電通デジタル、企業のSNSの投稿運用を独自AIにより高度化する「∞AI Social」を開発

電通デジタル、企業のSNSの投稿運用を独自AIにより高度化する「∞AI Social」を開発

株式会社電通デジタルは、AI活用によって企業の次世代マーケティング活動支援を総合的に行うソリューションブランド「∞AI®」において、企業やブランド、サービスのXアカウントの投稿文をAIで生成する独自ソリューション「∞AI Social(ムゲンエーアイ ソーシャル)」を開発したことを発表しました。


企業やブランド、サービスのSNSの投稿運用業務において、投稿数や投稿バリエーションの多さにより運用負荷がかかってしまうことや、知見が運用担当者に属人化してしまうなどの課題があります。

このような背景を受け、電通デジタルは、これまで数多くのSNSアカウントの投稿文の作成やクリエイティブ作成などの支援を行ってきた実績をもとに、生成AIを活用した投稿案の生成・出力を行う「∞AI Social」を開発したことを発表しました。

「∞AI Social」の主な特長

過去1年以上の投稿を学習

企業やブランド、サービスのX公式アカウントについて、許諾を得たうえで過去1年以上の投稿を学習。学習した投稿のバリエーション分け、特徴のラベリングや、いいね数、リポスト数、保存数などのエンゲージメント実績から成果の高い投稿と低い投稿の精査をAIが独自で行い、そのアカウント特有の世界観や文章表現、絵文字の利用方法などのアイデンティティを反映し、エンゲージメント獲得に貢献する投稿案を生成します。

テーマやターゲットによって自由に投稿内容の生成が可能

投稿の生成にあたって、テーマとなる情報やキャンペーンの概要、ターゲットとなるユーザーの情報を入力することで、過去投稿の中から類似の投稿を参照し、エンゲージメントの高い投稿の共通点を踏まえた投稿案を生成します。

過去の投稿だけでなく、ウェブページの情報の参照も可能

テーマとなる情報のインプットは、手動での入力以外にも、キャンペーンやプレスリリースの情報をURLで入力し自動で参照させることもできます。事実情報を参照させることで、生成AIが誤った内容を生成してしまうハルシネーションを防ぐような設計だといいます。

これらの特長により、SNS運用において、エンゲージメント獲得につながる投稿文案を簡単に作成することが可能になるといいます。なお今後、「∞AI Social」はXだけでなく、各種SNSへの対応も予定しているとのことです。

出典元:株式会社電通デジタル

引用:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000120.000121065.html

※詳細については出典元の企業にお問い合わせください。

この記事のライター

マナミナは" まなべるみんなのデータマーケティング・マガジン "。
市場の動向や消費者の気持ちをデータを調査して伝えます。

編集部は、メディア出身者やデータ分析プロジェクト経験者、マーケティングコンサルタント、広告代理店出身者まで、様々なバックグラウンドのメンバーが集まりました。イメージは「仲の良いパートナー会社の人」。難しいことも簡単に、「みんながまなべる」メディアをめざして、日々情報を発信しています。

関連するキーワード


マーケティング AI

関連する投稿


2025年訪日外国人の年間動向と2026年の予測|韓国・台湾は“訪日の日常化”、欧米豪は“高付加価値化”へ【アウンコンサルティング調べ】

2025年訪日外国人の年間動向と2026年の予測|韓国・台湾は“訪日の日常化”、欧米豪は“高付加価値化”へ【アウンコンサルティング調べ】

アウンコンサルティング株式会社は、2025年の訪日外国人の年間動向調査結果と、2026年の予測をを公開しました。


Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

Z世代がAIを人に例えると、社会人は「カウンセラー」、大学生は「友達」【マイナビ調査】

株式会社マイナビは、同社が運営する『マイナビティーンズラボ』にて、Z世代のAI活用状況調査(社会人・大学生)を実施し、結果を公開しました。


Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

Z世代の約7割が提出前の「AIチェック」を実践!狙いはタイパより「上司との対話の質向上」【LINEヤフーコミュニケーションズ調べ】

LINEヤフーコミュニケーションズ株式会社は、生成AIを導入している企業で働くZ世代(22〜28歳)の会社員を対象に、「生成AI時代の業務意識と上司への期待に関する調査」を実施し、結果を公開しました。


BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

BtoBマーケ担当者の約9割が「業界別コンテンツは必要」と回答!一方で「手間・コスト」が障壁に【IDEATECH調査】

株式会社IDEATECHは、同社が運営する「リサピー®︎」にてBtoB向け商材を扱う企業で、マーケティングやコンテンツ制作(ホワイトペーパー、事例集、調査レポート等)を1年以上担当している会社員を対象に、BtoBマーケティングコンテンツ制作担当者の実態調査を実施し、結果を公開しました。


セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

セキュリティ情報を自主的に公開しているクラウドサービス事業者に対して企業の約7割が「信頼感や選定の優先度が上がる」と回答【アシュアード調査】

株式会社アシュアードは、同社が運営するセキュリティの信用評価プラットフォーム「Assured」にて、従業員数1,000名以上の大手企業に所属する情報システム・セキュリティ部門の方を対象にクラウドサービスの利用の際の公開情報の確認状況やサービス選定への影響について、セキュリティの情報開示に関する実態を調査し、結果を公開しました。


ページトップへ