Web記事制作者の約8割がAIライティングを活用！月間記事制作本数は1～20本が最多【NYマーケティング調査】

まずは、現在の記事制作体制を把握すべく「現在の月間記事制作本数を教えてください」と質問しました。結果『1～5本』が26.3%（79人）で最多となり、続いて『11～20本』が21.7%（65人）、『6～10本』が19.3%（58人）という結果になりました。

月間20本以下の記事制作を行っている企業が全体の約7割を占めており、AIによって記事制作が容易になった現在においても、中小規模のコンテンツ制作体制が目立つ結果となりました。

一方で『21～30本』が18.7%（56人）、『31本以上』が14%（42人）と、月間20本以上制作している層も約3割存在しており、大量のコンテンツ制作を行う層も一定数存在することがわかります。

AIで記事制作を行う企業も増えてきたという印象ですが、実際にどれくらいの割合で使用されているのでしょうか？

そこで、次に「記事制作にAIを活用していますか？」と質問したところ、『はい』が76.7%（230人）、『いいえ』が23.3%（70人）という結果になりました。

この結果から、集客を目的としたWeb記事制作を行っている方のうち、すでに7割以上がAIライティングを活用していることがわかりました。

ChatGPTがリリースされた2022年12月を皮切りに、急速にAIが活用されるようになっていますが、記事制作の場面においてもそれは例外ではなく、AIが活用されることが一般的になっているようです。

集客を目的としたWeb記事制作を行っている方のうち、すでに7割以上がAIライティングを活用している実態が明らかとなりました。それでは、実際に記事制作においてAIが活用され始めているのは、具体的にいつ頃からなのでしょうか？

そこで、AIライティングを活用していると回答した76.7%の方に対し「AIライティング導入時期はいつですか？」と質問してみました。そうすると『3～6ヶ月前』が50%（115人）で最多回答となりました。続いて『6～12ヶ月前』が20.9%（48人）、『3ヶ月前』が17.4%（40人）となっています。

この結果から、AIライティングの導入は直近半年以内に集中しており、2025年において急速に普及が進んでいることが明らかになりました。

特に「3～6ヶ月前」が半数を占めることから、ChatGPTをはじめとする生成AIの進化により、実用レベルでの活用が可能になったことで、多くの企業が導入に踏み切ったと考えられます。

また、続けて同じくAIライティングを活用している方に「AIライティング導入による効果として感じられることは何ですか？（複数回答可）」と質問したところ、『制作スピードが向上した』が46.1%（106人）で最多回答となりました。

続いて『記事制作のコストが削減された』が43.9%（101人）、『記事制作の工数が削減された』が33%（76人）となっています。

この結果から、AI導入企業の約半数が「スピード」と「コスト」という2つの重要な指標で明確な効果を実感していることがわかります。手書きからAI出力に切り替えることによる制作スピードの向上点や、業者やライターへの外注をAIに切り替えることなどによるコスト削減が、AIライティングの大きな効果となっていると推測されます。

AIライティングが一般的になったとはいえ、依然として23.3%はまだ記事制作にAIを活用していない事実もあります。AIライティングが一般的になっている現在において、AIを活用しない理由はどこにあるのでしょうか？

そこで、AIライティングを導入していない方に対し「AIライティングを導入していない理由を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『情報の信頼性が疑わしい』が34.3%（24人）で最多回答となりました。続いて『企業の独自性が失われる』が28.6%（20人）、『まだ検討する段階ではない』が25.7%（18人）となっています。

この結果から、AI非導入企業の最大の懸念は「品質」と「独自性」であることが明らかになりました。

特に『情報の信頼性が疑わしい』『企業の独自性が失われる』という回答は、AIが生成する記事のクオリティに対する不安を示しています。

AIは記事を即座に生成できる便利なツールではありますが、一方で間違った情報を出力したり、企業の独自性などを含まないありきたりな内容になってしまったりすることから、記事制作にAIを活用していないようです。

また『SEO効果が不明確』（22.9%、16人）、『費用対効果が見えない』（21.4%、15人）という回答も2割程度あり、AIライティングの効果が可視化されていないことも導入の障壁となっていることがわかります。

一方で『既存の体制で対応できている』（15.7%、11人）という回答は比較的少なく、多くの非導入企業は「対応できているから不要」ではなく「懸念があるから導入できていない」という状況にあると考えられます。

AIライティングを活用していない方の多くは「品質」と「独自性」に懸念を示しており、懸念を払拭できないためAIを導入しないという状況が見えてきました。それでは、AIライティングを活用していない方は、どのような方法で記事制作を行っているのでしょうか？

そこで、同じくAIライティングを導入していない方に「現在の記事制作方法を教えてください（複数回答可）」と質問したところ、『内製（社員が執筆）』が52.9%（37人）で最多となりました。続いて『内製（経営層が執筆）』が25.7%（18人）となっています。

一方で、『外部ライター（個人）に外注』が24.3%（17人）、『外部の業者に依頼』33.3%（10人）となっています。

このように、AIライティングを導入していない方の約8割が内製体制で記事制作を行っており、外部リソースへの依存度が低い傾向が見られました。

この結果から、社内リソースで記事制作を完結させる傾向が強く、外部委託のコスト削減よりも、独自性や情報の正確性を重視していることがうかがえます。

次に、今後のAI活用についての意向を把握すべく、全回答者に「今後のAI活用について教えてください」と質問したところ、『現在よりもさらに積極的に導入・拡大したい』が36.7%（110人）で最多回答となりました。続いて『現在のAI活用をそのまま継続する』が26%（78人）、『導入を検討している』が25.3%（76人）となっています。

『継続』と『拡大』を合わせると62.7%となり、約6割がAIライティングの活用を継続・強化する意向を示しています。さらに『導入を検討している』25.3%を加えると、88%が何らかの形でAI活用に前向きであることが明らかになりました。

一方で『AI活用を見直したい』（8%、24人）、『AI活用をやめたい』（3.3%、10人）という否定的な回答は合わせても11.3%にとどまり、一度AIを導入した方の大多数が、継続利用を前提としていることがわかります。

この結果から、AIライティングはすでに「試験的な取り組み」から「標準的な制作のツール」へと移行しており、今後さらに普及が加速すると予想されます。

調査タイトル：記事制作へのAI活用実態調査
調査期間：2025年12月2日（火）～12月3日（水）
調査機関：アイブリッジ株式会社
調査方法：インターネット調査
調査対象：集客のためにWeb記事制作を行っている全国の男女
有効回答数：300人

出典元：NYマーケティング株式会社

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