画像・動画生成、AIブラウザなど40カ国・地域が注目する最新技術とは?【アウンコンサルティング調査】

画像・動画生成、AIブラウザなど40カ国・地域が注目する最新技術とは?【アウンコンサルティング調査】

アウンコンサルティング株式会社は、世界40カ国・地域を対象に、2025年7月16日から2025年10月13日までの期間における、「AI」に関連したGoogle検索のキーワードを調査を実施し、結果を公開しました。


2025年の7月から10月の期間におけるAI関連の検索トレンドでは、各国・地域に共通して、画像・動画生成分野に強い注目が集まっていることが明らかになりました。

特に画像の生成や編集を可能とする「Nano Banana」を示すキーワードは、今回の調査対象である40カ国・地域すべての検索キーワードランキングにランクイン。その他、動画の生成を可能とする「Sora」を示すキーワードが19カ国、AIモデルごとに画像の比較などを可能とする「LMArena」は18カ国・地域の検索キーワードランキングにそれぞれランクインしました。

また、画像・動画生成以外の分野においても、AIを搭載したブラウザ「Comet(コメット)」を示すキーワードが、27カ国の検索キーワードランキングでランクインしました。

本調査では、各種アップデートや技術革新が、国・地域に問わず共通の話題として注目されている傾向がうかがえます。こうした注目の要因や世界のトレンドを継続的に把握することは、ユーザーの関心や行動の変化を捉え、施策やブランド戦略の精度を高めるうえでも重要です。

【複数の国・地域のランキングでランクインした主な検索キーワード】

※生成AIツール名などのキーワードが、Google トレンドのトップ10にいくつの国・地域でランクインしたのかを示しています。

圧倒的な注目を集めた「Nano Banana」

「Nano Banana」を示す検索キーワードが、今回の調査対象である、40カ国・地域すべての検索キーワードランキングでランクインし、圧倒的な注目度が明らかになりました。

Nano Bananaとは、Googleが2025年8月26日(米国時間)に公開した、画像の生成、編集を可能とするAIモデル「Gemini 2.5 Flash Image」の開発コードネームであり、Googleの発表によると、以前のモデルと比較して、人物の一貫性や自然言語による編集能力が飛躍的に向上したとされています。

Nano Bananaの登場は、高精度な画像生成・編集の敷居を下げ、クリエイティブ分野の一般化をさらに加速させたと言えます。今後、この技術革新が市場にどのような影響を与え、ユーザーや企業の間でどのような変化をもたらすのか、その動向に注目です。

「Comet」によるAIブラウザ市場

「comet ai browser」などといった、AIを搭載したブラウザ「Comet」を示すキーワードが、主にヨーロッパを中心に、アジア、オセアニア、南北アメリカ、アフリカの一部の国を含む、27カ国の検索キーワードランキングにランクインしました。

Cometは、米Perplexity AI社が2025年7月9日に発表・リリースした「AIエージェント搭載型の次世代Webブラウザ」で、ウェブサイトの情報検索や要約に加え、画面操作や入力などのタスク実行も可能です。

なお、本調査対象期間(~2025年10月13日)以降の、10月22日には、OpenAI社より、ChatGPTを搭載したWebブラウザ「ChatGPT Atlas」が公開されました。

今後は、各テック企業によるブラウザへのAI機能搭載が進み、次回の検索キーワードランキングや市場に変化をもたらす動きが予想されます。引き続き、AIブラウザの動向に注視し、変化する市場への柔軟な適応が求められます。

動画生成AI「Sora」の技術革新と権利の問題

「Sora」は、OpenAI社が提供する画像・動画・音声などを統合的に生成できるマルチモーダルAIモデルです。今回の調査では、Soraに関するキーワードが19カ国の検索キーワードランキングにランクインしました。

2025年9月にOpenAI社より「Sora 2」へのアップデートが公開され、複数国の検索キーワードランキングに「Sora 2」といったキーワードが含まれている事からも、今回のアップデートによる注目度の高まりがうかがえます。

一方で、Sora 2の公開直後には、著名人のほか、アニメ、漫画、ゲームキャラクターなどを掛け合わせて生成された動画が多数投稿され、著作権や肖像権の侵害として問題となりました。

これを受けて、OpenAI社の最高経営責任者であるサミュエル・H・アルトマン(Samuel Harris Altman)氏は、公式ブログを通じて、著作権保護の強化に関する声明を発表しました。

その後、写真や音声などを利用する際、権利者による事前の許可を必要とする「オプトイン方式」への変更や、キャラクターを使った生成の際、権利者による詳細な制御を可能とする機能など、段階的な実装・改善が行われています。

しかし、根本的な著作権法対応や倫理問題は依然として難しい課題であり、今後も技術面・制度面双方での継続的な対応・改善が求められます。さらに、個人や企業においても、リテラシー不足による権利侵害リスクが懸念されるため、引き続き慎重な取り扱いが必要です。

調査概要

【調査主旨】
世界40カ国・地域におけるAI関連の検索キーワード調査

【調査要綱】
・対象国・地域: OECD加盟主要国を中心にアウンコンサルティングにて抽出した40カ国・地域
・検索キーワード順位データ:Googleトレンド
 
 [検索キーワード]:「AI」
 [対象期間]:2025/07/16~2025/10/13
 [カテゴリ]:すべてのカテゴリ
 [取得データ]:関連キーワードを「注目」の指標で並び替えた上位10件を取得(※生成AIに関連しないキーワードは除外)
・調査実施期間:2025年10月14日~2025年10月24日
・Googleトレンドの集計に関する詳細:Googleトレンドのデータに関するよくある質問

出典元:アウンコンサルティング株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000211.000034654.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

【関連レポート】ゼロクリック時代の新GEO・AI SEO AI経由の流入分析で解き明かす、要約後も人が訪れるコンテンツの条件とは?|ヴァリューズ×note共同調査

https://manamina.valuesccg.com/articles/4600

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」)とメディアプラットフォームnoteを運営するnote株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:加藤貞顕、以下 note)は、AI検索時代におけるネットユーザーの行動変容とコンテンツの新しい「発見・信頼・訪問」の構造に関する共同調査を実施し、レポートを公開しましたのでお知らせします。

この記事のライター

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