登録した覚えのないメルマガは迷惑メールと判断 オプトイン・オプトアウトの分かりやすさが重要な鍵【ユミルリンク・ライトアップ調査】

登録した覚えのないメルマガは迷惑メールと判断 オプトイン・オプトアウトの分かりやすさが重要な鍵【ユミルリンク・ライトアップ調査】

ユミルリンク株式会社と株式会社ライトアップは、Google社が発表したGmail「メール送信者のガイドライン」を受け、メールマガジンを迷惑メール通報する実態とユーザーの傾向について、共同調査を実施し結果を公開しました。


意図しない・登録した覚えのないメールマガジンを迷惑メールフォルダに入れる・報告するユーザーの存在に注意

今回の調査にて、意図しないメールマガジンを受け取った場合、「メールを配信停止する」「メールを削除する」を選択するユーザーとともに、「迷惑メールフォルダに入れる、迷惑メールとして報告する」と回答したユーザーが25.6%存在していることが分かりました。

迷惑メールフォルダに入れたり報告したりする理由として最多だったのは「登録した覚えのないメールマガジンだったから」で56%。先の設問と合わせて見ると、「受け取りたくない」とユーザーに思われてしまうメールマガジンは迷惑メールと判断されていることが分かります。

「受け取りたくない」という気持ちが配信停止ではなく、迷惑メールフォルダに入れる・報告することにつながっている理由としては、回答にもあるように、配信停止ができない・面倒だと考えているユーザーが多いからだと考えられます。オプトアウトの分かりにくさや、タイムパフォーマンス(タイパ)を重視する近年の傾向が影響しているようです。

また、「登録した覚えがないメールマガジンだったから」という理由で迷惑メールフォルダに入れる・報告するユーザーもいることから、メールマガジンの迷惑メールフォルダ入り・報告を避けるためにはオプトイン・オプトアウトの分かりやすさが重要になってくることが読み取れます。

配信停止・迷惑メールだと判断されやすいメールの特徴

では、どのようなメールに対して、ユーザーは配信停止または迷惑メールフォルダに入れる・報告するのでしょうか?そこにはメールマガジンの“内容”と“頻度”が関係しています。

配信停止の理由として最も高かったのは「自分の興味がない情報ばかり届いたとき」で81.1%、次いで「配信頻度が多いと感じたとき」が52.3%となっています。

リコメンド機能などでパーソナライズされた情報を受け取ることが多い昨今では、メールマガジンの内容に注意が必要になってきていることが分かります。

配信頻度に関しては、迷惑メールだと判断する基準でも43.6%と高い数値になっています。「送られてきた内容に心当たりがない」「登録した覚えがない」などオプトインに関する項目にも票が集まっているため、配信頻度とオプトインの分かりやすさについては徹底的に注意するべきだということが分かります。

では、配信頻度が多いと判断するのは、どの程度なのでしょうか。アンケート結果を見ると、1日2通以上の配信に対して「多い」と感じるユーザーが全体の49.7%に登りました。

どれだけ伝えたい情報があったとしても、配信頻度は1日1通までに抑えるべきだと考えたほうがよいでしょう。

メールマガジンを配信停止したい(迷惑メールフォルダに入れる・報告する)と思われることは単にメールマガジンの効果が下がるだけではなく、ブランドイメージの毀損につながることもあります。アンケート結果を見ると、配信停止したいと感じたユーザーの40%近くが企業やブランドへの好感度が下がったと回答しています。

迷惑メールフォルダに入れられる・報告されることを避けるためだけでなく、ブランドイメージを守るためにも、メールマガジンの内容や配信ルールを改めて考えることが大切です。

好感度を上げるにはユーザーファーストなメールマガジンを

反対に登録を続けたい・読みたいと思われるメールマガジンには、どのような特徴があるのでしょうか。

登録を続けたい内容としては、「クーポン・セール情報・限定販売や先行情報」が52.4%、「自分にとって役立ちそうな情報」が48.0%、「ポイントに関する情報」が46.8%となっており、ユーザーにとってメリットがある内容が好ましく思われていることが分かります。

また、これらはメールマガジンを開封する理由でも同様に票が集まっており、相関関係にあることが分かります。

また、メールマガジンに良い印象を持つ理由としては、デザインや文体など見た目の部分も大きく影響しています。見やすさ・分かりやすさはもちろん、自社のブランドイメージに沿った適切なガイドラインを設けておくことも重要です。

メールマガジンは購買行動の喚起に強い!店舗促進は低価格帯が狙い目

メールマガジンでの購買行動に関しては、Webでの購入につながりやすい傾向があることが分かります。

一回の購入金額ではEC・店舗とも「2,000円以上4,000円未満」が最多となっています。

4,000円以上の購入は店舗よりもECが優勢になっており、高額な商品の購入は検討に時間がかかったり、より安く買えないかECサイトで比較したりすることもあるため、Webでの決済が多くなると推測されます。反対に手頃な金額のものであればその場で判断を下すことが多いと考えられます。

調査概要

調査方法:インターネットリサーチ
調査地域:全国
調査対象:20歳以上の男女
企業やブランド、店舗などのメールマガジンを登録している方
有効回答数:1138人
調査期間:2024年4月15日~2024年4月16日

出典元:ユミルリンク株式会社・株式会社ライトアップ

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000068.000006116.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

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