サイバーエージェント、「極予測AI」にて生成AIを活用した商品画像自動生成機能を開発・運用を開始

サイバーエージェント、「極予測AI」にて生成AIを活用した商品画像自動生成機能を開発・運用を開始

株式会社サイバーエージェントは、「極予測AI」において、生成AIを活用した広告効果の高い商品画像の自動生成機能を開発し、2024年1月より順次本格運用を開始することを発表しました。


従来の広告クリエイティブ制作において、ロケーションや天候を考慮しながら1つ1つのシーンに合わせたセットや機材を用意し撮影を行うため、必要な時間や費用に対して広告として使用できる商品画像の量が見合わないという課題がありました。

このような背景のもと、株式会社サイバーエージェントは同社が提供する「極予測AI」において、AIを活用した商品画像生成機能を開発したことを発表しました。

本機能により、従来の撮影で必要とされていた機材やセット、ロケーションを用意せずとも、あらゆるシチュエーションと商品画像の組み合わせを大量に自動生成することが可能に。さらに、生成した商品画像と効果予測AIを活用し、予測を行いながらより効果の高い商品画像の提供を実現できるといいます。

また、撮影した商品画像に合った背景生成をするだけでなく、商品画像そのものを学習させることによって、様々なシチュエーションで実際に撮影したかのような画像の自動生成も可能で、通常の商品画像生成では自動生成が難しいとされる、ガラス瓶などの透明商材が背景に溶け込む画像や商材へ差し込む光など、複雑な表現にも対応。

「極予測AI」の効果予測技術と生成AIによる多様かつ高速な生成技術を組み合わせることで、より効果の高い商品画像を予測しながら生成することが可能となり、最終的に広告効果の高いバナーの制作を大幅に効率化されるとのことです。

※本格的な運用開始は2024年1月を予定しています。
※本機能により生成された商品画像素材は、配信前に広告表現の適法性・妥当性等のチェック/審査が行われます。

出典元:株式会社サイバーエージェント

引用:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=29572

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

ECの送料無料条件で追加購入した人の約6割が『買わなくてもよかった』と回答【スポルアップ調査】

株式会社スポルアップは、ECアクティブユーザーを対象とした「『まとめ買い行動』に関する調査2026」を実施し、結果を公開しました。


BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

BtoBコンテンツに業界差、読者ニーズと発信内容のズレが明らかに【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、BtoB企業向けコンテンツの作成や発信に関わっている担当者・責任者および過去1ヶ月以内にBtoB関連の資料をダウンロードした方を対象に、「業界別|読まれるBtoB企業向けコンテンツの条件に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

AIエージェント導入の壁、最多は『経営陣の思考の言語化』【YAY調査】

株式会社YAYは、中小企業の経営者を対象に「中小企業経営者の生成AI活用実態と『AIエージェント』に対するニーズ」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

AIで商品を決めても、60.5%がECサイト移動に不満【メルカート調査】

株式会社メルカートは、ECサイトで商品を購入する際にAI(ChatGPTやGemini等)で調べたり、相談したりする20〜60代の消費者を対象に、「ECサイト利用時のAI相談に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

日本企業の78%がAI投資拡大、成果実現は13%【アクセンチュア調査】

アクセンチュアは、20か国・19業種のC-suite(経営層)3,000名と従業員3,000名を対象に、変化を引き起こす要因や備えの状況、AI・生成AIなどの先進技術が人材に与える影響について調査し、結果を公開しました。日本では、経営層と従業員各100名が回答しています。


ページトップへ