約8割がサイト離脱率5割以上!離脱対策を実施するも、約3人に1人が「成果を感じられていない」【DOTZ調査】

約8割がサイト離脱率5割以上!離脱対策を実施するも、約3人に1人が「成果を感じられていない」【DOTZ調査】

DOTZ株式会社は、現在LINEを活用したマーケティング施策は未実施ながら、今後の導入を検討しているD2C企業のマーケティング担当者を対象に、「D2C企業のデジタル集客実態調査」を実施し、結果を公開しました。


サイト訪問者の平均離脱率「50%以上」が約8割を占める結果に

本調査で、D2C企業のマーケティング担当者である78.4%といった約8割が、自社ECサイトにおいて「訪問者のサイト平均離脱率が50%以上である」と回答しました。

中でも、離脱率が「90%以上」と深刻な状況にある企業が10.8%存在することも明らかとなりました。

離脱対策は多様化し、施策が分散する傾向に

離脱対策として最も多く実施されているのは「ページ表示速度の高速化(61.3%)」で、多くの企業が取り組みやすい改善策として注力しています。

次いで「チャットボット/友人チャットの設置」や「サイトUX/UIの改善」、「コンテンツ拡充」など、ユーザー体験の向上を目的とした施策が続いています。

離脱対策の手応えは、約3社に1社が「成果を感じていない」

サイト離脱に対して対策を講じている企業のうち、約3社に1社が「成果を感じていない(34.5%)」と回答しました。

その理由としては、「実施施策がターゲットユーザーに合っていない(52.6%)」、「離脱の原因が特定できていない(39.5%)」、「離脱後の再アプローチの仕組みが弱い(39.5%)」と続く結果となりました。

今後の離脱防止施策として、LINEを活用した施策をしたいが約8割以上

離脱防止施策におけるLINEの活用については、「かなり高い」「やや高い」と回答した企業が85.6%にのぼり、多くの企業が前向きな意向を示しました。「全く高くない」「わからない」との回答はなく、LINEチャネルに対する高い関心がうかがえます。

日常的な利用の多さに加え、即時性や双方向性といった特性が、離脱防止や再アプローチの手段として効果的だと評価されていることが考えられます。

LINE施策の期待は「新規顧客獲得」と「継続的コミュニケーション」

LINE施策に対して最も期待されているのは「新規顧客獲得(55.0%)」で、多くのD2C企業が購買につながるチャネルとして重視していることがわかりました。

また、「継続的なコミュニケーション」や「リピート促進」など、関係性の維持・強化を目的とした活用も上位に挙がっています。

さらに、ブランド理解や顧客データ活用など、中長期的なマーケティング効果への期待も一定数見られました。

LINE活用のマーケティング施策の導入・強化の壁は「費用対効果」、「予算確保」

LINE施策の導入・強化にあたっての課題として最も多く挙がったのは、「費用対効果への不安(51.4%)」で、コストや成果の見通しの難しさが導入の壁となっていることがわかりました。

次いで「予算の確保ができない(46.8%)」が続き、費用面での懸念が特に大きい傾向が見られます。また、運用ノウハウや社内リソースの不足、理解・承認の壁など、体制面での課題も多く指摘されました。

インターネット調査概要

調査名称:D2C企業のデジタル集客実態調査
調査期間:2025年6月17日〜6月18日
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査対象:D2C企業に勤めており、現在はLINEを活用した施策を実施していないが、今後LINEでの施策を強化したいと考えているマーケティング担当者111名

出典元:DOTZ株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000085639.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


推しがいる人は「新しい挑戦」に2.2倍積極的!推し活は趣味を超え、日常を動かす”原動力”へ【ジェイアール東日本企画調査】

推しがいる人は「新しい挑戦」に2.2倍積極的!推し活は趣味を超え、日常を動かす”原動力”へ【ジェイアール東日本企画調査】

株式会社ジェイアール東日本企画は、同社が運営する応援広告事務局「Cheering AD(チアリングアド)」にて、全国15~79歳の男女を対象に、今年で4回目となる「応援広告・推し活調査」を実施し、結果を公開しました。


Hakuhodo DY ONE、静止画広告のPSDファイルから動画広告を自動生成できるサービスを提供開始

Hakuhodo DY ONE、静止画広告のPSDファイルから動画広告を自動生成できるサービスを提供開始

株式会社Hakuhodo DY ONEは、静止画広告のPSDファイルから動画広告を自動生成できるサービスの提供を開始することを発表しました。本サービスは、アドビ株式会社が提供するAdobe Firefly ServicesのAdobe Photoshop API (レイヤーレンダリング機能)を活用し、既存のPSDファイル(静止画資産)のレイヤー構造を最大限に活かした動画変換を実現するとのことです。


PR投稿の違和感、理由1位は「宣伝色が強すぎる」が約7割!一方で4人に1人が購入経験あり【システムリサーチ調査】

PR投稿の違和感、理由1位は「宣伝色が強すぎる」が約7割!一方で4人に1人が購入経験あり【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社が運営する「創作品モールあるる」にて、全国の20歳~50歳の女性を対象に「インフルエンサーのPR投稿」に関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


電通、電通デジタル、D2C、ドコモデータをAI学習の判断材料に活用する次世代型広告配信ソリューションを提供開始

電通、電通デジタル、D2C、ドコモデータをAI学習の判断材料に活用する次世代型広告配信ソリューションを提供開始

株式会社電通、株式会社電通デジタル、株式会社D2Cの3社は、株式会社NTTドコモが保有するドコモデータを基盤としたデータクリーンルーム「docomo data square®(dds)」を用いた次世代型広告配信ソリューションの本格提供を開始することを発表しました。


博報堂DYグループ、コミュニケーションデザインの発想基盤「生活者 MediA Insight」を開発

博報堂DYグループ、コミュニケーションデザインの発想基盤「生活者 MediA Insight」を開発

株式会社博報堂DYホールディングスと株式会社博報堂テクノロジーズは、クライアント企業のマーケティング活動を迅速に支援するための基盤として、「生活者 MediA Insight」を開発したことを発表しました。


ページトップへ