アイスタイル、美容業界のデータドリブンな意思決定を支援する「データドリブンソリューション」を提供開始

アイスタイル、美容業界のデータドリブンな意思決定を支援する「データドリブンソリューション」を提供開始

株式会社アイスタイルは、美容業界のデータドリブンな意思決定を支援する新事業「データドリブンソリューション」を提供開始したことを発表しました。


化粧品市場では、昨今の生活者の価値観の多様化やSNSの発達などの影響を受けた情報接点の複雑化に伴って、年々画一的なトレンドが生まれにくくなっています。また、それらの変化に対応すべく、データドリブンなマーケティングや商品開発を志向するブランドが増加傾向にあります。

今回同社が提供開始したデータドリブンソリューションは、@cosmeが、コスメ・美容の総合サイト「@cosme」、EC「@cosme SHOPPING」、実店舗「@cosme STORE」を運営する中で蓄積してきた、カスタマージャーニーを一気通貫した膨大なデータを統合した統合データ基盤を活用して、以下の3つのサービスを提供するといいます。

① データコンサルティングサービス
ブランドに伴走し、課題整理から戦略の提案・実行・検証までを一気通貫で支援可能なコンサルティングサービス

② AI分析ツール「@cosme Copilot」
生成AIを活用して@cosmeに投稿されたクチコミを分析し、自ブランドの現状分析やマーケティング施策の振り返り、商品開発などに活用できるサービス

③ リサーチサービス
生活者の意識行動・ニーズを把握するための調査設計やデータ分析、@cosmeのユーザー調査(定量・定性調査等)を活用して課題解決に繋がるインサイトを提供するリサーチサービス

データドリブンショリューションとは

データコンサルティングサービス

「データ × 柔軟なディスカッション × 伴走支援」の組み合わせが生み出す独自の価値

本事業を推進するアイスタイルデータコンサルティング株式会社は、日本最大の美容プラットフォーム「@cosme」を運営するアイスタイルグループの強みと、「徹底した生活者理解と一気通貫型の伴走支援」というNODEの強みを活かしたコンサルティングサービスを提供。

ブランドの規模やフェーズに関わらず、それぞれの課題やニーズに合わせて柔軟にプロジェクトの範囲を設定し、クライアントとの徹底的な対話を通じて共に戦略を創り上げ、戦略の実行や検証まで伴走するとのことです。

<アイスタイルデータコンサルティングの強み>
①業界全体を見据えたコミュニケーション
メディア・EC・店舗を自社で運営しているため、化粧品業界の構造や最新動向を的確に把握し、それを踏まえた最適なコミュニケーションが可能
②自社データに基づく高精度な分析と戦略提案
コンサルティングの基盤となる顧客データを自社で創出しているため、データの背景や根拠の深い理解に基づいた高精度な分析や、戦略提案が可能
③@cosmeのプラットフォーム活用に留まらない幅広い打ち手の提案

AIクチコミ分析ツール「@cosme Copilot」

クチコミ分析に特化したAI分析ツール「@cosme Copilot」は、@cosmeに蓄積された過去10年分のクチコミ情報を、自ブランドの現状分析やマーケティング施策の振り返り、商品開発などに活用できるサービス。

クチコミ検索、評価スコアや頻出ワードを可視化する分析機能はもちろん、AI自動生成によりペルソナを可視化し、ターゲットユーザーを特定したり、他ブランドユーザーと比較したりすることが可能。また、対話型のチャット機能によりユーザーインサイトをスピーディに深掘りすることも可能だといいます。

リサーチサービス

コンサルティングなどを通じてユーザーインサイトの仮説を立てた上で、効果的な@cosmeメンバーへのアンケート調査、モニター調査やクチコミ分析レポート等を提供。年代・職業の基本属性だけではなく、使用アイテムやブランド、化粧品購入チャネルや嗜好性でのセグメントなども可能とのことです。
@cosmeに蓄積されたクチコミを分析し、N=1から見えるユーザーニーズの発掘などにも活用できるといいます。

出典元:株式会社アイスタイル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000400.000005126.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

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