同条件でも52.3%が「情報の分かりやすさ」で取引先を決定!?信頼できない発信で44.9%が取引見送りに【IDEATECH調査】

同条件でも52.3%が「情報の分かりやすさ」で取引先を決定!?信頼できない発信で44.9%が取引見送りに【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、製品・サービスの選定・導入に関与するビジネスパーソン(過去1年以内に、勤務先で利用する製品やサービスの選定・導入・発注に関わった経験あり)を対象に、BtoB企業における「信頼発信」と意思決定への影響調査を実施し、結果を公開しました。


取引先選定の決め手、第1位は「情報の分かりやすさ」

「Q1. 同条件(価格・品質・納期など)の取引先候補が複数あった場合、最終的に差がつく要素は何だと思いますか。」と質問したところ、「製品・サービス情報が分かりやすい」が52.3%、「経営層・担当者の発言や姿勢に誠実さを感じる」が45.0%、「実績・知名度の高さ」が37.6%という回答となりました。

信頼できる企業発信により、約6割が「新規取引・発注を前向きに検討する」行動にリンク

「Q2. 信頼できると感じる企業の発信は、あなたのどのような行動につながる可能性がありますか。」と質問したところ、「新規の取引・発注を前向きに検討する」が56.0%、「社内や上司・他部門に紹介・推薦する」が45.9%、「契約金額・期間を拡大する」が36.7%という回答となりました。

約4割が「失敗・課題を隠している」発信が企業の信頼を損ねると回答

「Q3. どのような発信が「信頼を損ねる」と感じますか。」と質問したところ、「失敗・課題を隠している」が36.7%、「スローガンや演出が多く、実態が見えない」が33.9%、「数字や成果ばかりを強調している」が33.0%という回答となりました。

信頼できない企業の発信で、44.9%が「取引を見送り」

「Q4. Q3で「特に信頼を損ねるものはない」「わからない/答えられない」以外を回答した方に「信頼できない」と感じる企業の発信を見た時、あなたの取引検討にどのような影響がありましたか。」と質問したところ、「取引や発注の検討を見送った」が44.9%、「社内で否定的な意見を共有した」が42.1%、「他の候補企業を優先的に検討した」が37.4%という回答となりました。

信頼できる企業発信は、「実データ・調査に基づく説明がある」「成功だけでなく課題・失敗も開示している」が上位

「Q5. あなたが「信頼できる」と感じる企業の発信の特徴を教えてください。」と質問したところ、「実データ・調査に基づく説明がある」が47.7%、「成功だけでなく課題・失敗も開示している」が38.5%、「社員が自分の言葉で現場の実態を語っている」が33.9%という回答となりました。

取引先を判断する際に最も「信頼できる」情報源は、「第三者メディアの記事・専門家コメント」(22.9%)に

「Q6. あなたが取引先を判断する際に最も「信頼できる」と感じる情報源を教えてください。」と質問したところ、「第三者メディアの記事・専門家コメント」が22.9%、「企業公式サイト/オウンドメディア」が18.3%、「ニュースリリース・報道発表」が15.6%という回答となりました。

信頼できる企業の情報発信頻度、約6割が「週1回以上」と回答

「Q7. 信頼できる企業の発信に共通して感じる「更新頻度」はどの程度ですか。」と質問したところ、「週に1回」が 33.0%、「月1回程度」が 19.3%という回答となりました。

最も信頼できるのは、「現場社員」による発信が最多

「Q8. あなたが最も「信頼できる」と感じるのは、誰による発信ですか。」と質問したところ、「現場社員(例:技術ブログ、社員インタビュー、担当者のSNSなど)」が33.0%、「経営トップ(例:トップメッセージ、インタビュー記事など)」が25.7という回答となりました。

調査概要

調査名称:BtoB企業における「信頼発信」と意思決定への影響調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチマーケティング「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2025年11月4日〜同年11月5日
有効回答:製品・サービスの選定・導入に関与するビジネスパーソン(過去1年以内に、勤務先で利用する製品やサービスの選定・導入・発注に関わった経験あり)109名

※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がございます。

出典元:株式会社IDEATECH|リサピー®︎

リサーチデータマーケティング リサピー®︎|IDEATECH

https://ideatech.jp/service/research-pr

リサピーは、マーケティング支援のリサーチサービスです。調査企画、調査〜ホワイトペーパー作成までコンテンツマーケティングの領域を包括的に支援し、リード獲得や受注を生み出すサービスで、過去400社以上を支援しています。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000491.000045863.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI(ChatGPT、Claude、Gemini等)を活用する事業責任者を対象に「生成AIコストと最適化に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

株式会社Textradeは、同社が運営する「StorePro」にて、キャッシュレス決済を月1回以上利用する20~60代の男女を対象に、「キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTBは、訪日外国人旅行について観光庁・JNTO(日本政府観光局)などの公的統計・調査データやIMF(国際通貨基金)の経済予測およびJTBグループの予約動向などをもとにまとめた、2026年(1月~12月)の訪日旅行市場トレンド予測を公開しました。


note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note株式会社は、同社が運営する「note」で売買された約30万件の有料記事と、月額課金型のメンバーシップのデータを統計的に分析した結果を公開しました。


アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

株式会社ヤプリは、全国のアプリ運用担当者を対象に、「アプリ運用実態調査2025」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ