Z世代の6割以上がタレント・インフルエンサーの影響で商品に興味を持つ【僕と私と調査】

Z世代の6割以上がタレント・インフルエンサーの影響で商品に興味を持つ【僕と私と調査】

僕と私と株式会社は、全国のZ世代・ミレニアル世代を対象に、SNSにおけるタレント・インフルエンサーの影響度に関する意識調査を実施し、結果を公開しました。


Z世代の半数以上がTikTokを週に2~3日以上使用している

はじめに、主要なSNSの利用状況を比較したところ、すべてにおいてZ世代の利用率がミレニアル世代を上回る結果に。

特にInstagramとYouTubeに関して「ほぼ毎日見る」と答えたZ世代は、ミレニアル世代に対して20ポイント以上多い回答となりました。

なお、利用率に関してもっとも世代間の差が出たのはTikTokで、ミレニアル世代は過半数を超える54.2%が「利用したことはない」と回答した一方、Z世代は、半数以上が週に2〜3日以上使用していることが分かりました。

ミレニアル世代の7割はインフルエンサーを「誰もフォローしていない」 

続いて、タレント・インフルエンサーのフォロー状況を聞いたところ、半数以上のZ世代がタレント・インフルエンサーをフォローしている一方、ミレニアル世代はいずれも過半数を割っていることがわかりました。

特にインフルエンサーに関しては、ミレニアル世代の7割近い66.7%が「誰もフォローしていない」との回答に。

世代を問わず、フォローしている人数はタレント・インフルエンサーともに「1~9人」という回答が最も多かったものの、フォローする対象としてタレントのほうが多い傾向にあり、インフルエンサーはある程度厳選してフォローしている様子がうかがえます。

Z世代の6割以上がタレント・インフルエンサーの影響で商品に興味を持つ

また、タレント・インフルエンサーの投稿がどれくらい商品・サービスの購入に影響しているかを聞いたところ、Z世代のほうがミレニアル世代よりもタレント・インフルエンサーの影響を受けやすいことが分かりました。

「影響を受けることはない」と答えたのは、Z世代では30%台だったのに対し、ミレニアル世代では50%を超える結果に。

タレントとインフルエンサーで与える影響に大きな差はみられませんでした。

調査概要

調査名:Z世代に聞いた!SNSにおけるタレント・インフルエンサーの影響度に関する意識調査
対象条件:全国のZ世代(18~27才)およびミレニアル世代(30~43才)
調査期間:2024年6月11~12日
調査方法:インターネットを利用したアンケート
調査有効回答数:720名(各世代360名ずつ)

出典元:僕と私と株式会社

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000117.000071963.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

\Googleでマナミナをフォロー!/

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング Z世代

関連する投稿


Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

Gunosy、ニュースの「この先」を予想する新機能「グノシー予想」を提供開始

株式会社Gunosyは、同社が提供する情報キュレーションアプリ「グノシー」において、ニュースの先の展開を読者が予想し、結果とその背景を解説や関連記事で確かめられる機能「グノシー予想」の提供を開始しました。


ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

ヴァリューズ 齋藤ロベルト義晃が 一般社団法人 日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(EBMI)の「主任研究員」に就任 —「根拠のあるマーケティング」のさらなる発展と実務への応用を牽引

インターネット行動ログ分析によるマーケティング調査・コンサルティングサービスを提供する株式会社ヴァリューズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:辻本 秀幸、以下「ヴァリューズ」)と一般社団法人日本エビデンスベーストマーケティング研究機構(代表理事:木田浩理、以下「EBMI」)は、ヴァリューズの齋藤 ロベルト 義晃が、EBMIの「主任研究員」に就任したことをお知らせいたします。


年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

年末商戦の買い物で52%が「AIを利用する可能性あり」【Shopify Japan調査】

Shopify Japan株式会社は、2026年のホリデーシーズンにおける消費者の購買行動および事業者の動向に関する調査のうち、日本市場の結果を発表しました。日本では消費者2,000人、事業者の経営者・意思決定者500人が回答。ブラックフライデー・サイバーマンデー(BFCM)、クリスマス、年末年始商戦に向けた買い物への姿勢やAI活用、商品情報の整備状況などを調べています。


博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONE、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成

博報堂とHakuhodo DY ONEは、AIエージェントが自律的に商品を理解・選択するための商品データを整備する「Data Enrichment for 商品インサイト」の提供を開始しました。次世代コマース統合ソリューション「Agentic Commerce ONE™」の新たなラインナップとして、商品スペックと体験価値の因果関係を言語化し、AIに推奨されやすい商品説明文を自動生成するといいます。


Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

Z世代女性、コスメ・服選びでAIに「自分に合うか」を相談【MERY調査】

株式会社MERYは、全国の15歳~30歳の女性を対象に実施した「Z世代の購買に関するMERYアンケート」の結果を発表しました。


ページトップへ