月1回以上の更新で8割が成果増を実感!Cone、BtoBサービスサイトの「更新頻度」と「成果」の関係性に関する調査結果を公開

月1回以上の更新で8割が成果増を実感!Cone、BtoBサービスサイトの「更新頻度」と「成果」の関係性に関する調査結果を公開

株式会社Coneは、自社のBtoBサービスサイト運営に携わる担当者を対象に、「サイトの更新頻度と成果の関係性」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


BtoB企業の78.8%が「月1回以上」の頻度でサイトを更新している

まず初めに、BtoB企業に勤めている方に「サイトの更新頻度」についてアンケートを行いました。

全体の約8割にあたる78.8%が、「月1回以上」の頻度でサイトを更新していると回答。特にボリュームゾーンとなっているのは、「月2~3回」の更新で32.6%、「月1回程度」が24.0%と、半数以上が「中頻度」以上のサイト更新を行なっていることがわかりました。

サイト更新後には80.4%がリード獲得の増加を実感

サイト更新後、「問い合わせや資料請求などの成果に変化があったか」という問いに対し、「大幅に増えた」(24.8%)、「少し増えた」(55.6%)を合わせ、全体の80.4%が成果の増加を実感していることがわかりました。

「減った」と回答した企業は皆無であり、BtoBサイトの更新は、リード獲得において即効性と確実性を兼ね備えた最も重要なマーケティング投資であることが明確になりました。

また、サイトの更新頻度と成果の関係性をクロス集計した結果、「週1回以上」の更新頻度を持つサイトの回答者の過半数(51.0%)が「成果が大幅に増えた」と回答しており、全カテゴリーで圧倒的に高い割合を示しました。

「月2〜3回」の更新頻度であっても約9割(87.5%)が何らかの成果増加を実感しており、定期的な更新が成果向上の最低ラインとして機能しています。

成果を最大化するためには、単なる「更新」ではなく、「月1回以上」の高頻度で継続的なPDCAサイクルの実行が極めて有効であると言えます。

成果に直結した改善内容は「意思決定情報の充実」

成果が増加した要因として最も効果があった改善内容は、「サービス/製品の特徴・機能紹介ページの改善・拡充」(22.1%)、「価格/料金プランの明確化・見直し」(18.6%)、「導入事例・お客様の声の追加・拡充」(18.0%)に集中しました。

BtoB取引における見込み客の「いくらで何をどう提供し、結果どうなるのか」という意思決定を後押しする情報の充実が、コンバージョン率(CVR)向上に直結することが明らかになりました。

多くのBtoB企業が外部委託によりリソースを補完している

BtoB企業の約9割(90.5%)がサイトの運用・更新で外部の力を借りた経験があり、外部パートナーの活用が標準戦略となっています。

BtoBサイトの運用・更新は、外部の専門知識やリソースを活用することが標準的な手法となっており、完全に自社のみで完結させている企業はごくわずかであると言えます。多くの企業が、必要な専門性や高い更新頻度に対応するため、外部のパートナーとの協力関係を構築しているということがわかりました。

また、外部委託を経験した企業が「最も効果が出た/助かった」と感じた業務についてアンケートを行ったところ、専門性の高い戦略的な業務に価値が集まっていることがわかりました。

最も効果が出た業務は「SEOリライト・構成改善」で39.2%となり、次に「デザインリニューアル」(20.3%)が続きました 。一方で、「定期更新・保守」は16.8%に留まっています。

このデータから、BtoB企業が外部ベンダーに求める価値は、単なる日常業務の代行ではなく、社内では得難い専門知識や戦略的スキル(特に検索トラフィックの質とサイト構造の最適化を目的としたSEO)にあることが実証されました。

調査概要

調査対象:自社のBtoBサービスサイト運営に携わる221名
調査期間:2025年10月17日〜10月20日
調査方法:インターネット調査
調査実施:BtoBサイト制作サービス「c-web」を運営する株式会社Cone

出典元:株式会社Cone

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000044.000089413.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

BtoB購買担当者の9割がダウンロードした資料にがっかりした経験あり!?ダウンロード直後の即架電にネガティブな印象が大多数【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、株式会社Bizibl Technologiesと共同で、直近1年以内に、勤務先で法人向けサービス(BtoB商材)の導入検討・選定に関わった」と回答した方決裁者・責任者・担当者を対象に、BtoB購買プロセスにおける「7つの大罪」実態調査を実施し、結果を公開しました。


dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan、OpenAIとの戦略的連携でAI時代のマーケティング変革を推進

dentsu Japan は、OpenAIとの戦略的な連携を開始し、ChatGPT上での顧客体験開発を起点に 企業の事業活動全体のAI化を支援していくと発表しました。


ページトップへ