インフルエンサー活用の選定基準は「商品やサービスとの親和性」！7割が成功を実感するも「購買に繋がらない」課題も【PRIZMA調査】

まず、インフルエンサーの活用理由について質問しました。

インフルエンサーを活用しようと思った理由・目的を教えてくださいと質問したところ、『EC・小売業界』では『広告クリエイティブの素材（20.1％）』『LP（記事）への活用（18.8％）』『企業名・サービスや商品の認知拡大（10.9％）』『販促活動に使用するため（10.9％）』と、コンテンツの二次利用や販促が中心となっている傾向が見られます。

一方、『エンタメ・メディア業界』では『自社オリジナルコンテンツの拡充（22.1％）』が最も高く、創造的コンテンツの補完としての活用が強く意識されています。

『教育・オンライン講座』や『不動産・住宅』では『競合との差別化（21.1％・17.7％）』が上位にあり、業界内での優位性確保が重視されています。

また、『美容・健康・フィットネス』では『認知拡大（20.7％）』『自社オリジナルコンテンツの拡充（19.0％）』が目立ち、ブランド力強化と情報発信を両立させる目的が読み取れます。

このように、業界ごとにインフルエンサー活用の狙いは異なり、それぞれの市場特性やプロモーション課題に応じた施策が採られていることがわかります。


インフルエンサーを活用する目的が明らかになったところで、次に選定時に重視した基準について尋ねました。

インフルエンサーを選定する際に、主な基準とした項目を教えてくださいと質問したところ、『商品やサービスとの親和性（35.1％）』と回答した方が最も多く、『フォロワー数（28.4％）』『費用（19.1％）』『インフルエンサーのインサイト（13.8％）』と続きました。

インフルエンサー選定においては「量より質」の傾向が見られ、単純なフォロワー数ではなく商材とのマッチングを最重要視する企業が多いことがわかります。

ただし、フォロワー数や費用といった定量的な指標も無視できない要素として一定の評価を得ており、バランスの取れた選定が求められていることが明らかになりました。

インフルエンサーPRを成功させるには、どの媒体を活用するかが重要なポイントになります。そこで、具体的にインフルエンサーをどのように活用したのかを探るため、プロモーションを実施した媒体について質問しました。

インフルエンサーをどのような媒体で活用しましたか？と質問したところ、媒体の選定傾向は業界によって顕著に異なることがわかりました。

『EC・小売業界』では『Instagram（23.5％）』と『YouTube（18.6％）』の比率が高く、視覚的な訴求が重視されている様子が見られます。

『旅行・観光・ホテル業界』も同様に『YouTube（23.3％）』と『Instagram（24.1％）』が上位を占め、動画・ビジュアルでの訴求が主流です。

一方で、『エンタメ・メディア（27.6％）業界』『不動産・住宅（26.9％）業界』『その他（26.0％）業界』においては『YouTube』の活用が最も高く、商品やサービスの魅力を長尺で伝える媒体が好まれていることが分かります。

また『X（旧Twitter）』も『エンタメ・メディア（22.1％）業界』『その他（22.0％）業界』で高い使用率を示しており、速報性や拡散力を活かしたPRが多いことも特徴的でした。

このように、業界ごとに適した媒体が異なるため、ターゲット層とプラットフォームの特性を理解したうえで戦略を立てることが重要だと言えるでしょう。


次に、企業がどの規模のインフルエンサーを起用しているのかを調査しました。

「起用したインフルエンサーのフォロワー数を教えてください」と質問したところ、『5万人～10万人未満（30.8％）』と回答した方が最も多く、『10万人～50万人未満（24.5％）』『1万人～5万人未満（20.9％）』『1万人未満（13.6％）』と続きました。

この結果から、企業の多くが「ミドルインフルエンサー」を起用していることがわかります。フォロワー数が数十万人以上の「トップインフルエンサー」に比べ、コストと影響力のバランスが取りやすい層が活用されているようです。

では、実際にインフルエンサーPRはどの程度の成果を上げているのでしょうか？

インフルエンサーPRの結果について教えてくださいと質問したところ、約7割の方が『とてもうまくいった（18.7％）』または『ややうまくいった（55.8％）』と回答しました。

この結果から、インフルエンサーPRは一定の成果を上げていることがうかがえます。

ただし、『あまりうまくいかなかった（20.7％）』『まったくうまくいかなかった（4.7％）』という否定的な回答も一定数あり、施策の成功には適切なインフルエンサー選びや、ターゲット層とのマッチングが欠かせないことがわかります。

インフルエンサーPRの運用面や成果に関して、どんな課題が浮かび上がったのかを調査しました。

「大変だった（課題がある）と感じたことを教えてください」と質問したところ、『認知はされたが購買につながらなかった（31.6％）』と回答した方が最も多く、『工数がかかる（25.6％）』『意図と違う投稿内容になってしまった（24.1％）』『思ったより拡散されなかった（21.1％）』と続きました。

この結果から、インフルエンサー施策においては「認知と購買のギャップ」や「投稿内容のコントロール」が大きな課題として浮かび上がっています。

特に投稿内容がブランドの意図に沿わない場合や、予想以上に拡散されない場合は、計画通りの効果が得られない可能性が高くなり、さらにはクリエイティブ面での調整や事前の合意形成が重要であることが示唆されています。

これらの課題を解決するためには、インフルエンサーとの密なコミュニケーションや投稿内容の事前チェックが欠かせないと言えるでしょう。

調査では、インフルエンサーPRを行う上で何を最も重視しているかを質問しています。その結果、業界ごとに重視するポイントが異なることが明らかになりました。

【調査テーマ】【2025年版】インフルエンサーPRの実態調査
【調査期間】2025年3月25日(火)～3月26日(水)
【調査方法】PRIZMAが提供する調査PR「PRIZMA」によるインターネット調査
【調査対象】インフルエンサーを事業プロモーションに活用したことがあるBtoC業界の企業担当者
【調査人数】507人
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

出典元：株式会社PRIZMA

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