電通デジタル・電通・DAZN、3社共同でデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を構築

電通デジタル・電通・DAZN、3社共同でデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を構築

株式会社電通デジタル、株式会社電通、スポーツ・チャンネル「DAZN(ダゾーン)」は、共同で新たなデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を構築したことを発表しました。電通が保有・連携するテレビ視聴データや位置情報データなどと、DAZNが保有するスポーツコンテンツの視聴データや広告接触データなどを統合することで、人基点の実行動データを基に、テレビやオンラインでのスポーツコンテンツの視聴やスタジアムでの観戦状況といったファン行動の可視化や、それに基づく広告・協賛効果の分析を可能にするといいます。


スポーツコンテンツを活用したマーケティングでは、視聴デバイスや視聴環境などが多様化したことで、従来の指標では測れない新たな価値が生まれています。一方で、こうした変化により、人基点でのファン行動の正確な把握や、広告・協賛効果の定量的な測定は難しくなっており、スポーツコンテンツの価値証明における課題となっていました。

こうした状況に対応するため、3社は生活者の同意に基づき、プライバシーが保全されたセキュアな環境下で、電通とDAZNが保有する多様なデータを掛け合わせて分析を行うデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を共同で構築したとのことです。

電通は国内最大級のテレビ実視聴データに基づき広告の効果検証が可能なマーケティング基盤「STADIA360」や、スタジアム来場や店舗来店などの計測を可能にする大規模な位置情報データなど、生活者の行動をひもとくさまざまなデータを保有・連携しています。

DAZNは国内外のメジャースポーツをはじめ、多種多様なスポーツコンテンツを年間9000試合以上ライブ配信するグローバルOTTメディアとして、コンテンツの視聴データや広告接触データなど、スポーツファンにまつわるデータを保有しています。

3社はこれらのデータを掛け合わせることで、DAZN上での視聴行動に加え、地上波での番組・中継視聴、さらにはスタジアムへの来場行動に至るまで、多様化するスポーツファンの行動を人基点で分析可能に。

加えて、DAZN広告への接触がウェブサイトや店舗への来訪に寄与していたかどうかの計測や、DAZN広告×テレビCMにおける統合リーチ計測など、DAZN広告の効果を多角的に検証することが可能になるといいます。

また、本ソリューションは、国内電通グループのデータクリーンルーム一元管理システム「TOBIRAS」と連携することで、高品質な分析ソリューションを迅速に提供し、クライアントの意思決定を強力にサポート。

今後は、分析によって広告効果が高いと想定される生活者へ直接アプローチする機能も追加する予定で、これにより、スポーツファンの分析、DAZN内での広告配信、効果検証までを人基点で一気通貫に実現するとのことです。

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000219.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


約半数が同一企業のメルマガとSNSを同時にチェックした経験あり!20代で割合が最大に【ユミルリンク調査】

約半数が同一企業のメルマガとSNSを同時にチェックした経験あり!20代で割合が最大に【ユミルリンク調査】

ユミルリンク株式会社は、企業と顧客のコミュニケーション手段に関する実態を明らかにする調査レポート「メルマガ登録・SNSフォローや購買のきっかけにおける実態調査 ~2026年版~」を公開しました。


AIの進化でSaaSの見直しの必要性を実感する企業が8割超!一方で6割以上が"ガバナンス系SaaSはAIでは代替できない"と認識【エイトレッド調査】

AIの進化でSaaSの見直しの必要性を実感する企業が8割超!一方で6割以上が"ガバナンス系SaaSはAIでは代替できない"と認識【エイトレッド調査】

株式会社エイトレッドは、従業員100名以上の企業に勤務し、業務でAIを活用している情報システム・DX推進・経営企画部門の担当者を対象に、AI時代に生き残るSaaSの条件に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


コミューン、購買・来店・SNS発信など顧客のあらゆる貢献行動を集約・可視化する「Commune Engage」本格提供開始

コミューン、購買・来店・SNS発信など顧客のあらゆる貢献行動を集約・可視化する「Commune Engage」本格提供開始

コミューン株式会社は、あらゆる顧客貢献を集約・可視化するエンゲージメントプログラムSaaS「Commune Engage(コミューン エンゲージ)」を本格提供開始したことを発表しました。


Canva、「Canva AI 2.0」を発表!世界のデザインづくりと働き方を再定義

Canva、「Canva AI 2.0」を発表!世界のデザインづくりと働き方を再定義

Canva(キャンバ)は、「Canva AI 2.0」を発表しました。AIを活用したデザインづくりの新時代をもたらし、Canvaを業務が完結するシステムへと変革するといいます。


LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー株式会社は、これまで提供していた「Yahoo! JAPAN」の「AIアシスタント」と「LINE」の「LINE AI」を統合し、「毎日のそばに、だれでも使えるAIを。」をコンセプトとしたAIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始することを発表しました。


ページトップへ