電通デジタル、企業のSNS運用のさらなる強化に向け「∞AI Social」をアップデート

電通デジタル、企業のSNS運用のさらなる強化に向け「∞AI Social」をアップデート

株式会社電通デジタルは、AIを活用したマーケティングソリューションブランド「∞AI®︎(ムゲンエーアイ)」において、企業やブランド、サービスのXアカウントの投稿文をAIで生成する独自ソリューション「∞AI Social」に2つの機能を追加するアップデートを実施したことを発表しました。


電通デジタルでは、これまで多くのSNSアカウントの運用支援やクリエイティブ制作の支援を行ってきた実績を基に、2025年1月に「∞AI Social」を開発し、エンゲージメント獲得に貢献する投稿文案の生成・出力の支援を行っています。

SNS運用業務におけるクライアントへの支援をさらに強化するため、同ソリューションに2つの機能を追加したことを発表しました。

①エンゲージメント反響予測モデル

電通デジタルを含む国内電通グループが開発した、1億人規模の高解像度なペルソナを仮想的統計的処理により、個人を特定しない形で仮想再現するAIモデル「People Model」と、今回開発したSNSのエンゲージメントを予測する専用モデルを掛け合わせたAIにより、SNSアカウントで行う投稿の画像やテキストの表現バリエーションの中で最もエンゲージメントが獲得できるクリエイティブを予測する機能です。

実証実験においては、あるSNSアカウントの過去投稿のエンゲージメント実績と、AIによるエンゲージメント予測スコアの相関係数が0.8となり、AIによる予測結果と実際の実績が高い相関を示したといいます。

本機能を活用することで、投稿前の複数のクリエイティブ案をAIが判定し、より効果の高い投稿クリエイティブを選ぶことが可能になるとのことです。

「エンゲージメント反響予測モデル」概要図

②ネガティブリスク判定モデル

昨今のSNSでは、企業が意図しない、あるいは想定外の理由で批判を受けるケースが見受けられます。また、企業活動において発信するメッセージが、本来伝えたい内容と受け手側の受け取り方にギャップが生じることで、広報活動上の課題となることも少なくありません。

本機能では、伝わり方に誤解が生じるなどのリスクを回避するべく、多様な価値観や視点を学習した独自のAIが、投稿案の懸念点や問題点等の示唆出しを行い、避けられるリスクを把握と対処につなげることを目指すとのことです。

「ネガティブリスク判定モデル」概要図

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000179.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


自社のサービスや製品の認知拡大に向けた活動を行っている中小企業の8割以上が、現在の活動に課題を実感【レイクルー調査】

自社のサービスや製品の認知拡大に向けた活動を行っている中小企業の8割以上が、現在の活動に課題を実感【レイクルー調査】

株式会社レイクルーは、従業員数100名以下の企業の経営者を対象に「自社サービス・製品の認知拡大に向けた活動の実態に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


中小企業のWEBマーケティング、予算不足より「戦略・記事品質・改善プロセス」の欠如が浮き彫りに【LiKG調査】

中小企業のWEBマーケティング、予算不足より「戦略・記事品質・改善プロセス」の欠如が浮き彫りに【LiKG調査】

株式会社LiKGは、全国の中小企業経営者および役員を対象に、「Webマーケティング投資実態調査2025」を実施し、結果を公開しました。


OpenAI、「あなたの1年間のChatGPTまとめ」を公開

OpenAI、「あなたの1年間のChatGPTまとめ」を公開

OpenAIは2025年12月23日 午前4:45(日本時間)、ChatGPTのウェブ版およびモバイルアプリで「Your Year with ChatGPT(あなたの1年間のChatGPTまとめ)」の展開を開始したと発表しました。


店内でアプリを開くユーザーの約7割が、購買の意思決定が行われる「レジ前の店内」でもアプリを活用【DearOne調査】

店内でアプリを開くユーザーの約7割が、購買の意思決定が行われる「レジ前の店内」でもアプリを活用【DearOne調査】

株式会社DearOneは、小売店舗(スーパー・コンビニ・ドラッグストアなど)の公式アプリを週1回以上利用するユーザーを対象に実施した調査結果をまとめた「リテールメディア動向レポート〜ARUTANA Lab Vol.2〜」を公開しました。


Sansan、商談記録を自動要約するAI音声入力機能を実装

Sansan、商談記録を自動要約するAI音声入力機能を実装

Sansan株式会社は、同社が提供するビジネスデータベース「Sansan」において、商談記録を手間なく作成できる「AI音声入力機能」を追加したことを発表しました。


ページトップへ