BtoB担当者の4割がWebアクセス減少を実感！今後注力したい施策はAIO／LLMO対策が最多で、AI検索対応への関心が高い【クリエイティブバンク調査】

勤務先の企業サイトのアクセス（PV・セッション）の変化を尋ねたところ、「減った（大きく減った＋やや減った）」は41.8％にのぼり、“増えた”の22.0％を大きく上回りました。「変わらない」は35.0％で、全体として減少傾向が優勢となっています。

日々サイトの状況を見ている担当者の間で、アクセス低下を体感する声がここまで広がっているのは、検索行動の分散や生成AIによる要約表示の普及など、外部環境の変化が従来の流入モデルに影響を及ぼし始めていることを示唆します。

企業規模別にWebアクセスの変化を見ると、100〜299人企業では「大きく減った＋やや減った」が57.8％と最も高く、他規模を大きく上回りました。1〜99人企業は34.1％、300〜999人企業は36.5％で、100〜299人だけが“過半数が減少”という際立った結果です。

この層は、広告費やブランド力で大企業に対抗しにくく、検索流入やオウンドメディアなどWeb集客が基本戦略になりやすい規模帯です。そのため、AI検索や情報取得の分散の影響を最も受けやすい層なのではないかと推測されます。

一方で、5,000人以上の大企業では「大きく減った」が15.4％と突出しており、ブランド指名検索のゼロクリック化など、ブランド力があるがゆえの落ち込みも考えられます。

業種別に企業サイトのアクセス変化を見ると、IT・通信では「大きく減った＋やや減った」が52.2％と最も高く、他業種を明確に上回りました。とくに「やや減った」が37.0％と高く、減少が幅広く進んでいます。

IT・通信は、提供するサービスの多くが デジタル／データ商材 であり、比較・理解のプロセスがWeb上で完結しやすい業界です。そのため、生成AIによる要約表示やSNS分散など、情報取得の変化が最も早くアクセス低下として表れやすい領域といえます。AI検索時代の構造変化がまずIT領域から顕在化している状況がうかがえます。

アクセス減少の理由として最も多かったのは、「ChatGPTなど生成AIの利用が広がった」（52.7％）でした。検索前にAIへ直接質問する行動が増え、従来の検索流入が弱まっている様子がうかがえます。SNSや動画など検索以外の情報源が増えた（46.4％）も高く、情報取得が分散する流れが強まっています。

また、検索広告の露出減／競合増（44.1％）は、検索流入が減る企業が広告にシフトした結果、市場全体の競争が激しくなっている可能性があります。ゼロクリック（24.3％）は相対的に低いものの、生成AIの回答行動に内包されていると考えると実態としてはより大きな影響を与えている可能性があります。

企業サイトのアクセス減少が「リード獲得や商談機会にどの程度影響しているか」を聞いたところ、「大きく影響している」33.8％、「やや影響している」60.7％で、あわせて94.5％が影響を感じていました。「影響していない」はほぼゼロという結果で、アクセス減少がそのまま商談ファネルに跳ね返っている状況がうかがえます。

BtoBではサイト流入が問い合わせや資料請求の起点となることが多いため、流入変動が営業活動全体に直結する構造が改めて浮き彫りになったと言えます。

アクセス減少への今後の対応として最も多かったのは、生成AIやAI検索への最適化（AIO／LLMO対策）54.5％でした。検索行動の変化を踏まえ、従来のSEOだけでなく“AIにどう見つけられるか”を重視する動きが広がっています。

続いて、広告運用の最適化（43.7％）、SNS・動画での発信強化（38.3％）が上位に入り、流入経路が分散する中で複数のチャネルを組み合わせたい意向が見られます。問い合わせ導線の改善（27.0％）や外部メディア連携（22.1％）など、Web以外の接点づくりも視野に入れた対応が進んでいます。

AI検索時代にBtoB企業が重視すべきこととして最も多かったのは、「顧客課題を正確に捉えた具体的なストーリー（事例）公開」46.7％でした。生成AIが回答する際に、具体例や実証データの引用が増えることから、事例の重要性が一段と高まっていると考えられます。

続いて、「生成AIに引用・参照されるための構造化対応（検索最適化）」43.3％が上位に入り、AIに“見つけてもらう”ための技術的な最適化の必要性も意識されています。

営業・マーケ・CS連携（32.2％）や、信頼性を重視した情報発信（25.4％）など、AI回答の精度を支える“根拠づくり”を重視する傾向がみられます。

調査期間：2025年11月14日〜2025年11月15日
調査対象：国内在住のBtoBマーケティングに携わる会社員・経営者の20代から60代男女
有効回答者数：531名
調査機関：『デジタル化の窓口』（運営元：株式会社クリエイティブバンク）
調査方法：インターネットリサーチ（ジャストシステム「Fastask」利用

出典元：株式会社クリエイティブバンク｜デジタル化の窓口

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