BEENOS、海外消費者に聞いた「日本の商品の情報収集に関する意識調査」の結果を公開

BEENOS、海外消費者に聞いた「日本の商品の情報収集に関する意識調査」の結果を公開

BEENOS株式会社は、同社が運営する海外向け購入サポートサービス「Buyee(バイイー)」を利用する海外消費者を対象に「商品の情報収集に関する意識調査」を実施し、結果を公開しました。


情報収集の主要経路は「ウェブ検索」、「YouTube」「ECサイト」が続く

日本の商品情報を収集する経路は、「ウェブ検索(Googleなど)」が62.9%で最多となりました。次いで「長尺動画SNS(YouTubeなど)」が48.6%、「ECサイト(Buyeeなど)」が46.9%、「掲示板コミュニティ(Redditなど)」が44.6%と続きます。

特筆すべきは、英語圏を中心に爆発的なユーザー数を抱える「Reddit」の存在感。日本国内では馴染みが薄いものの、海外では日本のストリートファッションを扱う「r/japanesestreetwear」などの専門コミュニティ(サブレディット)が、信頼性の高い情報源として機能している実態が浮き彫りになりました。

SNSは「YouTube」が6割でトップ、次いで「Instagram」、英語圏で主流の「Reddit」が続く

SNSの中では「YouTube」が59.2%と、2位の「Instagram(40.2%)」を大きく引き離してトップとなりました。

YouTube上では、外国人による日本製品のレビューや「開封動画(Unboxing)」が人気を博しており、中には100万回再生を超える投稿も確認されています。

視覚的に理解できる「動画コンテンツ」が、海外消費者の購買意思決定において重要な役割を担っています。

日本のニュースサイト訪問割合は12.6%。海外サイトはYouTubeも運用し回遊需要に対応

日本の情報を収集するために「日本のニュースサイト」を訪れたことがある回答者は12.6%に留まりました。

一方で、具体的なニュースサイト名に関する自由回答では「Mercari」「eBay」などが挙げられ、EC・マーケットプレイスそのものを情報収集の場として活用している実態が推察されました。

ECサイトが単なる「購入の場」ではなく、商品の実物写真やユーザーレビューを確認するための信頼性の高い「重要な情報接点」として機能していることを示しています。

また、日本の商品情報を収集できる「おすすめの海外サイト」について自由回答で質問したところ、回答のあった特定のジャンル(ガンダム、ボードゲーム、釣具など)に特化した専門サイトは、その多くがYouTubeチャンネルも運用していました。

専門サイトで詳細を読み、動画で実際の使用感を補完するという、チャネルを横断した回遊型の情報収集の様子が伺えます。

半数以上が公式SNSをフォロー。言語は「日本語以外でも情報発信している」が6割

お気に入りの日本ブランドやアーティストの公式SNSを「フォローしている」層は54.4%に達します。

フォローしているアカウントの言語対応については、57.1%が「日本語以外でも情報発信している」と回答しました。

主要なSNSは翻訳機能を備えているものの、情報を収集したい海外の熱心なファン層を維持・拡大するためには、英語をはじめとする多言語での直接的な情報発信がファンとのエンゲージメントを高める鍵となります。

現地の文化や文脈を熟知したインフルエンサー活用を組み合わせることで、さらなる波及効果が期待されます。

95.1%が「今後も日本から商品を購入したい」

越境ECの継続利用意向は95.1%と極めて高く、日本製品への根強い需要が裏付けられました。

海外の消費者の「自国では手に入らない商品を求める」という動機に対し、YouTubeやRedditといったグローバルなプラットフォームを戦略的に活用することが、日本企業の海外展開における鍵となります。

調査概要

実施時期 2026年1月14日~21日
回答者数 185名
対象者 アンケート開始日より1年以内にBuyeeで商品をご購入いただいたお客様のうち、表示言語を「英語」に設定している方
対象国 アメリカ、EU、イギリス、シンガポール、ブラジル、トルコ、タイ、ベトナム
調査方法:オンラインアンケート
調査主体:BEENOSグループ

出典元:BEENOS株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000873.000035599.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

【関連レポート】2026年 訪日インバウンド観光客調査〜中国・台湾・タイ・韓国|ダウンロードページ

https://manamina.valuesccg.com/articles/4873

2025年の訪日外国人客数(インバウンド)は、前年比15.8%増の約4,268万人となり、過去最高を記録した2024年を大幅に上回って過去最多を更新しました。背景には、大阪・関西万博の開催や円安による消費拡大も理由として考えられます。そんなインバウンド観光客の中でも、本レポートでは中国・台湾・タイ・韓国の観光客にフォーカスし、彼らの観光実態をアンケート調査しました。※本レポートは記事内のフォームから無料でダウンロードいただけます。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

Job総研、2026年ゴールデンウィークの実態調査結果を発表

パーソルキャリア株式会社は、同社が運営する調査機関『Job総研』にて、社会人男女を対象に「2026年 ゴールデンウィーク(GW)の実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

ネット通販利用者の9割が商品説明を確認。「必ずしっかり読む」は3割、離脱理由1位は「長すぎる」【システムリサーチ調査】

株式会社システムリサーチは、同社運営する「創作品モールあるる(あるるモール)」にて、全国の20歳~60歳のネット通販をしたことがある男女を対象に、「ネット通販時の商品説明文」に関してアンケート調査を実施し、結果を公開しました。


スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

スイッチメディア、テレビCM×デジタル広告売上効果をメディア横断で可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」を提供開始

株式会社スイッチメディアは、テレビCMとデジタル広告を統合したキャンペーン全体の売上効果を可視化するサービス「デジタルセールスインパクト」の提供を開始したことを発表しました。


約半数が同一企業のメルマガとSNSを同時にチェックした経験あり!20代で割合が最大に【ユミルリンク調査】

約半数が同一企業のメルマガとSNSを同時にチェックした経験あり!20代で割合が最大に【ユミルリンク調査】

ユミルリンク株式会社は、企業と顧客のコミュニケーション手段に関する実態を明らかにする調査レポート「メルマガ登録・SNSフォローや購買のきっかけにおける実態調査 ~2026年版~」を公開しました。


AIの進化でSaaSの見直しの必要性を実感する企業が8割超!一方で6割以上が"ガバナンス系SaaSはAIでは代替できない"と認識【エイトレッド調査】

AIの進化でSaaSの見直しの必要性を実感する企業が8割超!一方で6割以上が"ガバナンス系SaaSはAIでは代替できない"と認識【エイトレッド調査】

株式会社エイトレッドは、従業員100名以上の企業に勤務し、業務でAIを活用している情報システム・DX推進・経営企画部門の担当者を対象に、AI時代に生き残るSaaSの条件に関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ