ChatGPTとは?マーケティング・ビジネス9つの影響【本人にも聞いてみた】

ChatGPTとは?マーケティング・ビジネス9つの影響【本人にも聞いてみた】

ChatGPTとは、米OpenAI社が開発した対話型のAIチャットツール です。世界中で注目を集め、さまざまな機能を活用してビジネスに応用したサービスも登場しています。ChatGPTは便利なツールである一方で、マーケティング領域ではどのような影響をもたらすのでしょうか。本記事では、基本機能(できること・できないこと)に加え、ビジネス・マーケティングへの好影響とリスクをまとめています。


ChatGPTとは

ChatGPTとは、わかりやすく言えば「AIになんでも質問できる無料サービス」です。ユーザーがChatGPTにアクセスして質問するだけで、インターネット上に存在するビックデータをもとに回答してくれます。カレーのレシピといった簡単な内容から、プログラミング言語に関する内容まで幅広く答えられます。

恋愛の悩みもきちんと答えてくれる

恋愛の悩みもきちんと答えてくれる

ChatGPTは同じ質問をくり返したとしても、毎回、異なる答えが返ってきます。統計モデルを採用しているため、インターネット上のデータをもとに「より一般的な傾向(一般論)」を拾いあげてくれます。 また前置きやただし書きがあるため、「ChatGPTの答えがすべて正しいわけではない」とユーザーにも伝わるようにもなっています。

「成功は人それぞれ」という前置きが入る

「成功は人それぞれ」という前置きが入る

ChatGPTが注目される背景

ChatGPTは、2022年11月30日に米OpenAIにより一般公開されました。米OpenAIはもともと非営利団体として発足し、イーロン・マスク氏も立ち上げに関わっています。

その利便性から、公開後わずか5日でユーザー登録数は100万人超え、2ヶ月で月間UU(※)も1億人を突破する驚異的なスピードの成長をみせています。なお、100万人達成の期間はFacebookで10ヶ月、YouTubeで8ヶ月です。2023年1月23日には米Microsoftが1.3兆円の投資を発表しました。

一方のGoogleは「code red(非常事態)」を宣言し、ChatGPTの対抗馬として、2023年2月6日に「Bard」を発表しました。しかしBardは不正確な回答をしてしまうことが明らかとなり、一時、Googleの株価は約8%(およそ15兆円以上)も下落する事態となっています。

MicrosoftもChatGPTの技術を活用して「Bing」を2023年2月7日にリニューアルしました。これまでの検索エンジン機能に加えて、AIチャットツールも利用できる形となってます。どのサービスがAIチャットツールの覇権を握るか、今後も注目が集まります。

※UU(ユニークユーザー):あるサイトを期間中訪れたユーザーの総数。期間中に、同じユーザーが何度アクセスしても、カウントは1となる。

ChatGPTの使い方

登録方法・利用手順

以下のステップで進めます。

1. ChatGPT(https://openai.com/blog/chatgpt/)にアクセス

2.画面左下の「TRY CHATGPT」をクリック

ChatGPT TOP

3.次の画面で「Sign up」を選択

ChatGPT_Welcom

4.メールアドレスとパスワードを登録
(Googleアカウント、Microsoftアカウントでログインすることも可能)

ChatGPT_Account

5.登録した内容でログインする
6.トップ画面の下にある、チャット欄に質問を書く

ChatGPT_質問エリア

ここまで完了したら、後は画面下部にあるチャット欄に質問を入力するだけでChatGPTが答えてくれます。質問は「カレーの作り方を教えてください」といった完全な文章でなくとも、「カレー 作り方」と検索エンジンで使用するようなキーワードだけでも対応可能です。

無料プランと有料プランの違い

ChatGPTは、月額20ドルで有料プラン(ChatGPT Plus)を開放しています。

有料プランでは、無料プランに比べて回答のスピードが速くなります。無料プランでは、早ければ数十秒で回答を得られますが、ユーザーの利用が集中していると回答に失敗したり、回答まで数分を要することもありました。回答を安定させスピーディに得たい場合は、有料プランに切り替えるといいでしょう。

また、今後実装される新機能や、機能改善を他のユーザーよりも早く体験できる点も特典として付いています。

ChatGPTにできること、できないこと

ChatGPTにできること

ChatGPTの機能は質問への回答にとどまりません。どのようなことができるのか、まずChatGPT本人に聞いた内容をまとめました。

購入や予約の案内:オンラインストアやサービスの案内をできます。商品の価格や在庫状況、予約の可否などの問い合わせに対応可能です。
チャットボットとしての利用:顧客対応やカスタマーサポート、FAQなどに応答することもできます。
自然言語処理の研究や開発:例えば言語モデルの学習や、自然言語生成の研究などに役立ちます。
教育や学習支援:語彙や文法といった学習支援、文章の作成支援、質問応答型の教育支援などに役立ちます。

他にも次のような使い方もできます。

メール文章 顧客への謝罪文、上司へのお礼メールといった文章を生成できる
アンケート案 講習やイベントなどで使用するアンケートを生成できる
イベントの企画 イベントのターゲットや目的を伝えることで、企画概要を生成できる

ネーミング案

サービスや組織のネーミング案を生成できる
小説のプロット 「1980年代、舞台は京都、主人公は大学生のコウタ」など設定を指定すれば、小説のあらすじを生成できる
旅行プラン 日にち・人数・予算・目的のアクティビティなどを入力することで、時間単位のスケジュールを生成できる
歌詞 曲のタイトルを指定して、歌詞を生成できる
バグの発見 プログラミングの内容と課題を伝えることで、バグを発見できる
テストコード プログラミングのテストコードを生成できる
おすすめのグルメ 場所やジャンルを指定すれば、おすすめグルメを紹介してくれる
英文の添削 文法や語彙のミスを指摘し、その理由も教えてくれる
論点のピックアップ 議事録などからポイントを箇条書きしてくれる

メールやアンケート、イベント企画の生成をはじめ、さまざまな機能をChatGPTで使用することが可能です。こうした機能は全体の一部であり、今後さらに応用的な使い方ができるようになるかもしれません。

ChatGPTにできないこと

同じく、まずChatGPT本人の答えをまとめます。

専門的な知識がない:広範囲な知識を持っているものの、ある分野に特化した専門的な知識が必要な場合には、不完全な回答をする可能性があります。

システムの制限:ChatGPTは人工知能システムであり、機械的な処理に基づいています。そのため、人間の感情や倫理観についての理解が不十分で、不適切な回答をする可能性があります。

情報の正確性の保証:大量のデータから学習したモデルを使用して回答を生成しているため、情報の正確性を100%保証することはできません。

プライバシーの保護:ChatGPTではプライバシーの保護を確保するため適切なセキュリティ対策が必要です 。

「カレーの作り方」など一般的な質問なら問題ありませんが、専門的な分野であれば、答えられなかったり、「本当に回答が正しいのか」回答の裏付けを取ったりしなければなりません。

セキュリティの観点では、企業の機密情報をChatGPTにインプットさせることは推奨できません。ChatGPTはユーザーが入力した質問・回答も学習してモデルの改善に役立てており、機密情報も収集されてしまう恐れがあるためです。

その他にも、次のことへの対応は難しいと考えられます。

イラストや映像を用いた回答:ChatGPTはあくまでテキストベースでの回答となるため、イラストや映像を用いた出力には向いていません。質問しても検索エンジンでの検索を勧められたり、謎のイメージ図を提供されたりします。

画像の表示はできない

画像の表示はできない

絵は少し苦手なようだ

絵は少し苦手なようだ

インターネット上にない情報:ChatGPTはインターネット上に存在する情報をもとに出力しているため、「現地に行かないとわからない情報」「リアルタイムで起こっている出来事」に関しては回答できません。

倫理観や公序良俗に反する質問:ChatGPT本人は「人間の感情や倫理観の理解が不十分」としながらも、一部の内容については回答を拒否します。例えば「完全犯罪のやり方」については一定の方法を示したものの、「世界征服のやり方」については完全に否定し、平和的な解決を試みるよう回答しました。

マーケティングやビジネスへの好影響

業務効率化

ネーミングやイベント企画、アンケートなどのアイデア出しや、メール文書といった生成を活用することで、大幅な業務効率化が可能です。例えば、複数のアイデアをChatGPTに出力させ、ビジネスパーソンが最適なものを選ぶだけで時間を短縮できます。もちろん、アイデアの質については一考の余地があるでしょう。

一般的な内容であれば、簡単なリサーチの時間も短縮できます。ただし、先ほど触れた通り、ある分野の専門的なこと、現地調査やエビデンスチェックを求められることでは、ChatGPT以外にもリサーチが必要です。

ChatGPTを活用した新サービスの開発

ChatGPTを用いた新サービスはすでに登場しつつあります。例えば、ChatGPTを用いた英語学習スクール「ちょいみらい英語」では、外国人教師ではなくChatGPTが相手となって、テキストベースでの会話を楽しむことができます。通常のChatGPTなら機械的な会話しかできませんが、対話型AIを開発して本物の英会話教師のようなやりとりが可能です。

このようにChatGPT単体ではなし得なかったより画期的なサービスが、今後、市場に登場するかもしれません。

以下は、本人の回答をもとにまとめました。なお、本人曰く「マーケティング・ビジネスにおいては、正確なデータをもとに学習させることが重要であり、ChatGPTによる結果が常に正確であるとは限りません」と注意点を述べています。

カスタマーサポート、FAQ

「ChatGPTは24時間365日、顧客からの質問に対応することができます。これにより、企業は顧客サポートの負荷を軽減できます」と本人は回答していますが、この機能はまだ実装していません。

将来的には、商品・サービスに関連する情報をChatGPTにあらかじめインプットさせておくことで、顧客の質問に適切なサポートをさせることが実現できるかもしれません。カスタマーセンターは現在よりも省人化して運営できるでしょう。

マーケティングキャンペーンのサポート

顧客に対するメールの自動配信や、ソーシャルメディア上でのカスタマーサポートなど、マーケティングキャンペーンのサポートが可能です。例えば、これまでMAツールで見込み顧客に配信していた「シナリオメール」の文書を、ChatGPTを用いて生成できます。

データ分析

ChatGPTはインターネット上の情報を取得、分析できます。こうした分析から、企業は顧客ニーズや市場トレンドを把握することができるようになるでしょう。

マーケティングやビジネスへの悪影響・リスク

回答のエビデンスチェックは必須

ビジネスでChatGPTを使用する場合は、答えを盲目的に信じないことをおすすめします。

ChatGPTはデータをもとに回答してくれますが、「参考にしたデータに誤りがある」「バイアスや偏見がある」場合に、その真偽を確かめないまま出力してしまいます。例えば「世界の人口は?」という質問を投げかけた場合に、古いデータや誤ったデータを参考にしたり、といったことが起こるでしょう。

バイアスや偏見については、ChatGPT自身が「(参考データが)特定の人種や性別について否定的な偏見を持っている場合、それが回答に現れる可能性があります」と話しており、そうした前提を踏まえて利用しなければなりません。

リーチできるユーザー数が減る可能性

一般ユーザーがChatGPTを使用するメリットの一つに、「検索エンジンで出てくるアフィリエイト記事や広告が上位表示されない」点があります。ChatGPTは広告を表示しないため、広告を避けて情報収集したいユーザーには好まれるでしょう。

裏を返せば、ChatGPTの利用がさらに広がると、企業がこれまでSEO対策や広告出稿でリーチしていたユーザーが減るかもしれません。ChatGPTに広告出稿できるか現時点では不明ですが、広告を出せない場合は他のチャネルで補完する必要があります。

利用する人材のスキルに左右される

ChatGPTは多種多様な機能を有す一方で、「どのような質問、命令をするか」でアウトプットの質も変わります。つまり、良き質問や命令を出せる人材とそうでない人材で、「どれだけ業務効率化できるか」も左右されるのです。

ChatGPTに限ったことではありませんが、こうした最新AIを使いこなせる人材が社内にいてこそ、真価を発揮できるでしょう。

サイバー犯罪リスクの増大

今後も進化し続けるChatGPTの技術は、インターネット上の詐欺やハッキングに悪用される恐れもあります。今では違和感に気づけて被害を免れているようなケースでも、よりリアリティのある成りすましで見抜けなくなることもあるでしょう。技術の進化は、常に悪用されるリスクがあることを理解しておかなければなりません。

まとめ

ChatGPTは検索エンジンを中心に、市場に大きな影響をもたらす対話型AIチャットツール です。文章やアイデアの生成、簡単なリサーチなど、さまざまな業務を効率化できますが、回答の正確性や倫理性には一定の課題が残ります。今後の技術開発によっては、さらなる業務効率化を期待できるでしょう。

マーケティング・ビジネス領域では、ChatGPTでリーチできるユーザー数が減少したり、使用する人材のスキルに価値が左右されたりといった影響が出る可能性もあるため、最新の情報をチェックしつつも、自身の手を動かしてAIを試してみることから始めてはいかがでしょうか。

※本稿に掲載の情報は、2023年2月末執筆時点のものになります

この記事のライター

大学では経営学部 事業創造学科を専攻。ITベンチャー等を経て、ライターとして活動を開始した。B2Bライティングに特化し、SEO上位表示を量産。89名のライター育成に携わった他、制作ディレクションやライター採用にも取り組む。得意領域はマーケティング、IT、経営。

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