BtoB企業の広告施策、2023年以前との比較で「CPAが上がっている」 CPA高騰への対策「コンテンツマーケティングの実施」と「高品質のコンテンツ制作」が約4割【IDEATECH調査】

BtoB企業の広告施策、2023年以前との比較で「CPAが上がっている」 CPA高騰への対策「コンテンツマーケティングの実施」と「高品質のコンテンツ制作」が約4割【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、BtoB事業の広告担当者を対象に、BtoB企業の広告施策の実態調査を実施し、結果を公開しました。


勤務先で実施しているインターネット広告施策、第1位「SNS広告」、第2位「リスティング広告」

「Q1.あなたのお勤め先で行っているインターネット広告施策を教えてください。」と質問したところ、「SNS広告」が44.9%、「リスティング広告」が43.0%、「記事広告」が38.3%という回答となりました。

マーケティング予算における広告予算、「20~30%未満」が最多

「Q2.あなたのお勤め先ではマーケティング予算における、広告予算はどのくらいの割合になっていますか。」と質問したところ、「20~30%未満」が20.6%、「30~40%未満」が16.8%、「10%未満」が13.2%という回答となりました。

広告施策における目標CV数を6割以上が「達成している」

「Q3.2023年の現在、広告施策において目標CV数を達成できていますか。」と質問したところ、「大幅に達成している」が33.0%、「やや達成している」が27.4%という回答となりました。

広告施策における目標CPA、半数以上が「下回っている」

「Q4.2023年の現在、広告施策において目標CPAを下回っていますか。」と質問したところ、 「大幅に下回っている」が9.3%、「下回っている」が48.6%という回答となりました。

勤務先の広告施策について、半数以上が「2023年以前と比較してCPAが上昇している」

「Q5.お勤め先の広告施策では2023年以前と比較して、CPAは上がっていますか。」と質問したところ、「大幅に上昇している」が10.2%、「やや上昇している」が48.6%という回答となりました。

CPA高騰への対策、「コンテンツマーケティングの実施」が最多に

「Q6.CPA高騰に対して、行なっている対策を教えてください。」と質問したところ、「コンテンツマーケティングの実施」が45.8%、「高品質のコンテンツ制作」が38.3%、「無駄な広告費用を減らす」が31.8%という回答となりました。

調査概要

調査概要:BtoB企業の広告施策の実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年11月24日〜同年11月25日
有効回答:BtoB事業の広告担当者107名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社IDEATECH

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000193.000045863.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連する投稿


生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

生成AIを利用している企業の約4割が費用対効果の説明・可視化ができていない!?業務別にAIモデルを使い分けている企業は1割程度に留まる【Ragate調査】

Ragate株式会社は、生成AI(ChatGPT、Claude、Gemini等)を活用する事業責任者を対象に「生成AIコストと最適化に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

StorePro、キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向に関する調査結果を公開

株式会社Textradeは、同社が運営する「StorePro」にて、キャッシュレス決済を月1回以上利用する20~60代の男女を対象に、「キャッシュレス決済の利用実態と、teppayへの期待・利用意向」に関する調査を実施し、結果を公開しました。


JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTB、2026年の訪日旅行市場トレンド予測を発表

JTBは、訪日外国人旅行について観光庁・JNTO(日本政府観光局)などの公的統計・調査データやIMF(国際通貨基金)の経済予測およびJTBグループの予約動向などをもとにまとめた、2026年(1月~12月)の訪日旅行市場トレンド予測を公開しました。


note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note、有料コンテンツの動向分析結果を公開!「AI活用」「SNS運用」「育児」など、収入アップや課題解決につながるジャンルが急成長

note株式会社は、同社が運営する「note」で売買された約30万件の有料記事と、月額課金型のメンバーシップのデータを統計的に分析した結果を公開しました。


アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

アプリで実施したい施策は「ブランド表現(デザイン)」と「検索・回遊性」の向上!半数以上が「もっと施策にデータを活かしたい」と回答【ヤプリ調査】

株式会社ヤプリは、全国のアプリ運用担当者を対象に、「アプリ運用実態調査2025」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ