電車内広告で企業を初めて知った経験がある人が8割以上【オリコム調査】

電車内広告で企業を初めて知った経験がある人が8割以上【オリコム調査】

株式会社オリコムは、首都圏(東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県)と関西(京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・滋賀県・和歌山県)に在住の15~69歳の方を対象に、電車内広告で企業を初めて知った経験についての調査を行い、結果を公開しました。


電車内広告による企業発見経験は8割以上。年代別では「15~19歳」が最多

「電車内の広告を見たことで企業を初めて知った経験がある・あるような気がする」は84.4%でした。

この結果は、電車内の広告を実施していなければその企業を知る機会がなかった、あるいは知る機会が遅れたケースが存在する、ということを意味します。

企業の初めての認知獲得における電車内広告の必要性が明らかになりました。

こうした結果は、“ターゲティングしすぎない”交通広告だからこそ生まれるセレンディピティ(素敵な偶然や予想外の発見)の効果が背景にあると考えられます。

※電車内の広告:中づり広告、車内ビジョン、ドア横ポスター、ステッカー広告、まど上ポスターなど

なお、「ある」という回答について、5歳刻みの年代別で見ると「15~19歳」は55.6%と、全年代で最も高い値となります。「20~24歳」50.3%がそれに続きます。

一般的には「若い人は電車の中でスマートフォンを見ていることが多く、電車内広告にはあまり目を向けていないのではないか」と語られることもありますが、今回の調査結果から、「15~19歳」が他年代よりも高い割合で電車内広告をきっかけに企業を認知していることが確認されました。

「電車内の広告を見たことで初めて知った企業」として上位に挙げられる企業分野は?

「電車内の広告を見たことで企業を初めて知った経験がある・あるような気がする」と回答した1,341人を対象に「電車内の広告を見たことで初めて知った企業の名前を教えてください。いくつでもかまいません。企業名までは思い出せない場合は、業種や広告で訴求していたサービス名など、特徴の記載でもかまいません。」という自由回答形式の追加質問を行いました。

その結果、様々な業種の企業名・ブランド名などが挙げられていましたが、首都圏のTOP3・関西のTOP3に共通している企業は、人材系企業とオフィス向けのBtoB企業でした。(※個別企業名は非公開)

いずれも調査日よりも前の期間にテレビCM、WEB広告を出稿している企業(オリコム調べ)でしたが、「電車内の広告を見たことで初めて知った企業」として挙げられていました。

調査概要

調査名称:「電車内広告が企業の信頼度に及ぼす影響」に関する調査【首都圏編】
調査期間:2025年11月20日(木)~12月5日(金)
調査対象:東京都・埼玉県・千葉県・神奈川県居住かつ、調査回答時に電車利用頻度が週1回以上と回答した15~69歳のモニター
調査人数:965人

調査名称:「電車内広告が企業の信頼度に及ぼす影響」に関する調査【関西編】
調査期間:2025年11月20日(木)~12月10日(水)
調査対象:京都府・大阪府・兵庫県・奈良県・滋賀県・和歌山県居住かつ、調査回答時に電車利用頻度が週1回以上と回答した15~69歳のモニター
調査人数:624人

調査方法:インターネット調査『Knowns消費者リサーチ』
調査主体:株式会社オリコム
モニター提供元:ノウンズ株式会社

出典元:株式会社オリコム

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000079.000055037.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


BtoBの見込み客対応、一斉配信が最多 関心度に基づく営業連携は12%【シャノン調査】

BtoBの見込み客対応、一斉配信が最多 関心度に基づく営業連携は12%【シャノン調査】

株式会社シャノンは、BtoB企業のマーケティング・営業部門を対象に実施した「BtoBマーケティングツール利用実態調査2026」の結果を一部公開しました。


LINE配信に生かしきれていない「興味・関心」 消費者の約7割が提供に前向き【ソーシャルデータバンク調査】

LINE配信に生かしきれていない「興味・関心」 消費者の約7割が提供に前向き【ソーシャルデータバンク調査】

ソーシャルデータバンク株式会社は、LINE公式アカウントの運用担当者500人と、友だち登録した経験がある消費者500人を対象に実施した2つの調査結果を比較しました。配信頻度・配信内容・パーソナライズ・顧客情報活用の4つのテーマを扱っています。


博報堂、生成AI画像と既存著作物の類似度を可視化 確認ツールを企業向けに提供

博報堂、生成AI画像と既存著作物の類似度を可視化 確認ツールを企業向けに提供

株式会社博報堂は、生成AI等で作成した画像と既存著作物との類似性を確認する「画像類似度チェッカー」のクライアント企業向け提供を開始しました。これまで博報堂DYグループ内で利用してきたツールを外部に提供し、生成AIを活用した広告クリエイティブ等の制作におけるリスク確認を効率化します。


マーケティング外注の調整負担、発注先6社以上では約8割が週3時間以上【アルテナ株式会社調べ】

マーケティング外注の調整負担、発注先6社以上では約8割が週3時間以上【アルテナ株式会社調べ】

アルテナ株式会社は、マーケティング実務または外部発注の窓口を担当する20〜59歳の会社員・経営者を対象に、「マーケティング業務を発注しているパートナーに関する実態調査」を実施しまし、結果を公開しました。


商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

商品・サービス検討時、31.3%が情報収集の初手に生成AI【GMO NIKKO調査】

GMO NIKKO株式会社が運営する「GMO AI検索ラボ」は、Googleの「AIによる概要(AI Overviews)」を認知・利用している全国の15〜59歳1,667名を対象に、「生成AI時代における検索・購買行動」に関する実態を調査しました。商品・サービス検討時に最初に選ぶ情報収集手段や、生成AIをきっかけとした商品発見・購入経験などを明らかにしています。


ページトップへ