AI Overviewsで流入数とCV数が向上した企業が3～4割！半数以上が何かしらの対策を実施・検討中【ナイル調査】

AI Overviewsによる自社サイトの変化について質問したところ、その影響をすでに感じ取っている企業が多いことがわかりました。

中でも注目したいのは、「自社サイトのオーガニック流入が増加した」という回答が40.5%と最も多かった点です。

AI Overviewsの登場によって、自然検索結果の一覧から自分で選んでクリックする（いわゆる“青いリンク”のクリック）従来の検索行動とは異なり、ユーザーは「AIによる要約（つまりAI Overviews）」を起点に情報を得るケースが増えています。

AIの回答に自サイトのコンテンツが引用されることで、むしろクリックされる機会が増えた企業が多いと考えられます。

例えば、「自動車保険 おすすめ」で検索すると、AI Overviewにおすすめの企業が紹介されています。それを見て、会社名で検索し、運営サイトへ流入している可能性もあるでしょう。

次に多かったのが「コンバージョン数（CV）が増加した」（30.3%）という回答。

これは、AI Overviews経由で流入したユーザーの検索意図が明確であること、もしくは信頼性をAIに担保された形で自サイトに訪れることが、成果につながっている可能性を示唆しています。

一方、「CVが減少した」（19.9%）、「ユーザー行動の変化が読み取りにくくなった」（19.5%）など、課題感を抱える企業も一定数存在しており、AI Overviewsの影響が一様ではないことも明らかになりました。

こうした結果から、AI Overviewsは企業にとって脅威というより、コンテンツの質や構造次第でチャンスにもなり得るといえるでしょう。

特に、FAQなど構造化データをマークアップしたり、一次情報を盛り込んだりなど、AIに拾われやすい情報設計が重要になってきています。

AI Overviewsへの対策状況にまつわる問いでは、多くの企業がAI Overviewsへの対応をすでに視野に入れていることが明らかになりました。

最も多かった回答は「現在、対策を検討・準備中である」（37.3%）で、約4割の企業が対応に向けた動きを始めていることがわかります。

さらに、「すでに具体的な対策を実施している」（18.6%）も含めると、半数以上（55.9%）の企業が何らかの形でAI Overviewsへの対応を進めているようです。

一方で、「情報収集はしているが、まだ具体的な動きはない」（17.0%）、「対策はしていない」（12.9%）という層もあり、AI Overviewsを巡る対応は企業によって大きなばらつきがある状況。

この結果からは、AI Overviewsがマーケティング戦略に与える影響をリアルタイムで捉え、どう行動に移すかが、企業の情報発信力や集客力に直結し得る時代に突入していることを示唆しています。

今後は「待ち」の姿勢ではなく、少なくとも情報収集と社内共有を早期に行い、自社への影響を見極めた上で施策に落とし込むスピードが問われるでしょう。

すでにAI Overviews対策を実施している、もしくは準備中の企業に対して、具体的な施策を聞いたところ、最も多かったのは「ファクトチェックや専門家の記事監修など信頼性の強化」（52.2%）、次いで「独自データ・一次情報を用いたコンテンツ制作」（50.9%）という結果でした。

いずれも生成AIに“引用されやすくなる”ことを意識した代表的な取り組みであり、AI Overviewsが参照する信頼性の高い情報源として選ばれるための工夫が進んでいると考えられます。

これらの施策は、従来のSEOにおいても重要とされてきたE-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）を強化する取り組みと重なります。

つまり、AI Overviewsの台頭により、SEOにおける本質的な施策――ユーザーに信頼される独自性のある情報の発信が、より強く求められるようになったといえるでしょう。

また、「構造化データの整備」（32.0%）や「FAQ・要約文の対応」（22.0%）といったAIが理解しやすい情報設計を意識した技術的な対策も進んでおり、SEOとAI Overviews対策が本質的に地続きであることがよく表れた結果となっています。

今後は、単に検索上位を狙うのではなく、「AIに正確に取り上げられる」ことを念頭に置いたSEO戦略が重要になっていくといえそうです。

AI Overviewsの浸透によって、今後どのような指標を重視するようになるかについては、「指名検索数を重視する」と答えた企業が41.4%と、最も多い結果となりました。

AI Overviewsの登場によって、検索結果の上部に要約が表示されるようになったことで、ユーザーが従来のように複数のリンクを見比べる機会が減少しているようです。

その結果、一般的なキーワードでの比較・検討による流入は得にくくなったため、代わりに特定の企業やサービスを目がけて検索する指名検索（AI Overviewsに表示されるかどうかに左右されにくく、確実に自サイトにたどり着く可能性が高い）がより重要視されるようになっています。

こうした動きから、指名検索数をKPIとして重視することになると考える企業の増加は自然な流れといえるでしょう。

次いで多かったのは「クリック率（CTR）」（34.6%）と「コンバージョン数・率」（32.4%）で、成果指標やエンゲージメント指標も引き続き重視されていることがわかります。

AI Overviewsが検索体験を変えつつある中でも、ユーザーの意思決定をどう成果につなげるかは引き続き重要なテーマです。

一方、「AI Overviewsにおける自サイトの引用数」は9.3%と低い結果に。これは、現状は成果の可視化や計測が難しいことが課題と考えられます。

今後、AI Overviewsを経由したクリック数や流入数が計測できるツールの開発が進めば、新たなKPIとして定着する可能性もあるでしょう。

AI Overviewsによって、施策のリソース分配に変化があるかについての問いでは、「構造化データ／テクニカルSEOへの投資を増やす」（41.6%）、「AI Overviews向けの専用コンテンツ・実装対応を進める」（38.5%）という回答が上位となりました。

いずれも、AI Overviewsで自社情報が適切に取り上げられるようにするための施策であり、これまでの設問でも示されてきたとおり、AIに目配せした設計・実装への関心が高まっていることが読み取れます。

また、「SEOコンテンツ制作への投資を増やす」（25.6%）や「検索広告（PPC）の予算を増やす」（22.9%）といった既存施策の強化も目立ち、AI Overviewsを意識しながらも、従来のチャネルの強化をはかる企業も少なくありません。

この結果からは、AI Overviewsによって検索環境が変化する中で、既存の取り組みにAI対応をどう組み込むかが、今後のマーケティング戦略における重要な判断軸になっていることが見て取れます。

調査期間：2025年6月17～18日
調査方法：インターネット調査（Fastask利用）
調査対象：企業のマーケティング従事者442名

出典元：ナイル株式会社／ナイルのSEO相談室調べ

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