若年層のSNSアカウント利用目的とコンテンツ戦略
10代・20代の若年層は平均4.7個ものSNSアカウントを保有し、目的別に複数のSNSを使い分けていることが明らかとなりました。
例えば、YouTubeでは43%が「趣味や興味関心に関する情報収集」を目的とする一方、能動的な購買行動につながる「気になる商品・サービスの情報収集」ではX(旧Twitter)が18.8%で最も高く、次いでYouTubeが17.5%を占める結果になりました。
この結果は、企業がSNSを通じて生活者に効果的にリーチするためには、各SNSの特性と生活者の利用目的を深く理解し、プラットフォームごとに最適化されたコンテンツ戦略を策定することが不可欠であることを示唆しています。
※主要プラットフォームのみ抜粋
情報提供の質がブランド評価に直結
企業SNSアカウントに対し、生活者の33.8%が「活用が上手であれば好印象」と回答する一方、「宣伝中心の発信には不快感を覚える」とする回答が得られました。
「情報がスムーズに手に入り、便利」も26%と情報のスムーズな取得が好印象に寄与していることがうかがえる結果となりました。企業SNSは、単なる運用の有無ではなく、生活者にとって価値ある情報を提供できているかが評価の基準となっているようです。
信頼性が高く、生活に役立つ情報の発信が、ブランド好意度の向上する要因と考えられます。
生活者視点に立った情報選別の重要性
フォロー解除の主な理由として、どのSNSでも「期待する情報が得られない」が上位に挙げられました。
また特にXやInstagram、TikTokは「投稿頻度が高く煩雑」が上位となり、X、Facebookでは「広告宣伝色が強すぎる」が上位に挙げられました。
※主要プラットフォームのみ抜粋
さらに、「不要と感じる情報」として、生活者の40.7%が「運用担当者(中の人)の個人的な発信」が最も多く挙げられています。生活者は、自身にとって不要な情報や企業都合による一方的な発信に対して敏感に反応する傾向が見えます。
SNSマーケティングにおいては、常に生活者視点に立ち、「この情報は生活者にとって価値があるか」「過剰な宣伝になっていないか」を基準とした情報選別が求められます。
運用担当者の個性を活かすこと自体は否定されるものではなく、それが顧客ニーズと整合しているかが重要な判断基準となるでしょう。
調査概要
調査方法:インターネット調査
調査対象:全国の12歳~60代以上の男女
サンプル数:7,246名
配信期間:2025年5月12日(月)~5月13日(火)
調査:株式会社メンバーズ メンバーズグッドコミュニケーションズカンパニー
分析・レポート作成:株式会社メンバーズ ポップインサイトカンパニー
出典元:株式会社メンバーズ|メンバーズグッドコミュニケーションズカンパニー
※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。





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