通販利用者約3人に1人が"使いたかった支払い方法がなく"購入を断念!支払い方法は“便利さ”ではなく購入判断の分かれ目に【システムリサーチ調査】

通販利用者約3人に1人が"使いたかった支払い方法がなく"購入を断念!支払い方法は“便利さ”ではなく購入判断の分かれ目に【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社が運営する「創作品モールあるる」にて、全国のネット通販利用者を対象に「ネット通販での支払い方法と購入行動の関係」についてのアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


約3人に1人が支払い方法を理由に購入を断念

通販において、「使いたい支払い方法が使えず、購入をやめたことがあるか」を尋ねたところ、31.4%が「ある」と回答しました。

「ない」と回答した人は68.6%となり、支払い方法が合わないことによる購入断念は、一定数発生している行動であることがうかがえます。

購入をやめた最大の理由は「いつも使っている決済方法が使えなかった」

購入を断念した経験がある方に、理由を尋ねたところ、「いつも使っている決済方法が使えなかった:54.6%」と、半数以上を占めました。

次いで、「新しく情報を入力するのが不安・面倒だった:26.4%」「クレジットカードを使いたくなかった:15.5%」が続き、価格や商品内容以前に「慣れた支払い方法で支払えるか」は購入判断に影響していることが分かります。

約7割が支払い方法の選択肢が多いネットショップに好印象

支払い方法の選択肢が多いネットショップに対する印象については、「便利だと感じる:55.4%」「安心感が増す:11.7% 」と、約7割がポジティブな評価を示しました。

支払い方法は「決済手段」ではなく購入の“最後の判断材料”

今回の調査結果から、ネット通販における支払い方法は、単なる利便性の問題ではなく、「買うか、やめるか」を分ける最後の判断材料になっている実態が見えてきました。

特に、 いつも使っている方法で支払えるか新たな情報入力をせずに済むか といった点が購入を後押しする一方で、対応していない場合には静かな離脱につながっている可能性があります。

また、支払い方法の選択肢が多いことは不安よりも「便利・安心」と受け止められており、支払い方法は商品や価格と同様に、購入体験を左右する重要な要素として設計される段階に入っていると言えそうです。

調査概要

調査対象: 20代~65代の男女
調査期間: 2026年1月28日
調査機関: クラウドソーシングサイト
調査方法:各質問項目の回答割合を算出
有効回答数: 350名

出典元:株式会社システムリサーチ|創作品モールあるる

創作品モール あるる

https://alulu.com/

ハンドメイド、オーダーメイドなど多様な職人の思いがこもった作品に出会えるモールサイト。 あるるは、「人(店舗)と人(お客さま)」が集い、繋がる場所を目指しています。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000155.000144334.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


電通デジタル、対話型AI開発ソリューション「∞AI Chat」を「AI For Growth Canvas」にリブランディング

電通デジタル、対話型AI開発ソリューション「∞AI Chat」を「AI For Growth Canvas」にリブランディング

株式会社電通デジタルは、AI活用によって企業の次世代マーケティング活動支援を総合的に行うソリューションブランド「∞AI®(ムゲンエーアイ)」の、対話型AI開発を支援するソリューション「∞AI Chat」の一部を、「AI For Growth Canvas(エーアイ フォー グロース キャンバス)」にリブランディングしたことを発表しました。今回の刷新では、UI(ユーザーインターフェース)の全面的なアップデートとともに、マーケティング実務に特化した10種類のAIエージェント「AI for Growth Marketing Agents」の本格提供を開始するといいます。


博報堂、広告メディア情報プラットフォーム「ADBUY」の外部提供を開始

博報堂、広告メディア情報プラットフォーム「ADBUY」の外部提供を開始

株式会社博報堂と、株式会社Hakuhodo DY ONE、ソウルドアウト株式会社の連結子会社SO Technologies株式会社は、中堅・中小規模の広告会社の事業成長支援を目的として、広告メディア情報プラットフォーム「ADBUY(アドバイ)」の博報堂DYグループ外への提供を開始することを発表しました。


中国SNS「RED」で日本の「食」と「美容」への関心高まる!検索指数が2倍以上に伸長【アライドアーキテクツ調査】

中国SNS「RED」で日本の「食」と「美容」への関心高まる!検索指数が2倍以上に伸長【アライドアーキテクツ調査】

アライドアーキテクツ株式会社は、中国のSNS・RED(小紅書)上において、食品および美容ジャンルの日本商品に関連する検索・投稿を調査し、結果を公開しました。


Z世代の約7割が動画広告を即スキップ!没入型広告の成功の鍵は「世界観の破壊」を避けること【Z-SOZOKEN調査】

Z世代の約7割が動画広告を即スキップ!没入型広告の成功の鍵は「世界観の破壊」を避けること【Z-SOZOKEN調査】

Fiom合同会社は、同社が運営する、Z世代当事者が実態や価値観を分析するシンクタンク「Z-SOZOKEN(Z世代創造性研究所)」 にて、全国のZ世代(18歳〜24歳)を対象に 「Z世代の没入型広告についての意識調査」 を実施し、結果を公開しました。


博報堂DYホールディングス、メタバース生活者定点調査2025の結果を発表

博報堂DYホールディングス、メタバース生活者定点調査2025の結果を発表

株式会社博報堂DYホールディングスは、全国15~69歳の生活者を対象に、メタバースに関する現状の生活者意識や動向を把握することを目的とした「メタバース生活者定点調査2025」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ