DX推進による業務変革、第1位「コミュニケーションツールのデジタル化」、第2位「紙の資料やマニュアルのデジタル化」
「Q1.DXを推進する中で、具体的にどのような業務変革がありましたか。」と質問したところ、「コミュニケーションツールのデジタル化」が61.8%、「紙の資料やマニュアルのデジタル化」が54.5%、「クラウドサービスの活用」が41.8%という回答となりました。
DX推進前の状況、約8割が「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」と評価
「Q2.以下の項目について、DX推進前の状況での評価をしてください。」と質問したところ、「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」は「非常にそう思う」が30.0%、「ややそう思う」が46.4%、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は「非常にそう思う」が30.9%、「ややそう思う」が45.5%などという回答となりました。
DX推進後は全項目で評価アップ、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は3.6ポイント増加
「Q3.以下の項目について、DX推進後の状況での評価をしてください。」と質問したところ、「自分の業務が会社や社会に役立っていると感じられる」は「非常にそう思う」が23.6%、「ややそう思う」が54.6%、「自分で業務の進め方や優先順位を決定できる自由度がある」は「非常にそう思う」が32.7%、「ややそう思う」が47.3%などという回答となりました。
DX推進によって最も向上した要素、「スキルの活用・成長」が40.9%を占める
「Q4.Q2,Q3で評価した4つの要素のうち、DX推進によって最も大きく向上したと感じる要素を1つ選んでください。」と質問したところ、「スキルの活用・成長」が40.9%、「業務のコントロール感」が20.0%という回答となりました。
■「業務効率化実現により他部門から感謝される」や「仕事のやり方が自由になった」などの声も
Q4で「どれも向上していない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q5.Q4で挙げられているもの以外に、DX推進によって向上したモチベーションについて、自由に教えてください。」と質問したところ、「業務効率化実現により他部門から感謝される」や「仕事のやり方が自由になった」などの回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・働き方のバリエーションが増えたことによるモチベーションが上がりました。
・業務効率化実現により他部門から感謝される。
・仕事のやり方が自由になった。
・紙の印刷物や押印文化の見直しのきっかけになり、面倒な事務作業の効率化に繋がったこと。
・スキル向上につながると効率もアップするのでモチベーションも向上する。
・リモートワークの利点が実感できるようになった。
■その要素が向上した理由、43.9%が「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」と回答
Q4で「どれも向上していない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q6.その要素が向上した理由を教えてください。」と質問したところ、「新しい技術やツールの使い方を習得し、成長を実感したから」が43.9%、「データに基づく意思決定ができるようになったから」が42.9%という回答となりました。
■「コミュニケーションが改善」や「AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割ける」などの理由も
Q6で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q7.Q6で回答した以外に、向上した理由があれば、具体的に教えてください。」と質問したところ、「コミュニケーションが改善」や「AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割けるようになること」などの回答を得ることができました。
＜自由回答・一部抜粋＞
・仕事が効率化し時間を有効活用できる。
・以前に比べて場所や時間に縛られなくなった。
・処理が速くなった。
・コミュニケーションが改善。
・AIソリューション導入に向けた開発業務に時間を割けるようになること。
・テレビ会議の通常使用化により、遠方への出張が少なくなり効率が上がった。
・データが残るようになった。
82.8%が、DX推進が「業務におけるやりがいの向上に寄与した」と実感
「Q8.DXを推進することは、総合的に見て業務における「やりがい」の向上に寄与したと思いますか。」と質問したところ、「非常にそう思う」が30.0%、「ややそう思う」が52.8%という回答となりました。
■特に効果的だったDX推進施策、「段階的な導入とフィードバック」が42.9%で最多
Q8で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q9.特に効果的だったDX推進施策を教えてください。」と質問したところ、「段階的な導入とフィードバック」が42.9%、「経営層による強いコミットメント」が39.6%、「全社的なDXビジョンの明確化」が34.1%という回答となりました。
調査概要
調査名称：DX推進によるやりがい向上の実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®」の企画によるインターネット調査
調査期間：2025年2月21日〜同年2月25日
有効回答：3年以上前からDX推進に注力し、情報システム部門の設置・全従業員へのノートPC/モバイルデバイス支給・社内手続きのシステム化/ワークフロー化を実施している企業に勤めており、現在の会社にDX推進前から勤務している従業員110名
※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。
出典元：ピー・シー・エー株式会社
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