GMO TECH、MEO総合管理ツールに「AI運用アシスタント機能」を追加

GMO TECH、MEO総合管理ツールに「AI運用アシスタント機能」を追加

GMO TECH株式会社は、2024年2月13日(火)に、MEO総合管理ツール「MEO Dashboard byGMO」に「AI運用アシスタント機能」を追加したことを発表しました。


「AI運用アシスタント機能」概要

今回発表された「AI運用アシスタント機能」は、「MEO Dashboard byGMO」にて登録されているGBPの「店舗の基本情報」「イベントや最新のお知らせなどの投稿」「写真投稿」「クチコミ返信」などを、AIを用いて分析・評価。こちらの評価をもとに、GBP運用を改善するアドバイスを即時で提供するといいます。

アドバイスは「MEO Dashboard byGMO」上だけの表示ではなく、データとしてPDFファイル出力が可能なため店舗集客運営に役立てることが可能。特にGBPの運用経験が少ない方や、うまく活用ができていないという課題を持つ方においては、「AI運用アシスタント機能」を活用することで、GBPの設定内容や投稿の内容、写真投稿などを改善することができるとのことです。

「MEO Dashboard byGMO」について

GMO TECHのローカルSEO施策サービス「MEO Dash! byGMO」が搭載する『MEO Dashboard byGMO』は、GBP運用に必要なあらゆる機能を搭載したMEO順位計測管理ツールです。

検索キーワードの検索地点ごとの自社・競合の順位取得や、商圏エリア内での多地点順位分析、店舗WEBページの構造化マークアップをワンタグでシステム連携させる機能や、GBPインサイト機能で得られたデータと順位、GAデータを掛け合わせて実施するクロス分析など様々な機能を搭載しています。

出典元:GMO TECH株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000004308.000000136.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


Canva、「Canva AI 2.0」を発表!世界のデザインづくりと働き方を再定義

Canva、「Canva AI 2.0」を発表!世界のデザインづくりと働き方を再定義

Canva(キャンバ)は、「Canva AI 2.0」を発表しました。AIを活用したデザインづくりの新時代をもたらし、Canvaを業務が完結するシステムへと変革するといいます。


LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー、AIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始

LINEヤフー株式会社は、これまで提供していた「Yahoo! JAPAN」の「AIアシスタント」と「LINE」の「LINE AI」を統合し、「毎日のそばに、だれでも使えるAIを。」をコンセプトとしたAIエージェントの新ブランド「Agent i」の提供を開始することを発表しました。


博報堂、独自の生活者データとAIを活用し、生活者インサイトを読み解く「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始

博報堂、独自の生活者データとAIを活用し、生活者インサイトを読み解く「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始

株式会社博報堂は、企業が保有する1st-Partyデータに対し、博報堂が独自に蓄積してきた生活者データをAIに学習させることで、顧客一人ひとりの価値観・志向性・ライフスタイルなどの生活者インサイトを読み解くデータエンリッチメントサービス「Data Enrichment for 生活者インサイト」の提供を開始することを発表しました。


IDEATECH、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査結果を公開

IDEATECH、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査結果を公開

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®️」にて、元Microsoft業務執行役員 北川 裕康氏(デマジェン総研)との共同調査として、直近12か月以内に、年間契約金額(または一括導入費用)が300万円以上のBtoB商材の導入・見直し・乗り換え・大型契約更新に2名以上で関与した、BtoB事業を展開する企業に勤務する会社員・経営者を対象に、日本のBtoB大型購買プロセスに関する実態調査を実施し、結果を公開しました。


電通デジタル、企業の海外進出においてAIによる海外市場インサイト導出と戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM」を提供開始

電通デジタル、企業の海外進出においてAIによる海外市場インサイト導出と戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM」を提供開始

株式会社電通デジタル(は、SNSや商品レビュー等の公開データをAIで解析し、海外進出時の市場・顧客インサイトに基づいた戦略立案を支援するサービス「LOCAL ZOOM(ローカルズーム)」の提供を開始したことを発表しました。


ページトップへ