月1回以上の更新で8割が成果増を実感!Cone、BtoBサービスサイトの「更新頻度」と「成果」の関係性に関する調査結果を公開

月1回以上の更新で8割が成果増を実感!Cone、BtoBサービスサイトの「更新頻度」と「成果」の関係性に関する調査結果を公開

株式会社Coneは、自社のBtoBサービスサイト運営に携わる担当者を対象に、「サイトの更新頻度と成果の関係性」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


BtoB企業の78.8%が「月1回以上」の頻度でサイトを更新している

まず初めに、BtoB企業に勤めている方に「サイトの更新頻度」についてアンケートを行いました。

全体の約8割にあたる78.8%が、「月1回以上」の頻度でサイトを更新していると回答。特にボリュームゾーンとなっているのは、「月2~3回」の更新で32.6%、「月1回程度」が24.0%と、半数以上が「中頻度」以上のサイト更新を行なっていることがわかりました。

サイト更新後には80.4%がリード獲得の増加を実感

サイト更新後、「問い合わせや資料請求などの成果に変化があったか」という問いに対し、「大幅に増えた」(24.8%)、「少し増えた」(55.6%)を合わせ、全体の80.4%が成果の増加を実感していることがわかりました。

「減った」と回答した企業は皆無であり、BtoBサイトの更新は、リード獲得において即効性と確実性を兼ね備えた最も重要なマーケティング投資であることが明確になりました。

また、サイトの更新頻度と成果の関係性をクロス集計した結果、「週1回以上」の更新頻度を持つサイトの回答者の過半数(51.0%)が「成果が大幅に増えた」と回答しており、全カテゴリーで圧倒的に高い割合を示しました。

「月2〜3回」の更新頻度であっても約9割(87.5%)が何らかの成果増加を実感しており、定期的な更新が成果向上の最低ラインとして機能しています。

成果を最大化するためには、単なる「更新」ではなく、「月1回以上」の高頻度で継続的なPDCAサイクルの実行が極めて有効であると言えます。

成果に直結した改善内容は「意思決定情報の充実」

成果が増加した要因として最も効果があった改善内容は、「サービス/製品の特徴・機能紹介ページの改善・拡充」(22.1%)、「価格/料金プランの明確化・見直し」(18.6%)、「導入事例・お客様の声の追加・拡充」(18.0%)に集中しました。

BtoB取引における見込み客の「いくらで何をどう提供し、結果どうなるのか」という意思決定を後押しする情報の充実が、コンバージョン率(CVR)向上に直結することが明らかになりました。

多くのBtoB企業が外部委託によりリソースを補完している

BtoB企業の約9割(90.5%)がサイトの運用・更新で外部の力を借りた経験があり、外部パートナーの活用が標準戦略となっています。

BtoBサイトの運用・更新は、外部の専門知識やリソースを活用することが標準的な手法となっており、完全に自社のみで完結させている企業はごくわずかであると言えます。多くの企業が、必要な専門性や高い更新頻度に対応するため、外部のパートナーとの協力関係を構築しているということがわかりました。

また、外部委託を経験した企業が「最も効果が出た/助かった」と感じた業務についてアンケートを行ったところ、専門性の高い戦略的な業務に価値が集まっていることがわかりました。

最も効果が出た業務は「SEOリライト・構成改善」で39.2%となり、次に「デザインリニューアル」(20.3%)が続きました 。一方で、「定期更新・保守」は16.8%に留まっています。

このデータから、BtoB企業が外部ベンダーに求める価値は、単なる日常業務の代行ではなく、社内では得難い専門知識や戦略的スキル(特に検索トラフィックの質とサイト構造の最適化を目的としたSEO)にあることが実証されました。

調査概要

調査対象:自社のBtoBサービスサイト運営に携わる221名
調査期間:2025年10月17日〜10月20日
調査方法:インターネット調査
調査実施:BtoBサイト制作サービス「c-web」を運営する株式会社Cone

出典元:株式会社Cone

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000044.000089413.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


BtoBホワイトペーパーのダウンロード数は約6割が増加、一方で商談化率5%未満が約7割に【PRIZMA調査】

BtoBホワイトペーパーのダウンロード数は約6割が増加、一方で商談化率5%未満が約7割に【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、ホワイトペーパーを継続的に活用しているBtoBマーケターを対象に ホワイトペーパー活用の実態調査(2026年版)」を実施し、結果を公開しました。


広報・PR担当者の約8割がPR活動の目的・方針に「変化あり」と回答!?生成AIの引用を意識する担当者が約9割【IDEATECH調査】

広報・PR担当者の約8割がPR活動の目的・方針に「変化あり」と回答!?生成AIの引用を意識する担当者が約9割【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHが、同社が運営する「リサピー®️」にて、従業員300名以上の企業に所属し、プレスリリース業務に関与している広報・PR担当者を対象に、調査PR経験者編:LLMO時代の調査PRに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

パーソルキャリア株式会社は、同社が運営する調査機関『Job総研』にて、社会人男女を対象に「2026年 ゴールデンウィーク(GW)の実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社運営する「創作品モールあるる(あるるモール)」にて、全国の20歳~60歳のネット通販をしたことがある男女を対象に、「ネット通販時の商品説明文」に関してアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

株式会社スイッチメディアは、テレビCMとデジタル広告を統合したキャンペーン全体の売上効果を可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」の提供を開始したことを発表しました。


ページトップへ