電通デジタル・電通・DAZN、3社共同でデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を構築

電通デジタル・電通・DAZN、3社共同でデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を構築

株式会社電通デジタル、株式会社電通、スポーツ・チャンネル「DAZN(ダゾーン)」は、共同で新たなデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を構築したことを発表しました。電通が保有・連携するテレビ視聴データや位置情報データなどと、DAZNが保有するスポーツコンテンツの視聴データや広告接触データなどを統合することで、人基点の実行動データを基に、テレビやオンラインでのスポーツコンテンツの視聴やスタジアムでの観戦状況といったファン行動の可視化や、それに基づく広告・協賛効果の分析を可能にするといいます。


スポーツコンテンツを活用したマーケティングでは、視聴デバイスや視聴環境などが多様化したことで、従来の指標では測れない新たな価値が生まれています。一方で、こうした変化により、人基点でのファン行動の正確な把握や、広告・協賛効果の定量的な測定は難しくなっており、スポーツコンテンツの価値証明における課題となっていました。

こうした状況に対応するため、3社は生活者の同意に基づき、プライバシーが保全されたセキュアな環境下で、電通とDAZNが保有する多様なデータを掛け合わせて分析を行うデータクリーンルーム「DAZN Open Marketing Engine」を共同で構築したとのことです。

電通は国内最大級のテレビ実視聴データに基づき広告の効果検証が可能なマーケティング基盤「STADIA360」や、スタジアム来場や店舗来店などの計測を可能にする大規模な位置情報データなど、生活者の行動をひもとくさまざまなデータを保有・連携しています。

DAZNは国内外のメジャースポーツをはじめ、多種多様なスポーツコンテンツを年間9000試合以上ライブ配信するグローバルOTTメディアとして、コンテンツの視聴データや広告接触データなど、スポーツファンにまつわるデータを保有しています。

3社はこれらのデータを掛け合わせることで、DAZN上での視聴行動に加え、地上波での番組・中継視聴、さらにはスタジアムへの来場行動に至るまで、多様化するスポーツファンの行動を人基点で分析可能に。

加えて、DAZN広告への接触がウェブサイトや店舗への来訪に寄与していたかどうかの計測や、DAZN広告×テレビCMにおける統合リーチ計測など、DAZN広告の効果を多角的に検証することが可能になるといいます。

また、本ソリューションは、国内電通グループのデータクリーンルーム一元管理システム「TOBIRAS」と連携することで、高品質な分析ソリューションを迅速に提供し、クライアントの意思決定を強力にサポート。

今後は、分析によって広告効果が高いと想定される生活者へ直接アプローチする機能も追加する予定で、これにより、スポーツファンの分析、DAZN内での広告配信、効果検証までを人基点で一気通貫に実現するとのことです。

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000219.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Web集客は「内製」か「外注」か?成果を出した約4割の企業が実感する、外部専門家のリアルな活用価値【NEXER Group調査】

Web集客は「内製」か「外注」か?成果を出した約4割の企業が実感する、外部専門家のリアルな活用価値【NEXER Group調査】

株式会社NEXER Groupは、株式会社GOSPAと共同で、事前調査で「事業を営んでいる、または会社のマーケティング・営業に関わったことがある」と回答した全国の男女を対象に「Webサイトでの集客・売上アップにつながった経験」についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

ChatGPTの回答の約43%にプレスリリースが登場!広報担当者が知っておくべき「AIに選ばれる」情報発信の最適解【Wallabee調査】

株式会社Wallabeeは、同社が提供するブランド露出を可視化・最適化するGEO/AIO/LLMOプラットフォーム「Optyino.ai(オプティーノエーアイ)」にて、蓄積されたAI回答ログをもとに、生成AIの回答におけるプレスリリース記事の引用実態を分析した結果を公開しました。


商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

商談前に勝負は決まっている?74%が効果を実感した「営業動画」がもたらす変化【アルファノート調査】

アルファノート株式会社は、営業活動で動画を活用している営業担当者を対象に、営業動画の活用に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

unerry、Ogury Japanと連携し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始

株式会社unerryは、Ogury Japan株式会社とパートナーシップを締結し、「ペルソナ別 来店計測パッケージ」の提供を開始したことを発表しました。これにより広告主は、Ogury Japanの強みである「ペルソナ」を軸とした広告配信と、unerryの来店計測技術による広告効果の可視化を実現。来店率の高いペルソナの特徴を理解し、顧客インサイトの深化が可能となるといいます。


食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

食品は「PBへ」、家電は「買わない」!?物価高で激変する消費者のシビアな購買行動【マーケティングアプリケーションズ調査】

株式会社マーケティングアプリケーションズは、長引く物価高における消費者の意識や購買行動のリアルな実態についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ