BtoBマーケティング組織における「生成AIの活用率」とリーダーのコミットメントには強い相関あり【才流調査】

BtoBマーケティング業務における個人の生成AI活用状況を聞いたところ、「ときどき活用している」と回答した人は41.7％で最多。次いで「日常的に活用している」が28.8％という結果になりました。

さらに、「ほとんど活用していない」「まったく活用していない」を合わせると29.5％（約3割）になることから、まだまだ業務における活用は限定的であるといえます。

BtoBマーケターへのインタビューからは、生成AIの活用が個人に委ねられている状況も伺えます。

BtoBマーケターへのインタビュー（抜粋）
・ツールの導入は会社によるトップダウンだが、活用は個人の自主性に任されている
・イントラサイトに解説動画やマニュアルが用意されている程度で、強制的な指導や研修はない
・生成AIの活用はトップダウンではなく、関心のある社員が個々に進めるボトムアップ型で始まった

次に、所属するマーケティング組織において「生成AIを日常的に活用しているメンバーの割合」について聞きました。

「メンバーの80％以上が日常的に生成AIを活用している組織」は全体の12.2％にとどまり、ボリュームゾーンは「20～49%」「50～79%」となっています。多くの組織で、生成AIの活用が浸透しきっていない状況が伺えます。

BtoBマーケターへのインタビューからは、組織によって取り組みの差が生まれていることも見てとれます。

BtoBマーケターへのインタビュー（抜粋）
・所属組織で毎日生成AIを使っているのは3割程度
・社員のうち生成AIを使ったことがある人は半数程度。業務にいかそうと前向きに使っている人は2割程度しかいないと感じている
・マーケティング部門内の生成AI活用率は100％。営業はまだ活用していない人もいる
・チーム内では「生成AIを毎日利用するのが当たり前で、使っていないと恥ずかしい」という文化が醸成されている

組織的な活用を進めるために、リーダーはどう立ち振る舞えば良いのでしょうか。

調査からは、リーダー（経営層、組織長）が「前向きに推進」する組織ほど、生成AIの活用率が高く、リーダーのコミットメントと組織の生成AI活用率に強い相関がみられました。

BtoBマーケターへのインタビューからも、リーダーのコミットメントやリテラシーが組織の生成AI活用率に影響していることが見てとれます。

BtoBマーケターへのインタビュー（抜粋）
・全社横断での推進チームはなく、各部門リーダーのリテラシーによって部署ごとの活用率に差が生じている
・生成AIの活用は、代表のトップダウンで強力に推進されている。背景には、シリコンバレーやインドの開発拠点と比較して、日本のAI活用が遅れているという強い危機感がある
・生成AIの活用推進を担う役員が任命されており、全社的に生成AIの利用率をモニタリングしている

また、企業に対し生成AIの活用支援を行っている専門家にもインタビューを行ったところ、生成AI活用の浸透には「まずチームリーダー層に使い方を教え、約半年かけて組織全体に浸透させていくアプローチを取っている」との話がありました。

最後に、生成AIを活用することによる「外注費用」の変化を確認しました。

BtoBマーケティング業務で生成AIを活用したことにより、外注費の削減にどの程度寄与したかを聞いたところ、「やや削減された」が47.5％と最も多くなりました。「大幅に削減された」と合わせると、外注費の削減効果を感じている人は65.7％にのぼります。

BtoBマーケターへのインタビューでも、効果を実感する声がありました。

BtoBマーケターへのインタビュー（抜粋）
・SEO記事の外注費（月20〜30万円）がゼロになった
・SEO記事のテーマの壁打ちから構成案作成、ライティングまでの一連のプロセスで生成AIを活用。制作の外注費を月400万円ほど削減することができた
・ホワイトペーパーのデザインに、GensparkやCanvaを使い、業務委託のデザイナー費用を50%削減することができた

特にコンテンツ制作領域（記事制作、お役立ち資料作成など）において、大幅なコスト削減事例が確認できています。

才流でもコンテンツ制作領域で生成AIを積極的に活用しており、2024年度はコンテンツチーム全体で年間約300万円のコスト削減に成功しています。また、2025年に入りコンテンツ特化型のカスタムAIを開発し、1本あたりの記事制作時間を半減できました。

調査目的：BtoBマーケティング業務における生成AIの活用実態を把握するため
調査対象：マーケティング組織に所属し、BtoB商材のマーケティング業務に関わる22〜60歳のビジネスパーソン
調査期間：2025年7～8月
調査方法：Webアンケート調査、インタビュー調査
有効回答数：600件（アンケート）
実施主体：株式会社才流

出典元：株式会社才流

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