マーケ担当者の7割超がサイトの運用体制に"満足"!しかし更新頻度は「年1回未満・不定期」が6割【イノーバ調査】

マーケ担当者の7割超がサイトの運用体制に"満足"!しかし更新頻度は「年1回未満・不定期」が6割【イノーバ調査】

株式会社イノーバは、IT・製造業かつ中小企業のマーケティング担当者を対象に「Webサイト活用」に関するアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


3割がWebサイトを「年に1回未満」しか更新していない。「必要な時だけ不定期に更新」も3割近くにのぼる

Q.お勤め先のWebサイトにおける、コンテンツの更新頻度を教えてください。

更新が不十分な中でも、7割超がコンテンツの更新が必要な時に「速やかに対応できている」と認識

前述のとおり回答者の6割が「年に1回未満」か「不定期」の更新に留まっていました。

つまり、多くの担当者が現状の運用体制に満足しており、実情と自己評価の間に大きなギャップがあります。運用体制の不備が招いている「機会損失」そのものに、多くの企業が気づけていない実態が明らかになりました。

Q.お勤め先のWebサイト運用は、コンテンツの更新が必要になった時に速やかに対応できていると思いますか。

更新体制が不十分だと自認している回答者の約8割がWebサイトの更新が遅れたことで「商談や問い合わせの機会を逃した」経験あり

体制の不備が機会損失を生んでいる事実は、適切なWebサイト更新・運用が商談獲得において重要であることを示唆しています。一方で、その重要性を理解している層としていない層の二極化が進んでいるようです。

Q.過去1年間で、自社のWebサイトの更新が遅れたり止まったりしたことが原因で、商談や問い合わせの機会を逃したと感じたことはありますか。

※Webサイト更新が速やかに対応できているかについて「あまりそう思わない」「全くそう思わない」と回答した方に質問

Webサイトの更新が遅れたり止まったりしたことが原因で機会損失を実感した具体例

・Webサイトの更新が遅れており、新製品の商談のチャンスを逃した
・すでに取りやめた分野の事業サービスがWebサイトに掲載されているのを顧客に指摘され、選定評価が下がり受注を逃した
・システムのリニューアルがあった後、もともとあった検索機能が使えなくなり、営業のパフォーマンス(実際の画面を見せながら商談するなど)が下がったという報告を受けた

といった声があがりました。

※更新体制が不十分なため商談や問い合わせの機会を逃した経験が「頻繁にある」「時々ある」「一度だけある」と回答した方への質問

更新が遅れる理由としては、「専門スキルを持つ人材の不足」が45.5%で最多に

自社リソースのみでの課題解決に限界がある場合は、専門スキルを持つ外部パートナーを戦略的に活用する視点が必要です。

Q. コンテンツの更新が必要になった時に、速やかに対応できていないと感じる理由を教えてください。(複数回答)

※Webサイト更新が速やかに対応できているかについて「あまりそう思わない」「全くそう思わない」と回答した方に質問

調査概要

調査機関:株式会社イノーバ
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチデータマーケティング「リサピー®」の企画によるインターネット調査
調査期間:2025年12月12日〜同年12月15日
有効回答:IT・製造業かつ中小企業のマーケティング担当者110名
※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っております。そのため、実際の計算値とは若干の際が生じる場合があります。

出典元:株式会社イノーバ

BtoBマーケティングのリーディングカンパニー|BtoBマーケティング支援会社 株式会社イノーバ

https://innova-jp.com/

コンテンツマーケティングを軸に、戦略策定からリード獲得、顧客育成までをトータルでサポートするイノーバ。豊富な実績と高い継続率で、BtoBマーケティングの課題を解決し、確実な成果につなげます。戦略コンサルティングから実践支援、Webサイト改善までをワンストップで提供します。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000087.000054994.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


10代の42.0%が複数SNSを併用、50代は非利用が56.9%【スパイスボックス調査】

10代の42.0%が複数SNSを併用、50代は非利用が56.9%【スパイスボックス調査】

株式会社スパイスボックスは、全国の10代〜50代の男女を対象に「日本国内のSNS・ショート動画プラットフォーム利用実態」についてアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


BtoB企業のCS調査、約8割が「実態把握」止まり 目標検証型は6%【マインドシェア調べ】

BtoB企業のCS調査、約8割が「実態把握」止まり 目標検証型は6%【マインドシェア調べ】

株式会社マインドシェアは、BtoB企業に勤務し顧客満足度調査・NPS調査等に関与するビジネスパーソンを対象に、CS調査の設計思想と活用実態に関する調査を実施し、結果を公開しました。


大企業の生成AI、最も定着した業務でも71.5%が別画面で利用【テックタッチ調査】

大企業の生成AI、最も定着した業務でも71.5%が別画面で利用【テックタッチ調査】

テックタッチ株式会社は、従業員1,000名以上の企業で生成AIの活用・推進に携わる責任者・担当者を対象に、「生成AIの業務定着の実態と課題に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、『dentsu CX-Connect』を駐在・伴走型CX支援サービスに刷新

電通デジタル、『dentsu CX-Connect』を駐在・伴走型CX支援サービスに刷新

株式会社電通デジタルは、株式会社電通、株式会社電通プロモーションと共同で、2024年に発足した、社内で分散しがちな顧客体験(CX:カスタマーエクスペリエンス)の施策・ノウハウ・データをつなげるストック型マーケティングチーム「dentsu CX-Connect」を、AI時代に求められる企業・団体のCX高度化を支援する駐在・伴走型のCX支援サービスとしてアップデートし、提供を開始したことを発表しました。


EC利用者の66.8%が『ついで買い』、商品の見つけやすさが後押し【DGBT調査】

EC利用者の66.8%が『ついで買い』、商品の見つけやすさが後押し【DGBT調査】

株式会社DGビジネステクノロジーは、月に1回以上ECサイトで買い物をする20代~50代の男女を対象に「ECサイトにおける商品探索体験に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ