アプリ会員証の「レジ前トラブル」とは?利用者の半数がUX不満でアプリを削除【アイリッジ調査】

アプリ会員証の「レジ前トラブル」とは?利用者の半数がUX不満でアプリを削除【アイリッジ調査】

株式会社アイリッジは、15歳から69歳の男女を対象に「アプリ会員証に関するアンケート」を実施し、結果を公開しました。


会員証は「アプリなら作る」層が調査開始以降連続増加。形態を問わない層は年々減少

形態ごとの会員証の作成意向については、約8割の生活者が「形態はどちらでも構わない」または「形態がアプリであれば作成したい」と回答しました。

同社が実施した2025年調査比では「形態はどちらでも構わない」人が約3ポイント減少する一方で、「形態がアプリなら作成したい」人の割合が2ポイント増加しています。

2023年から調査を開始して以降、この傾向は続いており、年々生活者の中でアプリ会員証の顧客体験価値が高まっている様子が数値からも鮮明になっている傾向があります。

アプリ削除の背景に「操作不満」。約半数が起動の遅さやタイパの悪さを理由に断捨離

あまり使わない会員証アプリをアンインストールする基準では、「その店舗へ行かなくなったから」(利用頻度要因:57%)が最多。次いで多かったのが「ポイントの有効期限が切れた、または貯まらなくなったから」(ポイント要因:35%)という結果になりました。

そして「アプリの起動が遅い、または動作が不安定だから」、「ログインや会員証の表示に手間がかかる」、「アプリが使いづらい」など、アプリ動作要因群も合計で49%と約半数のアンインストールのきっかけとなっているようです。

UX(操作性)を保つことは、タイパを重視する現代の生活者に「即断捨離」されないための不可欠な要素と言えそうです。

困りごとから見える企業の明暗。前年比で最も急増した「レジ前のトラブル」とは?

8割強の生活者が、アプリ会員証に困りごとや改善要望を感じており、対前年でも割合が微増していることから、アプリ体験への評価基準が厳しくなっていることがうかがえます。

具体的には「電波が悪くてアプリが起動できない」が最多の29%、以下「決済、ポイント付与、クーポン処理等でエラーになることがある」(27%)、「利用時に頻繁なログインが求められる」(23%)といった課題が挙げられました。

前年比で見ると、ポイントと決済で「複数回のスキャンを求められる(24%→19%)」という不満は減少しており、大手企業を中心にPOS連携(バーコード統一)などの改善が進んでいる成果が見て取れます。

一方、前年比で最も急増した不満が「決済等でエラーになる(19%→27%)」。こちらは日常的な利用人口が激増した結果、新たなUXストレスとして顕在化していると推察されます。

調査概要

調査名:アプリ会員証に関する調査
対象:15歳~69歳の男女
調査期間:2026年3月24日~31日
調査方法:インターネットリサーチ
サンプル数:257名

出典元:株式会社アイリッジ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000599.000011255.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング

関連する投稿


AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

AI流入の効果測定、約6割が定量データを活用【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、AI対策やAI流入等を確認しているマーケティング・SEO担当者1,013人を対象に、「AI流入・効果測定」に関する調査を実施しました。


クーポンの「特別感」、紙とデジタルでほぼ半々【NEXER Group・圧着DMネット調査】

クーポンの「特別感」、紙とデジタルでほぼ半々【NEXER Group・圧着DMネット調査】

株式会社NEXER Groupは圧着DMネットと共同で、全国の男女500名を対象に「郵送で届くクーポン・特典の受け止め方」に関する調査を実施しました。


BtoBの社内稟議、営業提供資料の約4割が「役立たなかった」【ネオマーケティング調査】

BtoBの社内稟議、営業提供資料の約4割が「役立たなかった」【ネオマーケティング調査】

株式会社ネオマーケティングは、直近1年以内にBtoB商材導入の社内稟議に関与した国内BtoB企業勤務者540名を対象に、社内稟議・承認プロセスの実態調査を実施しました。稟議の差し戻しや導入断念の経験、承認に説得力を持つ根拠・データ、営業担当者が提供した資料の有用性などを明らかにしています。


近隣の店舗・業者探し、43.5%がAI検索の利用経験あり【PRIZMA調査】

近隣の店舗・業者探し、43.5%がAI検索の利用経験あり【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、地域サービスの広報・マーケティング担当者などと、同サービスを検討した一般消費者の計1,004人を対象に、「地域サービスのWEB集客」に関する調査を実施しました。


45.2%がチラシを見て来店・利用を経験【NEXER Group・関東ポスティング協同組合調査】

45.2%がチラシを見て来店・利用を経験【NEXER Group・関東ポスティング協同組合調査】

株式会社NEXER Groupは、ポスティングの「関東ポスティング協同組合」と共同で、全国の男女500名を対象に「チラシを活用した地元店舗・サービスへの購買行動」に関するアンケートを実施し、結果を公開しました。


ページトップへ