Macbee Planet、マーケティング担当者1,000名に聞く2026年の「投資シフトマップ調査」結果を公開

Macbee Planet、マーケティング担当者1,000名に聞く2026年の「投資シフトマップ調査」結果を公開

株式会社Macbee Planetは、企業でマーケティング業務に従事する担当者を対象に「投資シフトマップ調査」を実施し、結果を公開しました。


2026年予算はBtoC企業が「拡大局面」、BtoB企業は「横ばい〜微増」が中心

2026年のマーケティング予算全体の見通しを聞くと、BtoC企業では「大きく増える見込み」(19.3%)がBtoB企業(7.8%)を上回りました。BtoC企業は「やや増える見込み」(42.0%)も含め、“増える見込み”合算が61.3%となっています。

一方、BtoB企業は「ほぼ変わらない見込み」(36.6%)がBtoC企業(27.5%)より高く、全体として“維持しつつ配分を最適化する”方向性がうかがえます。

また、新規施策・新技術導入など「新たに実施する取り組み」への投資比率は、BtoC企業で「50%以上」(4.4%)がBtoB企業(0.6%)を上回りました。BtoC企業は拡大局面の中で、新規投資に振り向ける余地が相対的に大きい傾向が見られます。

「増やす予定」はBtoC企業が広範で上回る。BtoB企業は“自社接点・生成AI”を軸に積み増し

領域別に「2026年に予算を増やす予定」と回答した割合を見ると、BtoC企業は全般的にBtoB企業を上回る傾向が見られました。

特に、BtoC企業では“デジタル広告(SNS・オンライン動画・インフルエンサー施策など)”(36.3%)や“生成AIツール”(35.8%)が上位となりました。

BtoB企業でも“生成AIツール”(25.7%)、“自社Webサイト・アプリ改善”(25.3%)が上位に入り、効率化と自社接点の整備を中心に積み増すことがわかりました。

「増やしたい領域」の上位は共通して“デジタル広告”。BtoC企業は“検索・SNS”、BtoB企業は“自社接点”が軸

「優先的に増やしたい予算」では、BtoC企業は“デジタル広告(検索・ディスプレイなど)”(42.9%)と“デジタル広告(SNS・オンライン動画・インフルエンサー施策など)”(40.7%)が上位となりました。

BtoB企業もデジタル領域は上位ですが、最上位は“自社Webサイト・アプリ改善”(32.7%)。あわせて“生成AIツール・業務効率化ツール”(29.6%)も上位に入り、“獲得”と同時に“運用の生産性”を押し上げたい意向が見られます。

「削る」判断が迫られるのはどこか。成果実感の薄さと“確保しづらさ”が同時に現れる領域も

「優先的に削りたい予算」では、BtoC企業で“イベント・展示会・セミナー・ポップアップストアなど”(42.9%)が相対的に高く、BtoB企業(22.0%)を上回りました。

BtoC企業は“CRM・リテンション施策”(40.7%)も高めで、配分見直しの対象になりやすい領域が上位になりました。

一方で「成果が出ていないと感じる領域」では、BtoC企業は“デジタル広告(検索・ディスプレイなど)”(34.1%)や“自社Webサイト・アプリ改善”(31.7%)が上位です。

BtoB企業でも「自社Webサイト・アプリ改善」(30.5%)、“デジタル広告(SNS・オンライン動画・インフルエンサー施策など)”(28.8%)などが挙がっており、注力領域ほど“成果の説明責任”が問われやすい傾向が見られます。

さらに、「社内で予算を確保しづらいマーケティング活動」では、BtoB企業は“デジタル広告(SNS・オンライン動画・インフルエンサー施策など)”(31.6%)が最多に。

BtoC企業は“マス広告”(21.5%)をはじめ、“生成AIツール・業務効率化ツール”(20.0%)や“データ基盤・計測環境”(12.1%)がBtoB企業より高く、“必要だが通しづらい”投資テーマがにじみ出る結果となりました。

投資判断は「売上・新規獲得」が表の軸。BtoB企業は“データの深さ”、BtoC企業は“高頻度PDCA”が特徴に

マーケティング投資の優先順位を決める観点では、BtoC企業は“新規顧客獲得数の増加”(45.7%)、“中長期的なブランド価値・企業イメージの向上”(44.4%)、“売上・利益への短期的なインパクト”(41.7%)が上位でした。

BtoB企業も“新規顧客獲得数の増加”(39.6%)や“中長期的なブランド価値・企業イメージの向上”(39.0%)が上位に並びつつ、BtoC企業より“データ取得・顧客理解の深さ”(20.5%)が高い点が特徴です。

また、予算配分の見直し頻度は、BtoC企業で“毎月見直している”(17.4%)がBtoB企業(5.0%)を上回りました。

BtoC企業は運用のサイクルが速い一方、見直し時に参照する情報として“広告管理画面の成果指標”(37.1%)がBtoB企業(20.8%)より高く、短期KPIに寄りやすい運用構造と言えそうです。

2026年の注力テーマは「生成AI×データ統合」が共通上位。BtoC企業の温度感が高い

今後1〜3年で新たに注力したいテーマでは、BtoC企業で“生成AIを活用したクリエイティブ・業務プロセスの高度化”(44.8%)、“顧客データの統合と活用”(44.8%)が同率で上位となりました。

BtoB企業でも“顧客データの統合と活用”(40.5%)が上位で、“生成AIを活用したクリエイティブ・業務プロセスの高度化”(30.7%)が続きます。

共通して重要性は高い一方、実装の優先度や推進力に差が出る結果になりました。

調査概要

調査名:マーケティング担当者1,000人の投資シフトマップ調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2025年12月5日〜12月12日
有効回答数:企業でマーケティング業務に従事する担当者1,086名(BtoB企業541名/BtoC企業545名)
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社Macbee Planet

株式会社Macbee Planet

https://macbee-planet.com/

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引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000175.000023647.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

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