半数が⽇常業務で⽣成AIを使⽤。約8割がAIによる業務改善を期待する一方で、3割以上が「仕事を奪われる」と恐怖を感じる現状が浮き彫りに【EXIDEA調査】

半数が⽇常業務で⽣成AIを使⽤。約8割がAIによる業務改善を期待する一方で、3割以上が「仕事を奪われる」と恐怖を感じる現状が浮き彫りに【EXIDEA調査】

株式会社EXIDEAは、「AIの発展による仕事への意識調査」を実施し、結果を公開しました。


3割以上が、AI技術の進歩により「⾃分の仕事が奪われる」と不安を抱いている

「あなたは、AI技術の進歩により、⾃分の仕事が奪われるのではないかと恐怖を感じますか。」という質問に対して、「非常に感じる」が7.4%、「少し感じる」が26.6%と回答しました。その他には、「あまり感じない」が36.7%、「全く感じない」が22.0%、「わからない」が7.3%でした。

約半数が、⽇常業務で⽣成AIを「使⽤している」

「あなたは、⽇常業務で⽣成AIを使⽤していますか。」という質問に対しては、「ほぼ毎日使用している」が9.2%、「週に数回使用している」が16.5%、「月に数回使用している」が15.6%、「他の選択肢よりも少ない頻度」が9.2%と回答。一方で「使用していない」と回答したのが49.5%でした。

⽣成AIの進歩に伴い、必要と感じるスキルや意識は、「AI技術の基礎理解」「倫理的判断⼒」が上位に

「あなたは、⽣成AIの進歩に伴い、どのようなスキルや意識が必要だと感じていますか。」という質問には以下の結果になりました。

・AI記述の基礎理解 57.8%
・倫理的判断力 48.6%
・データ分析・解釈能力 45.0%
・人間特有の感性・直観力 41.3%
・創造的問題解決力 38.5%
・批判的思考力 24.8%
・その他 1.8%
・特になし 1.8%
・わからない/答えられない 11.0%

約8割が、AI技術の進歩による業務改善に期待している

「AI技術の進歩による業務改善について、あなたはどの程度の期待をしていますか。」という質問に対して、「非常に期待している」が24.8%、「多少期待している」が54.1%と回答しました。その他には、「あまり期待していない」が18.3%、「全く期待していない」が2.8%でした。

調査概要

調査機関:株式会社EXIDEA
調査名称:AIの発展による仕事への意識調査
調査方法:株式会社IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2024年10月10日〜同年10月11日
有効回答:日常的にPCを利用しながら企画・ライティング・事務作業・デザイン・システム開発などの仕事をしている方109名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

出典元:株式会社EXIDEA

EmmaTools blog - SEOを初心者から上級者まで学べるブログ

https://emma.tools/magazine/

このブログはSEOライティングツールEmmaToolsが運営する、SEO対策を行う全ての人の悩みを解決するためのブログです。

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000148.000041581.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


クリエイティブ業務での生成AI活用、実践企業は約6社に1社の17.2%にとどまる【Ragate調査】

クリエイティブ業務での生成AI活用、実践企業は約6社に1社の17.2%にとどまる【Ragate調査】

Ragate株式会社は、情報システム部門・DX推進室に所属するビジネスパーソンを対象とした画像・動画・デザイン生成といったクリエイティブ業務での生成AIの利用状況についての調査を実施し、結果を公開しました。


RASA JAPAN、日本人のInstagram購買行動に関する意識調査の結果を公開

RASA JAPAN、日本人のInstagram購買行動に関する意識調査の結果を公開

合同会社RASA JAPANは、全国の生活者を対象に「Instagramを起点とした購買行動に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


2026年のインターネット広告媒体費は3兆5,840億円へ増加すると予測【CARTA HD・電通・電通デジタル・セプテーニ共同調査】

2026年のインターネット広告媒体費は3兆5,840億円へ増加すると予測【CARTA HD・電通・電通デジタル・セプテーニ共同調査】

株式会社CARTA HOLDINGS、株式会社電通、株式会社電通デジタル、株式会社セプテーニは、電通が2026年3月5日に発表した「2025年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2026年の予測を加えた「2025年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。


「検索上位でもAIで表示されない」企業の9割が危機感!約5割が「SEOよりブランド発信」を重視【ウィルゲート調査】

「検索上位でもAIで表示されない」企業の9割が危機感!約5割が「SEOよりブランド発信」を重視【ウィルゲート調査】

株式会社ウィルゲートは、マーケティング・広報担当者を対象に「生成AI検索への対応実態に関するアンケート調査」を実施し、結果を公開しました。


RASA JAPAN、YouTubeを起点とした購買行動に関する実態調査の結果を公開

RASA JAPAN、YouTubeを起点とした購買行動に関する実態調査の結果を公開

合同会社RASA JAPANは、全国の生活者を対象に「YouTubeを起点とした購買行動に関する実態調査」を実施し、結果を公開しました。


ページトップへ