Z世代の6割以上がタレント・インフルエンサーの影響で商品に興味を持つ【僕と私と調査】

Z世代の6割以上がタレント・インフルエンサーの影響で商品に興味を持つ【僕と私と調査】

僕と私と株式会社は、全国のZ世代・ミレニアル世代を対象に、SNSにおけるタレント・インフルエンサーの影響度に関する意識調査を実施し、結果を公開しました。


Z世代の半数以上がTikTokを週に2~3日以上使用している

はじめに、主要なSNSの利用状況を比較したところ、すべてにおいてZ世代の利用率がミレニアル世代を上回る結果に。

特にInstagramとYouTubeに関して「ほぼ毎日見る」と答えたZ世代は、ミレニアル世代に対して20ポイント以上多い回答となりました。

なお、利用率に関してもっとも世代間の差が出たのはTikTokで、ミレニアル世代は過半数を超える54.2%が「利用したことはない」と回答した一方、Z世代は、半数以上が週に2〜3日以上使用していることが分かりました。

ミレニアル世代の7割はインフルエンサーを「誰もフォローしていない」 

続いて、タレント・インフルエンサーのフォロー状況を聞いたところ、半数以上のZ世代がタレント・インフルエンサーをフォローしている一方、ミレニアル世代はいずれも過半数を割っていることがわかりました。

特にインフルエンサーに関しては、ミレニアル世代の7割近い66.7%が「誰もフォローしていない」との回答に。

世代を問わず、フォローしている人数はタレント・インフルエンサーともに「1~9人」という回答が最も多かったものの、フォローする対象としてタレントのほうが多い傾向にあり、インフルエンサーはある程度厳選してフォローしている様子がうかがえます。

Z世代の6割以上がタレント・インフルエンサーの影響で商品に興味を持つ

また、タレント・インフルエンサーの投稿がどれくらい商品・サービスの購入に影響しているかを聞いたところ、Z世代のほうがミレニアル世代よりもタレント・インフルエンサーの影響を受けやすいことが分かりました。

「影響を受けることはない」と答えたのは、Z世代では30%台だったのに対し、ミレニアル世代では50%を超える結果に。

タレントとインフルエンサーで与える影響に大きな差はみられませんでした。

調査概要

調査名:Z世代に聞いた!SNSにおけるタレント・インフルエンサーの影響度に関する意識調査
対象条件:全国のZ世代(18~27才)およびミレニアル世代(30~43才)
調査期間:2024年6月11~12日
調査方法:インターネットを利用したアンケート
調査有効回答数:720名(各世代360名ずつ)

出典元:僕と私と株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000117.000071963.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング Z世代

関連する投稿


生成AIの認知度は横ばいで推移も利用率は1年間で9.0ポイント上昇【GMOリサーチ&AI調査】

生成AIの認知度は横ばいで推移も利用率は1年間で9.0ポイント上昇【GMOリサーチ&AI調査】

GMOリサーチ&AI株式会社は、同社が保有する国内モニターパネル「JAPAN Cloud Panel(ジャパンクラウドパネル)」のモニターを対象に、「AIトレンドに関する自主調査」を実施し、結果を公開しました。


WEBマーケティング施策でAIを活用している企業は約8割!活用領域としてDM・プレスリリースの文案作成や広告クリエイティブ生成が上位に【PRIZMA調査】

WEBマーケティング施策でAIを活用している企業は約8割!活用領域としてDM・プレスリリースの文案作成や広告クリエイティブ生成が上位に【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、マーケティング担当者、広告代理店、デジタルエージェンシーを対象に「WEBマーケティングにおけるAI活用に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


弁護士ドットコム、炎上や誹謗中傷を未然に防ぐリスクチェックツール「AI 炎上チェッカー」を公開

弁護士ドットコム、炎上や誹謗中傷を未然に防ぐリスクチェックツール「AI 炎上チェッカー」を公開

弁護士ドットコム株式会社は、SNSなどをはじめとするインターネットサービス上での炎上や誹謗中傷を未然に防ぐリスクチェックツール「AI 炎上チェッカー」を発表。それに伴い、「AI 炎上チェッカー」のクローズドβテストの参加者を2025年4月7日より募集開始するとのことです。


ラキール、「データ活用ソリューション」サイト新設!AI機能を活用し、迅速な意思決定を実現する仕組みを提案

ラキール、「データ活用ソリューション」サイト新設!AI機能を活用し、迅速な意思決定を実現する仕組みを提案

株式会社ラキールは、最新のAI技術によるインサイトの発見で社内外のデータに基づく意思決定をサポートする「データ活用ソリューション」サイトを新設したことを発表しました。


シナジーマーケティング、直感的な操作でWeb記事やメール文面などを一括生成するマルチチャネル対応AIライティングツールの提供を開始

シナジーマーケティング、直感的な操作でWeb記事やメール文面などを一括生成するマルチチャネル対応AIライティングツールの提供を開始

シナジーマーケティング株式会社は、マルチチャネル対応AIライティングツール「Writing Assistant(ライティングアシスタント)」の提供を開始したことを発表しました。


最新の投稿


生成AIの認知度は横ばいで推移も利用率は1年間で9.0ポイント上昇【GMOリサーチ&AI調査】

生成AIの認知度は横ばいで推移も利用率は1年間で9.0ポイント上昇【GMOリサーチ&AI調査】

GMOリサーチ&AI株式会社は、同社が保有する国内モニターパネル「JAPAN Cloud Panel(ジャパンクラウドパネル)」のモニターを対象に、「AIトレンドに関する自主調査」を実施し、結果を公開しました。


WEBマーケティング施策でAIを活用している企業は約8割!活用領域としてDM・プレスリリースの文案作成や広告クリエイティブ生成が上位に【PRIZMA調査】

WEBマーケティング施策でAIを活用している企業は約8割!活用領域としてDM・プレスリリースの文案作成や広告クリエイティブ生成が上位に【PRIZMA調査】

株式会社PRIZMAは、マーケティング担当者、広告代理店、デジタルエージェンシーを対象に「WEBマーケティングにおけるAI活用に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


独身者増加の中国で「一人暮らし経済」が成長中

独身者増加の中国で「一人暮らし経済」が成長中

人口抑制政策などの影響により少子化が進んでいる中国ですが、近年では結婚率も低下し独身者が増加しています。人口減少に拍車がかかる一方、このような状況によって生まれた新たな消費スタイルが「一人暮らし経済」として発展しています。本記事では、この「一人暮らし経済」において人々の間にどのようなニーズが存在するのか調査しました。


弁護士ドットコム、炎上や誹謗中傷を未然に防ぐリスクチェックツール「AI 炎上チェッカー」を公開

弁護士ドットコム、炎上や誹謗中傷を未然に防ぐリスクチェックツール「AI 炎上チェッカー」を公開

弁護士ドットコム株式会社は、SNSなどをはじめとするインターネットサービス上での炎上や誹謗中傷を未然に防ぐリスクチェックツール「AI 炎上チェッカー」を発表。それに伴い、「AI 炎上チェッカー」のクローズドβテストの参加者を2025年4月7日より募集開始するとのことです。


ラキール、「データ活用ソリューション」サイト新設!AI機能を活用し、迅速な意思決定を実現する仕組みを提案

ラキール、「データ活用ソリューション」サイト新設!AI機能を活用し、迅速な意思決定を実現する仕組みを提案

株式会社ラキールは、最新のAI技術によるインサイトの発見で社内外のデータに基づく意思決定をサポートする「データ活用ソリューション」サイトを新設したことを発表しました。


競合も、業界も、トレンドもわかる、マーケターのためのリサーチエンジン Dockpit 無料登録はこちら

アクセスランキング


>>総合人気ランキング

ページトップへ