電通デジタル、企業のSNS運用のさらなる強化に向け「∞AI Social」をアップデート

電通デジタル、企業のSNS運用のさらなる強化に向け「∞AI Social」をアップデート

株式会社電通デジタルは、AIを活用したマーケティングソリューションブランド「∞AI®︎(ムゲンエーアイ)」において、企業やブランド、サービスのXアカウントの投稿文をAIで生成する独自ソリューション「∞AI Social」に2つの機能を追加するアップデートを実施したことを発表しました。


電通デジタルでは、これまで多くのSNSアカウントの運用支援やクリエイティブ制作の支援を行ってきた実績を基に、2025年1月に「∞AI Social」を開発し、エンゲージメント獲得に貢献する投稿文案の生成・出力の支援を行っています。

SNS運用業務におけるクライアントへの支援をさらに強化するため、同ソリューションに2つの機能を追加したことを発表しました。

①エンゲージメント反響予測モデル

電通デジタルを含む国内電通グループが開発した、1億人規模の高解像度なペルソナを仮想的統計的処理により、個人を特定しない形で仮想再現するAIモデル「People Model」と、今回開発したSNSのエンゲージメントを予測する専用モデルを掛け合わせたAIにより、SNSアカウントで行う投稿の画像やテキストの表現バリエーションの中で最もエンゲージメントが獲得できるクリエイティブを予測する機能です。

実証実験においては、あるSNSアカウントの過去投稿のエンゲージメント実績と、AIによるエンゲージメント予測スコアの相関係数が0.8となり、AIによる予測結果と実際の実績が高い相関を示したといいます。

本機能を活用することで、投稿前の複数のクリエイティブ案をAIが判定し、より効果の高い投稿クリエイティブを選ぶことが可能になるとのことです。

「エンゲージメント反響予測モデル」概要図

②ネガティブリスク判定モデル

昨今のSNSでは、企業が意図しない、あるいは想定外の理由で批判を受けるケースが見受けられます。また、企業活動において発信するメッセージが、本来伝えたい内容と受け手側の受け取り方にギャップが生じることで、広報活動上の課題となることも少なくありません。

本機能では、伝わり方に誤解が生じるなどのリスクを回避するべく、多様な価値観や視点を学習した独自のAIが、投稿案の懸念点や問題点等の示唆出しを行い、避けられるリスクを把握と対処につなげることを目指すとのことです。

「ネガティブリスク判定モデル」概要図

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000179.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

対象や課題が曖昧なまま制作を始めたBtoBマーケターは97.3%、営業と顧客像を共同作成・更新できているのは24.3%【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、BtoB事業を展開する企業のマーケティング担当者かつ自社の見込み客向けコンテンツ制作に関与し、社内に営業部門が存在する方を対象に、BtoBコンテンツ企画における顧客理解状況における実態調査を実施し、結果を公開しました。


デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

デジタルガレージとDGビジネステクノロジー、エージェンティックコマース最適化を実現する統合プラットフォーム「DG Agentic One™」を提供開始

株式会社デジタルガレージと、その子会社の株式会社DGビジネステクノロジーは、生成AIの急速な普及に伴う購買プロセスの構造変化に対応し、エージェンティックコマース最適化トータルソリューション「DG Agentic One™」の提供を開始することを発表しました。


伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事ら、「TV×リテールメディア」領域における戦略的協業を開始

伊藤忠商事株式会社、日本テレビ放送網株式会社、株式会社データ・ワンの3社は、「テレビ×リテールメディア×デジタル」領域における協業基本合意書を締結。3社は今後、テレビCMの視聴データ、リアル店舗の購買データ、デジタル広告の配信・接触データを活用し、広告の購買効果を横断的に分析できる統合型広告ソリューションの展開を開始することを発表しました。


Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify、2026年7月の国内販売動向を発表

Shopify Japan株式会社は、日本国内のShopify事業者の販売データを集計し、2026年7月の販売動向を発表しました。


ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

ネット広告を65.4%が「邪魔に感じたことがある」と回答。購入・利用経験者が選ぶ、行動に移したくなる広告媒体の2位は「チラシ」【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの『関東ポスティング協同組合』と共同で、「チラシと他の広告媒体の効果に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ