方で6割以上が"ガバナンス系SaaSはAIでは代替できない"と認識【エイトレッド調査】

株式会社エイトレッドは、従業員100名以上の企業に勤務し、業務でAIを活用している情報システム・DX推進・経営企画部門の担当者を対象に、AI時代に生き残るSaaSの条件に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


コミューン、購買・来店・SNS発信など顧客のあらゆる貢献行動を集約・可視化する「Commune Engage」本格提供開始

コミューン、購買・来店・SNS発信など顧客のあらゆる貢献行動を集約・可視化する「Commune Engage」本格提供開始

コミューン株式会社は、あらゆる顧客貢献を集約・可視化するエンゲージメントプログラムSaaS「Commune Engage(コミューン エンゲージ)」を本格提供開始したことを発表しました。


Canva、「Canva AI 2.0」を発表!世界のデザインづくりと働き方を再定義

Canva、「Canva AI 2.0」を発表!世界のデザインづくりと働き方を再定義

Canva(キャンバ)は、「Canva AI 2.0」を発表しました。AIを活用したデザインづくりの新時代をもたらし、Canvaを業務が完結するシステムへと変革するといいます。


LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー株式会社は、これまで提供していた「Yahoo! JAPAN」の「AIアシスタント」と「LINE」の「LINE AI」を統合し、「毎日のそばに、だれでも使えるAIを。」をコンセプトとしたAIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始することを発表しました。


ページトップへ