電通デジタル、企業のSNS運用のさらなる強化に向け「∞AI Social」をアップデート

電通デジタル、企業のSNS運用のさらなる強化に向け「∞AI Social」をアップデート

株式会社電通デジタルは、AIを活用したマーケティングソリューションブランド「∞AI®︎(ムゲンエーアイ)」において、企業やブランド、サービスのXアカウントの投稿文をAIで生成する独自ソリューション「∞AI Social」に2つの機能を追加するアップデートを実施したことを発表しました。


電通デジタルでは、これまで多くのSNSアカウントの運用支援やクリエイティブ制作の支援を行ってきた実績を基に、2025年1月に「∞AI Social」を開発し、エンゲージメント獲得に貢献する投稿文案の生成・出力の支援を行っています。

SNS運用業務におけるクライアントへの支援をさらに強化するため、同ソリューションに2つの機能を追加したことを発表しました。

①エンゲージメント反響予測モデル

電通デジタルを含む国内電通グループが開発した、1億人規模の高解像度なペルソナを仮想的統計的処理により、個人を特定しない形で仮想再現するAIモデル「People Model」と、今回開発したSNSのエンゲージメントを予測する専用モデルを掛け合わせたAIにより、SNSアカウントで行う投稿の画像やテキストの表現バリエーションの中で最もエンゲージメントが獲得できるクリエイティブを予測する機能です。

実証実験においては、あるSNSアカウントの過去投稿のエンゲージメント実績と、AIによるエンゲージメント予測スコアの相関係数が0.8となり、AIによる予測結果と実際の実績が高い相関を示したといいます。

本機能を活用することで、投稿前の複数のクリエイティブ案をAIが判定し、より効果の高い投稿クリエイティブを選ぶことが可能になるとのことです。

「エンゲージメント反響予測モデル」概要図

②ネガティブリスク判定モデル

昨今のSNSでは、企業が意図しない、あるいは想定外の理由で批判を受けるケースが見受けられます。また、企業活動において発信するメッセージが、本来伝えたい内容と受け手側の受け取り方にギャップが生じることで、広報活動上の課題となることも少なくありません。

本機能では、伝わり方に誤解が生じるなどのリスクを回避するべく、多様な価値観や視点を学習した独自のAIが、投稿案の懸念点や問題点等の示唆出しを行い、避けられるリスクを把握と対処につなげることを目指すとのことです。

「ネガティブリスク判定モデル」概要図

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000179.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、直近1年以内に、勤務先で法人向けサービス(BtoB商材)の導入検討・選定に関わった」と回答した方決裁者・責任者・担当者を対象に、BtoB購買プロセスにおける「7つの大罪」実態調査を実施し、結果を公開しました。


dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan は、OpenAIとの戦略的な連携を開始し、ChatGPT上での顧客体験開発を起点に 企業の事業活動全体のAI化を支援していくと発表しました。


ページトップへ